丸井 の配当・自社株買い

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配当金の推移 2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移 (2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期 中間 期末 年間 調整後 EPS 純利益億円 配当性向% 株式数
2026年3月期 65 66 131 131 158.35 285 82.7 1.80億
2025年3月期 53 53 106 106 143.24 266 74.0 1.81億
2024年3月期 50 51 101 101 130.70 247 77.3 1.89億
2023年3月期 29 30 59 59 109.37 215 53.9 1.90億
2022年3月期 26 26 52 52 85.81 178 60.6 2.01億
2021年3月期 25 26 51 51 10.58 23 482.0 2.15億
2020年3月期 28 22 50 50 117.58 254 42.5 2.15億
2019年3月期 23 26 49 49 115.99 253 42.2 2.18億
2018年3月期 18 20 38 38 93.18 209 40.8 2.21億
2017年3月期 16 17 33 33 80.24 187 41.1 2.34億
2016年3月期 11 11 22 22 70.68 178 31.1 2.79億
2015年3月期 9 10 19 19 58.87 160 32.3
2014年3月期 9 9 18 18 56.29 154 32.0
2013年3月期 7 8 15 15 48.43 133 31.0
2012年3月期 7 7 14 14 19.19 53 73.0

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

百貨店業界の配当 8社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額 (2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
金融機関46.8%110.4億円
外国法人18.2%43億円
個人15.3%36.2億円
その他法人14.1%33.3億円
金融商品取引業者5.6%13.2億円
合計100.0%236.2億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人ぶんと丸めのぶんだけ、合計が100%に届かない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く持つ社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期 131.00
CAGR(15期) +17.3%
決算期 1株配当 (円) YoY 基準
2012年3月期 14.00 n/a 連結
2013年3月期 15.00 +7.1% 連結
2014年3月期 18.00 +20.0% 連結
2015年3月期 19.00 +5.6% 連結
2016年3月期 22.00 +15.8% 連結
2017年3月期 33.00 +50.0% 連結
2018年3月期 38.00 +15.2% 連結
2019年3月期 49.00 +28.9% 連結
2020年3月期 50.00 +2.0% 連結
2021年3月期 51.00 +2.0% 連結
2022年3月期 52.00 +2.0% 連結
2023年3月期 59.00 +13.5% 連結
2024年3月期 101.00 +71.2% 連結
2025年3月期 106.00 +5.0% 連結
2026年3月期 131.00 +23.6% 連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
配当性向

配当性向

2026年3月期 82.7%
期間平均(15期) 79.8%
決算期 配当性向 (%) YoY 基準
2012年3月期 73.0 n/a 連結
2013年3月期 31.0 ▲42.0pt 連結
2014年3月期 32.0 +1.0pt 連結
2015年3月期 32.3 +0.3pt 連結
2016年3月期 31.1 ▲1.2pt 連結
2017年3月期 41.1 +10.0pt 連結
2018年3月期 40.8 ▲0.3pt 連結
2019年3月期 42.2 +1.4pt 連結
2020年3月期 42.5 +0.3pt 連結
2021年3月期 482.0 +439.5pt 連結
2022年3月期 60.6 ▲421.4pt 連結
2023年3月期 53.9 ▲6.7pt 連結
2024年3月期 77.3 +23.4pt 連結
2025年3月期 74.0 ▲3.3pt 連結
2026年3月期 82.7 +8.7pt 連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
EPS

EPS

2026年3月期 158.35
CAGR(15期) +16.3%
決算期 EPS (円) YoY 基準
2012年3月期 19.19 n/a 連結
2013年3月期 48.43 +152.4% 連結
2014年3月期 56.29 +16.2% 連結
2015年3月期 58.87 +4.6% 連結
2016年3月期 70.68 +20.1% 連結
2017年3月期 80.24 +13.5% 連結
2018年3月期 93.18 +16.1% 連結
2019年3月期 115.99 +24.5% 連結
2020年3月期 117.58 +1.4% 連結
2021年3月期 10.58 ▲91.0% 連結
2022年3月期 85.81 +711.1% 連結
2023年3月期 109.37 +27.5% 連結
2024年3月期 130.70 +19.5% 連結
2025年3月期 143.24 +9.6% 連結
2026年3月期 158.35 +10.5% 連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期 214億円
CAGR(12期) +14.3%
決算期 配当支払額 (億円) YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結
2013年3月期 n/a n/a 連結
2014年3月期 n/a n/a 連結
2015年3月期 49 n/a 連結
2016年3月期 54 +9.4% 連結
2017年3月期 64 +18.5% 連結
2018年3月期 80 +24.5% 連結
2019年3月期 95 +18.8% 連結
2020年3月期 117 +24.1% 連結
2021年3月期 101 ▲13.9% 連結
2022年3月期 110 +9.1% 連結
2023年3月期 110 ▲0.1% 連結
2024年3月期 152 +38.2% 連結
2025年3月期 195 +28.5% 連結
2026年3月期 214 +9.6% 連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期 77億円
12期増減 ▲73億円
決算期 自社株買い (億円) YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結
2013年3月期 n/a n/a 連結
2014年3月期 n/a n/a 連結
2015年3月期 150 n/a 連結
2016年3月期 350 +133.3% 連結
2017年3月期 207 ▲40.9% 連結
2018年3月期 150 ▲27.5% 連結
2019年3月期 70 ▲53.3% 連結
2020年3月期 79 +12.6% 連結
2021年3月期 0 ▲100.0% 連結
2022年3月期 305 +3052500.0% 連結
2023年3月期 260 ▲14.8% 連結
2024年3月期 34 ▲87.1% 連結
2025年3月期 192 +470.8% 連結
2026年3月期 77 ▲59.9% 連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
総還元額

総還元額

2026年3月期 291億円
CAGR(12期) +3.5%
決算期 総還元額 (億円) YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結
2013年3月期 n/a n/a 連結
2014年3月期 n/a n/a 連結
2015年3月期 199 n/a 連結
2016年3月期 404 +102.7% 連結
2017年3月期 271 ▲32.9% 連結
2018年3月期 230 ▲15.2% 連結
2019年3月期 165 ▲28.3% 連結
2020年3月期 196 +19.2% 連結
2021年3月期 101 ▲48.5% 連結
2022年3月期 415 +311.2% 連結
2023年3月期 370 ▲10.9% 連結
2024年3月期 186 ▲49.8% 連結
2025年3月期 388 +108.7% 連結
2026年3月期 291 ▲24.9% 連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
総還元性向

総還元性向

2026年3月期 102.2%
期間平均(12期) 160.2%
決算期 総還元性向 (%) YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結
2013年3月期 n/a n/a 連結
2014年3月期 n/a n/a 連結
2015年3月期 124.3 n/a 連結
2016年3月期 227.3 +103.0pt 連結
2017年3月期 144.6 ▲82.7pt 連結
2018年3月期 109.8 ▲34.8pt 連結
2019年3月期 64.9 ▲44.9pt 連結
2020年3月期 77.2 +12.3pt 連結
2021年3月期 445.7 +368.5pt 連結
2022年3月期 233.5 ▲212.2pt 連結
2023年3月期 172.3 ▲61.2pt 連結
2024年3月期 75.3 ▲97.0pt 連結
2025年3月期 145.8 +70.5pt 連結
2026年3月期 102.2 ▲43.6pt 連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期 1.80億株
11期増減 ▲0.99億株
決算期 株式数 (億株) YoY 基準
2012年3月期 n/a n/a 連結
2013年3月期 n/a n/a 連結
2014年3月期 n/a n/a 連結
2015年3月期 n/a n/a 連結
2016年3月期 2.79 n/a 連結
2017年3月期 2.34 ▲16.0% 連結
2018年3月期 2.21 ▲5.8% 連結
2019年3月期 2.18 ▲1.2% 連結
2020年3月期 2.15 ▲1.4% 連結
2021年3月期 2.15 ▲0.0% 連結
2022年3月期 2.01 ▲6.5% 連結
2023年3月期 1.90 ▲5.4% 連結
2024年3月期 1.89 ▲0.8% 連結
2025年3月期 1.81 ▲3.9% 連結
2026年3月期 1.80 ▲0.6% 連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を買って消却すると減り、1 株当たりの取り分が増える。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
大株主が受け取った配当 2026年3月期・1株131円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株131円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)名義42,514,00023.61%55.7億円
2㈱日本カストディ銀行(信託口)名義27,549,00015.29%36.1億円
3青井不動産㈱6,019,0003.34%7.9億円
4㈱日本カストディ銀行(信託口4)名義4,215,0002.34%5.5億円
5公益財団法人青井奨学会3,318,0001.84%4.3億円
6JPモルガン証券㈱3,049,0001.69%4.0億円
7青井 忠雄2,784,0001.55%3.6億円
8モルガン・スタンレーMUFG証券㈱2,546,0001.41%3.3億円
9㈱烏山2,454,0001.36%3.2億円
10永和不動産㈱2,382,0001.32%3.1億円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長青井浩
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期21477291102.2
2025年3月期195192388145.8
2024年3月期1523418675.3
2023年3月期110260370172.3
2022年3月期110305415233.5
2021年3月期1010101445.7
2020年3月期1177919677.2
2019年3月期957016564.9
2018年3月期80150230109.8
2017年3月期64207271144.6
2016年3月期54350404227.3
2015年3月期49150199124.3青井浩

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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