持株2.29%で人事を握り続けた安宅英一会長の同族支配

安宅産業は、1909年に安宅弥吉氏が大阪で興した地金商を母体とする。鉛や亜鉛など非鉄地金の輸入から出発し、1926年に官営八幡製鐵所の指定商となって鉄鋼流通へ食い込み、戦後は鉄鋼・パルプ・木材を主力とする「金へん商社」として十大商社の一角に数えられた。しかし創業家の立場は、戦後に一変していた。財閥解体によって安宅家の持株は大部分が放出され、1949年に弥吉氏が逝去したときには、創業家は会社法上の支配権をすでに失っていた^[1]。

1956年、安宅産業は大阪証券取引所に株式を上場した。公開後の大株主は住友銀行と東京海上がそれぞれ5.0%を握り、この二社が事実上の筆頭株主だった。一方、会長の安宅英一氏の持株は2.29%にとどまり、株式のうえでは会社の意思を左右できる位置になかった。所有と支配が切り離されたこの株主構成こそが、以後の統治のかたちを決める土台となった。株式を持たない創業家が経営を握るという安宅産業の特異は、ここから始まる^[2]。

株式を欠いた安宅英一会長が頼ったのは、人事という別の手段だった。創業家が運営する奨学金制度を通じて入社した社員を「安宅ファミリー」と呼んで要職に登用し、意に沿わない人物は要職に就けない監視を社内に敷いた。1956年に会長へ就いてのち社賓となった英一会長は、この人事運用によって、社長人事を含む重要人事を握り続けた。持株2.29%の創業家が経営を左右する期間は、1977年の破綻まで二十年余りに及んだ。株式ではなく人を押さえることで、英一会長は所有を超えた支配を手にした^[3]。

支配の実効性は、1966年に一度おもてに出た。前年の不況で安宅産業は減益に沈み、商社業界では日本商業と岩井産業が合併して日商岩井が生まれるなど再編が進んでいた。メインバンクの住友銀行はこの流れのなかで住友商事との合併を持ちかけ、木材・パルプの商権を欲した住商も乗り気で、安宅の経営陣も前向きだった。ところが英一会長は、合併が創業家の影響力を奪うことを嫌い、幹部への働きかけを重ねて構想を破談へ導いた。数％の株主が、大株主であるメインバンクの意向をこのとき覆した^[4]。

1969年、英一会長は越田左多男社長を解任した。1966年から社長を務めていた越田氏を、株式のうえでは数％を持つにすぎない一人の株主の意向が退けたことになる。牽制するはずのメインバンクも取締役会も、この人事に介入しなかった。少数株主が社長の進退まで左右する事態は、所有と経営支配が乖離した安宅産業の統治の欠陥を、はっきりと示すものだった。後任には、木材部で輸入材の取扱高を伸ばした生え抜きの市川政夫氏が就いた。この登用もまた、創業家の意向に沿ったものだった^[5]。

市川政夫社長は、1974年に半期売上高1兆円（1969年の3.3倍）という目標を掲げ、鉄鋼・パルプ・木材の本業に海外の資源開発を上乗せする積極投資へ方針を変えた。投資の資金は住友銀行や協和銀行からの借入で賄う計画で、自己資本に対して借入への依存が高い財務構造がここから深まった。牽制を欠いたトップの下で拡大路線が動き出し、その象徴として1973年のカナダの石油精製会社NRCとの与信が積み上がっていく。少数株主の支配が選んだ経営者が、止める者のいないまま拡大へ傾いた^[6]。

牽制を欠いた拡大路線は、借入とともに膨らんだ。1975年9月期末の借入総額は5248億円に達し、NRC石油取引の与信も重荷になった。1976年12月に経営危機が表面化すると、翌1977年1月には協調融資団を組む6銀行の頭取が対策会議を開いた。それでも独立経営は保てず、1977年10月、安宅産業は伊藤忠商事へ吸収合併され、1909年の創業から68年の歴史を閉じた。総合商社の破綻は当時の社会に衝撃を与え、正社員およそ2000名が職を失った^[7][8]。

破綻を最後に決めたのは、原油を10年買い切るNRC与信という事業判断そのものだった。ただ、その与信を積み増す間、止める側は動かなかった。数値のうえでも失速ははっきりしており、1976年3月期に経常損益は151億円の赤字へ転落し、1977年3月期には311億円の赤字まで沈んでいる。少数株主による支配が、合併という牽制も、社長という緩衝も遠ざけていたことを思えば、暴走を早い段階で押しとどめる装置は社内外のどこにも残っていなかった。統治の欠陥が、事業判断の失敗をそのまま破綻へ通した^[9]。

会社を私物のように扱う同じ構造は、美術の世界にも及んでいた。安宅英一会長は東洋陶磁への強い愛着で知られ、安宅産業の資金で中国・朝鮮の名品を集め続けた。集められた東洋陶磁は965点に及び、国宝2点・重要文化財13点を含む世界有数の内容で、いつしか会長の姓を冠して「安宅コレクション」と呼ばれた。会社の資金が一人の会長の蒐集へ流れ込み、その成果が個人の名で語られる。株式を持たない創業家が会社を握った統治の歪みは、経営だけでなく、こうした美術品にも刻まれていた^[10]。

1977年の破綻で、この蒐集は散逸の危機にさらされた。救ったのは、安宅産業のメインバンクだった住友銀行を中心とする住友グループである。グループ21社が寄付を募って安宅コレクションを一括して大阪市へ渡し、1982年11月、これを中核に大阪市立東洋陶磁美術館が開館した。会社そのものは消えたのに、その資金で築かれた東洋陶磁だけが専門美術館として残り、いまも人を集めている。破綻した商社の名を今日に伝えているのが、経営の実績ではなく一会長の蒐集であるところに、この同族支配の帰結が凝縮されている^[11]。