サンリオの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期3138696945.33546152.22.43億
2025年3月期2033535335.32417150.12.37億
1株 → 3株の株式分割
2024年3月期22.543.5662214.62176150.57,847万
2023年3月期15203511.676.7582172.88,045万
2022年3月期88165.332.8334188.58,054万
2020年3月期15203511.670.2524,666.78,335万
2019年3月期1515301015.243965.68,476万
2018年3月期40155518.3319.364994.78,488万
2017年3月期40408026.6725.4465104.88,921万
2016年3月期40408026.6737.369671.48,921万
2015年3月期40408026.6748.8412854.6—
2014年3月期30508026.6748.4112855.1—
2013年3月期2025451547.3612531.7—
2012年3月期15254013.3354.1914424.6—

2025年3月期に1株→3株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2025年3月期に1株が3株に分かれたので、それより前の期の開示値は3で割ってある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2012年3月期の調整後 = 40円 ÷ 3(分割) = 13.33円

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

アニメ・IP業界の配当5社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人34.4%57.7億円
外国法人22.5%37.7億円
金融機関21.5%36.1億円
その他法人18.6%31.2億円
金融商品取引業者2.9%4.9億円
合計99.9%167.7億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期69.00円
CAGR(14期)+13.5%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期13.33n/a連結
2013年3月期15.00+12.5%連結
2014年3月期26.67+77.8%連結
2015年3月期26.67▲0.0%連結
2016年3月期26.67▲0.0%連結
2017年3月期26.67▲0.0%連結
2018年3月期18.33▲31.2%連結
2019年3月期10.00▲45.5%連結
2020年3月期11.67+16.7%連結
2022年3月期5.33▲54.3%連結
2023年3月期11.67+118.8%連結
2024年3月期22.00+88.6%連結
2025年3月期53.00+140.9%連結
2026年3月期69.00+30.2%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期152.2%
期間平均(14期)427.4%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期24.6n/a連結
2013年3月期31.7+7.1pt連結
2014年3月期55.1+23.4pt連結
2015年3月期54.6▲0.5pt連結
2016年3月期71.4+16.8pt連結
2017年3月期104.8+33.4pt連結
2018年3月期94.7▲10.1pt連結
2019年3月期65.6▲29.1pt連結
2020年3月期4,666.7+4601.1pt連結
2022年3月期188.5▲4478.2pt連結
2023年3月期172.8▲15.7pt連結
2024年3月期150.5▲22.3pt連結
2025年3月期150.1▲0.4pt連結
2026年3月期152.2+2.1pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期45.33円
CAGR(14期)▲1.4%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期54.19n/a連結
2013年3月期47.36▲12.6%連結
2014年3月期48.41+2.2%連結
2015年3月期48.84+0.9%連結
2016年3月期37.36▲23.5%連結
2017年3月期25.44▲31.9%連結
2018年3月期19.36▲23.9%連結
2019年3月期15.24▲21.3%連結
2020年3月期0.25▲98.4%連結
2022年3月期2.83+1032.0%連結
2023年3月期6.75+138.5%連結
2024年3月期14.62+116.6%連結
2025年3月期35.32+141.6%連結
2026年3月期45.33+28.3%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期154億円
CAGR(11期)+6.9%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期79n/a連結
2016年3月期69▲12.8%連結
2017年3月期68▲1.3%連結
2018年3月期68▲0.0%連結
2019年3月期26▲62.3%連結
2020年3月期26▲0.2%連結
2022年3月期6▲74.6%連結
2023年3月期19+186.0%連結
2024年3月期34+84.8%連結
2025年3月期81+137.5%連結
2026年3月期154+89.5%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期150億円
11期増減+121億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期29n/a連結
2016年3月期70+139.6%連結
2017年3月期0▲100.0%連結
2018年3月期0n/a連結
2019年3月期0n/a連結
2020年3月期20n/a連結
2022年3月期0▲100.0%連結
2023年3月期0n/a連結
2024年3月期109n/a連結
2025年3月期0▲100.0%連結
2026年3月期150+1499900.0%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期304億円
CAGR(11期)+10.9%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期108n/a連結
2016年3月期139+28.4%連結
2017年3月期68▲51.1%連結
2018年3月期68▲0.0%連結
2019年3月期26▲62.3%連結
2020年3月期46+77.9%連結
2022年3月期6▲85.8%連結
2023年3月期19+186.0%連結
2024年3月期143+671.9%連結
2025年3月期81▲43.1%連結
2026年3月期304+273.8%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期55.7%
期間平均(11期)283.6%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期84.3n/a連結
2016年3月期144.3+60.0pt連結
2017年3月期104.8▲39.5pt連結
2018年3月期137.7+32.9pt連結
2019年3月期66.0▲71.7pt連結
2020年3月期2,384.8+2318.8pt連結
2022年3月期18.9▲2365.9pt連結
2023年3月期22.7+3.8pt連結
2024年3月期81.3+58.6pt連結
2025年3月期19.5▲61.8pt連結
2026年3月期55.7+36.2pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期2.43億株
10期増減+1.54億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.89n/a連結
2017年3月期0.89▲0.0%連結
2018年3月期0.85▲4.9%連結
2019年3月期0.85▲0.1%連結
2020年3月期0.83▲1.7%連結
2022年3月期0.81▲3.4%連結
2023年3月期0.80▲0.1%連結
2024年3月期0.78▲2.5%連結
2025年3月期2.37+202.4%連結
2026年3月期2.43+2.5%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株69円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株69円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義23,310,0009.6%16.1億円
2清川商事株式会社19,714,0008.1%13.6億円
3株式会社バンダイナムコホールディングス11,100,0004.6%7.7億円
4株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義11,003,0004.5%7.6億円
5光南商事株式会社7,832,0003.2%5.4億円
6辻 友子5,134,0002.1%3.5億円
7日本生命保険相互会社4,062,0001.7%2.8億円
8富国生命保険相互会社3,609,0001.5%2.5億円
9第一生命保険株式会社3,031,0001.3%2.1億円
10JP MORGAN CHASE BANK 3856422,742,0001.1%1.9億円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長辻信太郎辻朋邦
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期15415030455.7
2025年3月期8108119.5
2024年3月期3410914381.3
2023年3月期1901922.7
2022年3月期60618.9辻朋邦
2020年3月期2620462384.8
2019年3月期2602666.0
2018年3月期68068137.7
2017年3月期68068104.8
2016年3月期6970139144.3
2015年3月期792910884.3辻信太郎

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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