三菱鉱業セメント：高木作太社長の多角化検討と別会社三菱セメントの設立

一般産業界が反動不況に沈んでいた時期にも、石炭だけは売り手市場が続いていた。そのため各社は原料炭を軸に値上げを重ね、1949年末ごろから鉄鋼業界を中心に出ていた高炭価をめぐる議論に、みずから拍車をかけた。そこへ労働側が、会社側の賃金据え置き案を拒んで大幅な賃上げを要求し、政府が緊急調整を発動するまで63日間ストライキを続けた。この争議を見た需要家は、石炭の供給に不安を抱いた。高い炭価と重なって、重油への切り替えが早まった。スト対策として緊急輸入した石炭96万トンのうち56万トンがスト後にずれ込んで入着し、以後の販売に致命的な打撃を与えた。エネルギー革命は、需要家の側から石炭産業へ押し寄せてきた。

当時九州事務所長だった大槻氏が担当したのは、三菱鉱業が1953年7月に提案した4000人規模の人員整理である。背景には、増産の構えを改め、生産を絞りながら合理化を進めるほかなくなった石炭業界の事情があった。炭砿で働く者には九州各地から来た独身者が多く、故郷に帰って農業に就けたため、大きな失業問題には発展しなかった。とはいえ独身者だけでは必要な人数に届かず、家族を持つ者にも対象を広げることになり、会社は職業部を社内に設けて大阪や名古屋へ出向き、再就職先を探した。指名解雇を選んだ三井鉱山とは違い、三菱鉱業は希望退職を募る方法をとった。業界ではこれを皮切りに、大手か中小かを問わず、希望退職の募集や解雇が広がっていった。

石炭離れは需要の側から進んでいた。貯炭は膨らみ、三菱鉱業では1952年3月末に11万9000トンだったものが同年9月には21万トンとなった。業界全体の業者・市場貯炭も1953年3月末に524万トンと年初より150万トン増え、5月末には750万トンまで積み上がった。生産を絞ったぶん原価はかさんだのに、需給が崩れて炭価はかえって下がり、現金を得るための投売りも出て、収支は悪くなる一方だった。1952年7月に重油の販売統制が撤廃され、公定価格も数量割当もなくなると、発生炉用炭の需要はそっくり重油へ移った。方城炭・新入炭・美唄炭といった優良炭を抱える分野だったが、全国の需要は1951年の266万トンから1955年には117万トンに落ち込んだ。国もようやく根本からの対策に乗り出し、1955年7月、従来の石炭合理化政策をひとつにまとめた石炭鉱業合理化臨時措置法を制定した。

三菱鉱業の首脳部は、金属部門の分離によって経営体質が戦前より弱くなったことを、石炭好況のさなかでも認識していた。石炭と金属の相互補完によって景気変動への抵抗力を備えていた会社が、石炭専業となって経営規模を半分に縮めたからである。高木作太社長は1952年1月4日の本店年始交歓会で調査・企画部門の新設を提唱し、本店の関係各部がただちに具体化の手続を進めた。同月31日の取締役会で2月1日付の調査部設置が決まり、社業に関連する国内の新規事業と海外の事業の調査・企画を分掌させることとされた。調査部は国内を受け持つ第一課と海外を受け持つ第二課の2課制を採り、部長には九州事務所長だった山中正夫氏が起用された。多角化は年頭の辞から組織の形へ移された。

候補をふるい分ける基準には、本業の石炭事業とどれだけ関わるか、石炭をどの程度使うか、三菱系各社の既存事業とぶつからないかが据えられた。肥料、海運、ガス、コークス、セメントといった新事業について、見込みと優劣を比べたのは新たに設けられた調査部である。最初に狙ったのは景気がよく石炭を大量に使う肥料で、東北肥料を買い取って一挙に参入する構想もあったが、三菱化成工業とぶつかると見て、1952年5月ごろ手持ちの株式を太平鉱業に譲渡し、撤退した。ボルネオをはじめ東南アジアでも資源を調べたが、政情が不安定で賠償問題も片づいていないことから進出は見送った。同じ年の5月中旬には、日本アルミニウムから黒崎工場をうまく生かす方法を相談したいと持ちかけられ、調査部は工場の調査と視察に応じることにした。

石炭費が製造原価の40%を占めるセメントでは、2大主要原料の石炭と石灰石をともに持つ会社こそ進出の条件を十分に満たしている——首脳部に上げた具申の文面で、調査部はこう論じた。需給の見込み、技術、石炭事業とのつながりのいずれから見ても、三菱鉱業が手がけるべきはセメントだと、調査部は1952年8月ごろには固く信じるようになっていた。有望と見た根拠は4点に整理される。三菱グループの各社と競合しない、手持ちの技術を応用できる、需要の伸びが今後見込める、そして石炭の安定した売り先になる、という点である。石灰石については1952年4月に方城鉱業所へ福岡県田川地区の、6月には大分県津久見地区の鉱区調査を指示していた。平尾台南東斜面の福岡県京都郡諫山村地区に膨大な埋蔵量の石灰山があり買収も可能との情報が得られ、同年8月以降の現地調査で鉱量・品位ともに十分な経済価値を持つことが確かめられた。

検討は、セメントの専門家への委嘱と、施設・経理・営業・資材など社内各部門による調査部案の洗い直しという二手で進んだ。その出発点は、首脳部が調査部の計画を承認し、セメント進出を本格的に詰めることを会社の方針に据えたことにある。最終的な結論と具体的な実施計画を固めるため、1953年2月には本店に工場建設審議会が設けられた。会長を小堀音治副社長が務め、本店各部の部長が委員に名を連ねた。審議会は約2か月をかけて、日本アルミニウム黒崎工場の敷地と設備を利用してセメント工場を建設する実施計画をまとめ、きわめて有利な事業であるとの結論を首脳部へ上げた。ただし役員会では、石田三朝取締役が日本セメントに勤める親戚から同事業は有望でないと聞いていたとして慎重論を唱えた。

8月10日、役目を終えた調査部が廃止され、代わりに具体的な計画の立案と実施を受け持つ企画部が設けられた。これに先立つ1953年7月、三菱鉱業は取締役会で再び検討を重ねたうえで、セメント進出を正式な社の方針とした。石炭不況のただなかで、有望な事業でも一歩踏み外せば会社の命運に響きかねないと首脳部は見ていたからである。形態の点では、三菱鉱業単独でやるか、別会社を立てて三菱グループ各社に共同で出資してもらうかが残っていた。工場建設には当初だけで十数億円がかかり、同じころ4000人の人員整理を持ち出していた会社に自力で賄える額ではなかった。別会社なら資金の手当てがつき、危険も分けられる。社内の一部門にすれば、ストライキを繰り返していた炭労傘下の組合が新事業にもできてしまう。労務の事情からも、別会社の道が選ばれた。

三菱の名を社名に入れることには、岩崎家が難色を示した。それでも三菱電機と三菱地所のトップに共同出資の会社として軌道に乗せたいと訴え、社長会の金曜会から承認を取り付けた。こうして1954年2月1日、三菱系20社が出資する資本金6億円の三菱セメントが発足した。出資の割合は三菱鉱業51.8%、明治生命10%、三菱化成工業と旭硝子がそれぞれ8%で、社長の座には三菱鉱業副社長の小堀音治氏が就いた。工場の用地には、製品の輸出にも原材料の調達にも都合のよい八幡市黒崎の、三菱化成工場に隣り合う8万坪が選ばれた。デンマークのスミス社製の湿式ロングキルンを備え、第1号キルンに火が入ったのは1955年4月である。原価の3〜4割を占める石炭は三菱鉱業から低品位炭を有効に使う形で融通を受け、旭硝子や三菱化成が出す石灰マッドや焚灰も廃物のまま原料に回した。