森下仁丹の配当・自社株買い

更新:

配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

1株配当(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期——6565153.53642.3413万
2025年3月期——5555133.78541.1412万
2024年3月期——5050170.68729.3410万
2023年3月期——4040120.55533.2413万
2022年3月期——37.537.569.58353.9408万
2021年3月期——37.537.550.69274.0412万
2020年3月期——37.537.579.14347.4413万
2019年3月期——37.537.586.48443.4413万
2018年3月期——505096.88451.6413万
5株 → 1株の株式併合
2017年3月期——7.537.559.21263.32,072万
2016年3月期——7.537.592.40440.62,072万
2015年3月期——31524.55161.1—
2014年3月期——7.537.590.10441.6—
2013年3月期——7.537.593.65440.0—
2012年3月期——7.537.5101.65436.9—

2018年3月期に5株→1株の株式併合。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2018年3月期に5株が1株になったので、それより前の期の開示値は5倍してある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2012年3月期の調整後 = 7.5円 × 5(併合) = 37.5円

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

ジェネリック・受託製造業界の配当5社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
その他法人46.9%1.3億円
個人41.9%1.1億円
金融機関9.3%25百万円
外国法人1.2%3百万円
金融商品取引業者0.6%2百万円
合計100.0%2.7億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期65.00円
CAGR(15期)+4.0%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期37.50n/a連結
2013年3月期37.50▲0.0%連結
2014年3月期37.50▲0.0%連結
2015年3月期15.00▲60.0%連結
2016年3月期37.50+150.0%連結
2017年3月期37.50▲0.0%連結
2018年3月期50.00+33.3%連結
2019年3月期37.50▲25.0%連結
2020年3月期37.50▲0.0%連結
2021年3月期37.50▲0.0%連結
2022年3月期37.50▲0.0%連結
2023年3月期40.00+6.7%連結
2024年3月期50.00+25.0%連結
2025年3月期55.00+10.0%連結
2026年3月期65.00+18.2%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
配当性向

配当性向

2026年3月期42.3%
期間平均(15期)46.6%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期36.9n/a連結
2013年3月期40.0+3.1pt連結
2014年3月期41.6+1.6pt連結
2015年3月期61.1+19.5pt連結
2016年3月期40.6▲20.5pt連結
2017年3月期63.3+22.7pt連結
2018年3月期51.6▲11.7pt連結
2019年3月期43.4▲8.2pt連結
2020年3月期47.4+4.0pt連結
2021年3月期74.0+26.6pt連結
2022年3月期53.9▲20.1pt連結
2023年3月期33.2▲20.7pt連結
2024年3月期29.3▲3.9pt連結
2025年3月期41.1+11.8pt連結
2026年3月期42.3+1.2pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
EPS

EPS

2026年3月期153.53円
CAGR(15期)+3.0%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期101.65n/a連結
2013年3月期93.65▲7.9%連結
2014年3月期90.10▲3.8%連結
2015年3月期24.55▲72.8%連結
2016年3月期92.40+276.4%連結
2017年3月期59.21▲35.9%連結
2018年3月期96.88+63.6%連結
2019年3月期86.48▲10.7%連結
2020年3月期79.14▲8.5%連結
2021年3月期50.69▲35.9%連結
2022年3月期69.58+37.3%連結
2023年3月期120.55+73.3%連結
2024年3月期170.68+41.6%連結
2025年3月期133.78▲21.6%連結
2026年3月期153.53+14.8%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期2億円
CAGR(12期)+3.6%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期2n/a連結
2016年3月期1▲59.9%連結
2017年3月期2+149.2%連結
2018年3月期2▲0.0%連結
2019年3月期2+33.6%連結
2020年3月期2▲25.1%連結
2021年3月期2▲0.0%連結
2022年3月期2▲0.0%連結
2023年3月期2▲0.0%連結
2024年3月期2+7.2%連結
2025年3月期2+25.2%連結
2026年3月期2+9.8%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期n/a
11期増減▲0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期0n/a連結
2017年3月期0▲100.0%連結
2018年3月期0n/a連結
2019年3月期0▲100.0%連結
2020年3月期0n/a連結
2021年3月期0n/a連結
2022年3月期0n/a連結
2023年3月期0n/a連結
2024年3月期0n/a連結
2025年3月期0n/a連結
2026年3月期n/an/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
総還元額

総還元額

2026年3月期2億円
CAGR(12期)+3.6%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期2n/a連結
2016年3月期1▲59.2%連結
2017年3月期2+145.2%連結
2018年3月期2+0.7%連結
2019年3月期2+32.7%連結
2020年3月期2▲25.1%連結
2021年3月期2▲0.0%連結
2022年3月期2▲0.0%連結
2023年3月期2▲0.0%連結
2024年3月期2+7.2%連結
2025年3月期2+25.2%連結
2026年3月期2+9.8%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
総還元性向

総還元性向

2026年3月期35.7%
期間平均(12期)52.7%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期153.5n/a連結
2016年3月期16.5▲137.0pt連結
2017年3月期63.3+46.8pt連結
2018年3月期38.8▲24.5pt連結
2019年3月期57.8+19.0pt連結
2020年3月期47.2▲10.6pt連結
2021年3月期73.8+26.6pt連結
2022年3月期53.7▲20.1pt連結
2023年3月期31.0▲22.7pt連結
2024年3月期23.4▲7.6pt連結
2025年3月期37.3+13.9pt連結
2026年3月期35.7▲1.6pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期0.04億株
11期増減▲0.17億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.21n/a連結
2017年3月期0.21▲0.0%連結
2018年3月期0.04▲80.1%連結
2019年3月期0.04▲0.0%連結
2020年3月期0.04▲0.0%連結
2021年3月期0.04▲0.3%連結
2022年3月期0.04▲1.0%連結
2023年3月期0.04+1.4%連結
2024年3月期0.04▲0.8%連結
2025年3月期0.04+0.5%連結
2026年3月期0.04+0.3%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
大株主が受け取った配当2026年3月期・1株65円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株65円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1株式会社森下泰山1,095,20026.8%71百万円
2ロート製薬株式会社355,0008.6%23百万円
3公益財団法人森下仁丹奨学会211,2005.1%14百万円
4株式会社三菱UFJ銀行132,0003.2%9百万円
5日本生命保険相互会社111,0002.7%7百万円
6株式会社ラクサン106,4002.6%7百万円
7株式会社徳島大正銀行88,0002.1%6百万円
8森下仁丹取引先持株会65,2001.5%4百万円
9三菱UFJ信託銀行株式会社名義51,0001.2%3百万円
10ピップ株式会社43,2001%3百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長駒村純一森下雄司
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期20235.7
2025年3月期20237.3
2024年3月期20223.4
2023年3月期20231.0
2022年3月期20253.7
2021年3月期20273.8森下雄司
2020年3月期20247.2
2019年3月期20257.8
2018年3月期20238.8
2017年3月期20263.3
2016年3月期10116.5
2015年3月期202153.5駒村純一

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

免責事項およびポリシー