大合同——解体された三菱商事の再結集

敗戦後の財閥解体は、旧三菱商事を跡形もなく解いた。1947年7月のGHQ覚書を受け、同社は同年11月に三井物産とともに解散させられる。その内容はきびしく、長年積み上げた商権とのれんは事実上失われた。分割された営業は100を超える小さな会社に分かれ、それぞれが激変する環境のなかで、後ろ盾もないまま苦闘を重ねることになった。三菱を代表する総合商社は、いったんこの世から消えたのである^[1]。

流れが変わったのは、占領政策そのものの転換であった。1950年11月、「三井物産、三菱商事両社の旧役職員の就職制限等に関する政令」が閣議決定されると、これを契機に合同を目指す動きが一気に進む。散り散りになっていた旧商事系の新会社は再編され、1952年には不二商事・東京貿易・東西交易の3社へと集約されていった。ばらばらの営業を、まず数を絞って束ね直す作業が始まっていた^[2]。

「三菱商事」という名は、思わぬ器で守られた。旧三菱商事は1950年4月、清算のために第二会社の光和実業を設けていた。1952年4月のサンフランシスコ平和条約発効で商標と商号の使用禁止が解け、この光和実業が同年7月に三菱商事の商号を継承する。あわせて旧商事から商標権764件、特許3件、意匠6件を代金2,000万円で譲り受け、1953年2月には資本金を3,000万円から1億円へ増やして、3社を受け入れる態勢を整えた。清算会社が、由緒ある社名を保存する容れ物になったのである^[3]。

数を3社に絞ってもなお、一つに戻る道は平坦ではなかった。三菱グループの内部からは巨大な総合商社を再建してほしいという要望が強まり、合同への機運は高まっていく。それでも各社の利害は絡み合い、曲折が続いた。行き着いた合言葉が「小異を捨てて、大同に就く」である。旧三菱商事の社長として衆望を担っていた田中完三・服部一郎・高垣勝次郎という長老たちがイニシアチブを執り、合同する各社のトップの努力によって、1953年12月に合意が成り、翌1954年1月、合併契約書への調印にこぎ着けた^[4]。

合意の骨子には、この合同の性格がよく表れている。法律上の形は、商号を継いだ三菱商事が残る3社を吸収するというものであった。だが同時に、合併はあくまで四社対等とし、時期は1953年を目標に置き、そして合併に際して人員整理は行わないと取り決められた。吸収という形式のなかに、対等の精神と雇用の維持を書き込む——勝ち負けをつくらない設計は、ばらばらだった集団を一つの会社へまとめ直すための、周到な配慮であった^[5]。

詰めの段階では、四社の思惑がぶつかった。商号を継いだ三菱商事は、譲り受けた商号・商標の保護期間が1953年7月以降に切れると立場が不安定になるとして、一日も早い合同を求め、場合によっては段階的な合併さえ主張した。不二商事は自社の地固めをしつつ新体制の早期到来を望み、東西交易は3社のなかで最も安定した業績を背景に、条件しだいでは単独行動も辞さないという空気を漂わせていた。得意先の争奪は三菱系や海外の取引先にも迷惑を及ぼし、調整を求める声が上がっていた。三者三様の事情を抱えたまま、合同への詰めが重ねられた^[6]。

1954年7月、三菱商事は3社を吸収し、資本金6億5000万円の総合商社として新たに船出した。初代社長には、大合同を牽引した長老の一人、高垣勝次郎が就く。もっとも、船出の海は凪いではいなかった。朝鮮戦争特需のブームはすでに反動局面に入り、景気は落ち、国際収支も1953年末から翌年にかけて赤字を重ねていた。ところが1954年後半、アメリカ景気が持ち直して世界経済がいっせいに好況へ転じると、日本の輸出も回復する。逆風のなかで漕ぎ出した新会社は、まもなく追い風を受けることになった^[7][8]。

追い風は、数字にすぐ表れた。発足の翌年、1955年3月期には、三菱商事は売上高でも利益でも、長年のライバルであった三井物産を抜き、業界の首位に立つ。財閥解体でいったん消えた会社が、四社を束ね直してわずか1年足らずで元の座を取り戻したことになる。解体からの再結集は、単なる看板の復活ではなく、商社としての実力の回復として結実した^[9]。

束ね直したのは会社の器であって、失われた商権が自動的に戻ったわけではなかった。のちに会長となる三村庸平は、解散で商権ものれんも全く無くなり、「文字通りゼロからのスタートだった」と振り返り、その後の商売は諸先輩が汗を流して手掛けた前例のない仕事の集積だと語っている。三菱の看板は継げても、取引先との関係や信用は一から築き直すほかない。大合同は再出発の号砲ではあっても、到達点ではなかった^[10]。

再出発を下から支えたのは、三菱グループそのものの結束であった。三菱銀行はグループ各社の資金需要に応え、幅広い付き合いを生かしてグループ全体の調整役も担った。さらに、戦後に三菱本社の不動産部門を継いだ陽和不動産が株の買占めに遭い、その防衛のために三菱各社が結束した経緯が、「三菱金曜会」誕生のきっかけとなる。三菱商事の再結集は、こうした戦後の三菱グループ結集の動きと分かちがたく結びついていた^[11]。