シキボウの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期2525505074.931066.71,273万
2025年3月期2525505072.75968.71,268万
2024年3月期——505069.06872.41,168万
2023年3月期——5050135.311637.01,169万
2022年3月期——40404.380913.21,163万
2021年3月期——40400.9104,395.61,085万
2020年3月期——404089.181044.91,084万
2019年3月期——4040-132.10-14—1,085万
2018年3月期——4040135.771529.51,087万
10株 → 1株の株式併合
2017年3月期——3.535146.161723.91.21億
2016年3月期——330111.741326.81.21億
2015年3月期——22090.301122.1—
2014年3月期——220101.501219.7—
2013年3月期——22069.30828.9—
2012年3月期——22093.801121.3—

2018年3月期に10株→1株の株式併合。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2018年3月期に10株が1株になったので、それより前の期の開示値は10倍してある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。中間配当を開示で追えない期は、年間額をまとめて期末分として描く。

2012年3月期の調整後 = 2円 × 10(併合) = 20円

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

合繊・紡績業界の配当8社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人71.7%4.6億円
金融機関16.0%1億円
その他法人4.9%31百万円
金融商品取引業者4.2%26百万円
外国法人2.9%19百万円
合計99.7%6.4億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期50.00円
CAGR(15期)+6.8%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期20.00n/a連結
2013年3月期20.00▲0.0%連結
2014年3月期20.00▲0.0%連結
2015年3月期20.00▲0.0%連結
2016年3月期30.00+50.0%連結
2017年3月期35.00+16.7%連結
2018年3月期40.00+14.3%連結
2019年3月期40.00▲0.0%連結
2020年3月期40.00▲0.0%連結
2021年3月期40.00▲0.0%連結
2022年3月期40.00▲0.0%連結
2023年3月期50.00+25.0%連結
2024年3月期50.00▲0.0%連結
2025年3月期50.00▲0.0%連結
2026年3月期50.00▲0.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期66.7%
期間平均(14期)412.2%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期21.3n/a連結
2013年3月期28.9+7.6pt連結
2014年3月期19.7▲9.2pt連結
2015年3月期22.1+2.4pt連結
2016年3月期26.8+4.7pt連結
2017年3月期23.9▲2.9pt連結
2018年3月期29.5+5.6pt連結
2019年3月期n/an/a連結
2020年3月期44.9n/a連結
2021年3月期4,395.6+4350.7pt連結
2022年3月期913.2▲3482.4pt連結
2023年3月期37.0▲876.2pt連結
2024年3月期72.4+35.4pt連結
2025年3月期68.7▲3.7pt連結
2026年3月期66.7▲2.0pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期74.93円
CAGR(15期)▲1.6%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期93.80n/a連結
2013年3月期69.30▲26.1%連結
2014年3月期101.50+46.5%連結
2015年3月期90.30▲11.0%連結
2016年3月期111.74+23.7%連結
2017年3月期146.16+30.8%連結
2018年3月期135.77▲7.1%連結
2019年3月期▲132.10▲197.3%連結
2020年3月期89.18n/a連結
2021年3月期0.91▲99.0%連結
2022年3月期4.38+381.3%連結
2023年3月期135.31+2989.3%連結
2024年3月期69.06▲49.0%連結
2025年3月期72.75+5.3%連結
2026年3月期74.93+3.0%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期6億円
CAGR(12期)+9.5%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期2n/a連結
2016年3月期2+0.9%連結
2017年3月期3+46.4%連結
2018年3月期4+13.1%連結
2019年3月期4+11.3%連結
2020年3月期4▲0.0%連結
2021年3月期4▲0.2%連結
2022年3月期4▲0.2%連結
2023年3月期5+7.4%連結
2024年3月期6+25.3%連結
2025年3月期9+54.5%連結
2026年3月期6▲29.4%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期1億円
12期増減+1億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期3n/a連結
2017年3月期6+104.8%連結
2018年3月期4▲31.5%連結
2019年3月期0▲96.1%連結
2020年3月期0▲100.0%連結
2021年3月期0n/a連結
2022年3月期0n/a連結
2023年3月期0n/a連結
2024年3月期0▲97.7%連結
2025年3月期0▲100.0%連結
2026年3月期1n/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期7億円
CAGR(12期)+10.3%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期2n/a連結
2016年3月期5+126.6%連結
2017年3月期9+78.8%連結
2018年3月期8▲15.3%連結
2019年3月期4▲43.9%連結
2020年3月期4▲3.6%連結
2021年3月期4▲0.2%連結
2022年3月期4▲0.2%連結
2023年3月期5+17.6%連結
2024年3月期6+14.6%連結
2025年3月期9+54.2%連結
2026年3月期7▲23.2%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期72.4%
期間平均(11期)561.2%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期21.9n/a連結
2016年3月期40.7+18.8pt連結
2017年3月期56.7+16.0pt連結
2018年3月期53.4▲3.3pt連結
2019年3月期n/an/a連結
2020年3月期45.1n/a連結
2021年3月期4,800.0+4754.9pt連結
2022年3月期879.6▲3920.4pt連結
2023年3月期32.3▲847.3pt連結
2024年3月期72.6+40.3pt連結
2025年3月期98.0+25.4pt連結
2026年3月期72.4▲25.6pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期0.13億株
11期増減▲1.08億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期1.21n/a連結
2017年3月期1.21▲0.1%連結
2018年3月期0.11▲91.0%連結
2019年3月期0.11▲0.3%連結
2020年3月期0.11▲0.0%連結
2021年3月期0.11+0.1%連結
2022年3月期0.12+7.2%連結
2023年3月期0.12+0.4%連結
2024年3月期0.12▲0.0%連結
2025年3月期0.13+8.6%連結
2026年3月期0.13+0.4%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株50円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株50円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義1,555,00012.2%78百万円
2シキボウ従業員持株会595,0004.67%30百万円
3株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義354,0002.78%18百万円
4シキボウ取引先持株会330,0002.6%17百万円
5シキボウ労働組合140,0001.1%7百万円
6野村證券株式会社127,0001%6百万円
7岩崎泰次122,0000.96%6百万円
8近藤泰章121,0000.95%6百万円
9後藤次郎102,0000.8%5百万円
10大和証券株式会社94,0000.75%5百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長清原幹夫尻家正博
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期61772.4
2025年3月期90998.0
2024年3月期60672.6
2023年3月期50532.3尻家正博
2022年3月期404879.6
2021年3月期4044800.0
2020年3月期40445.1
2019年3月期404—
2018年3月期44853.4
2017年3月期36956.7清原幹夫
2016年3月期23540.7
2015年3月期20221.9

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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