トーカロ 役員一覧 | 取締役9名の経歴と選任賛成比率

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列の年月は有価証券報告書の提出年月。各列は当該報告書に記載された役員の構成を示す
代表取締役社内取締役社外取締役取締役（監査等委員）社外取締役（監査等委員）
2020/6
2021/6
2022/6
2023/6
2024/6
2025/6
2026/6
小林和也
取締役
代表取締役
後藤浩志
取締役
吉積隆幸
取締役
取締役
代表取締役
水津竜夫
取締役
髙畠剛
取締役
瀧原圭子
取締役
鎌倉利光
取締役
佐藤陽子
取締役
冨田和之
取締役
現在の取締役2026年6月時点 9名

取締役9名（2025年6月株主総会議決）

区分役員名役職株主総会での選任賛成比率出身企業・出身機関
取締役業務執行担当領域2025/6/26
業務執行兼務吉積隆幸取締役：代表取締役業務執行：専務執行役員担当：2025/6/26出身企業・出身機関：—
小林和也取締役：代表取締役業務執行：社長執行役員担当：2025/6/26出身企業・出身機関：—
後藤浩志金融取締役：取締役業務執行：専務執行役員担当：管理本部長2025/6/26出身企業・出身機関：東海銀行
水津竜夫取締役：取締役業務執行：常務執行役員担当：開発本部長2025/6/26出身企業・出身機関：トーカロ
髙畠剛取締役：取締役業務執行：常務執行役員担当：製造本部長2025/6/26出身企業・出身機関：トーカロ
独立役員鎌倉利光法曹取締役：取締役業務執行：担当：非常勤2025/6/26出身企業・出身機関：鎌倉・檜垣法律事務所
瀧原圭子学者取締役：取締役業務執行：担当：非常勤2025/6/26出身企業・出身機関：大阪大学名誉教授
佐藤陽子会計取締役：取締役業務執行：担当：非常勤2025/6/26出身企業・出身機関：太田昭和監査法人
冨田和之取締役：取締役業務執行：担当：非常勤2025/6/26出身企業・出身機関：松下電器産業
「株主総会での選任賛成比率」は直近 1 回の株主総会における取締役選任議案の賛成比率。議決権のある票数に対する賛成票の割合（出典: EDINET 臨時報告書）。
大株主一覧を見る（実質株主：エフエムアール エルエルシー）
取締役会の構成の推移2021/12〜2026/6

社外取締役の構成（2021年12月〜2026年6月）

社内（名）社外（名）社外比率（%）

※ コーポレート・ガバナンスに関する報告書 9 通（2021年12月〜2026年6月提出）による

取締役会の機関設計（2021年12月〜2026年6月）

時点機関設計社内社外独立合計議長
2021/12/21監査役設置会社4名4名4名8名社長
2022/06/29監査役設置会社4名4名4名8名社長
2023/06/14監査役設置会社5名4名4名9名社長
2024/03/26監査役設置会社5名4名4名9名社長
2024/03/28監査役設置会社5名4名4名9名社長
2024/03/29監査役設置会社5名4名4名9名社長
2024/07/03監査役設置会社5名4名4名9名社長
2025/06/30監査役設置会社5名4名4名9名社長
2026/06/29監査役設置会社5名4名4名9名社長
退任した取締役一覧9名 / 2018年度以降

役員名役職出身企業・出身機関
取締役業務執行担当領域
三船法行取締役：代表取締役業務執行：会長担当：出身企業・出身機関：—
黒木信之取締役：取締役業務執行：副社長執行役員担当：出身企業・出身機関：—
久野博史取締役：取締役業務執行：専務執行役員担当：出身企業・出身機関：—
山崎優法曹取締役：取締役業務執行：担当：非常勤出身企業・出身機関：鎌倉法律事務所
進英俊取締役：取締役業務執行：担当：品質管理本部長出身企業・出身機関：—
千葉祐二取締役：取締役業務執行：担当：出身企業・出身機関：住友金属鉱山
樽見哲男取締役：取締役業務執行：常務担当：管理本部長出身企業・出身機関：日本楽器製造
丹波晨一取締役：取締役業務執行：担当：非常勤出身企業・出身機関：川崎重工業
三木猛取締役：取締役業務執行：担当：営業副本部長、営業企画部長出身企業・出身機関：—
3433 トーカロ現任代表取締役社長執行役員(現任)小林和也こばやし・かずや
1964年12月に生まれ、1989年4月にトーカロへ入社した。2014年4月に北九州工場長、2017年4月に品質管理部長、2018年4月に明石工場長を務めた。2019年6月に取締役明石工場長、2020年4月に取締役製造副本部長、2021年6月に常務執行役員製造本部長へ進んだ。社長就任前の9年間は、工場長・品質管理部長・製造本部長として製造部門を担った。
詳細を見る3433 トーカロ退任済代表取締役社長三船法行みふね・のりゆき詳細を見る
トーカロの財務データ一覧を見るROEFCF自己資本比率＋253科目

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最終改定: 2026年10月