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配当金の推移 2012年2月期〜2025年2月期

配当金の推移 （2012年2月期〜2025年2月期）

1株配当（円）配当性向（%）
配当金の推移（決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数）
決算期 中間円 期末円 年間円 調整後円 EPS円 純利益億円 配当性向% 株式数株
2025年2月期 — — 26 26 62.74 85 41.4 1.36億
2024年2月期 — — 20 20 48.72 66 41.1 1.36億
2023年2月期 — — 12 12 22.57 31 53.2 1.36億
2022年2月期 — — 12 12 63.17 86 19.0 1.36億
2021年2月期 — — 12 12 -171.18 -232 — 1.36億
2020年2月期 — — 24 24 -383.97 -521 — 1.35億
2019年2月期 — — 24 24 35.24 49 68.1 1.38億
2018年2月期 — — 24 24 36.97 54 64.9 1.68億
2017年2月期 — — 24 24 31.47 47 76.3 1.68億
2016年2月期 — — 24 24 28.27 43 84.9 1.68億
2015年2月期 — — 24 24 26.78 42 89.6 —
2014年2月期 — — 24 24 29.69 47 80.8 —
2013年2月期 — — 24 24 28.71 45 83.6 —
2012年2月期 — — 24 24 22.52 — 106.6 —

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益（EPS）の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社（単体）の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書（2025年2月期）

アパレル業界の配当 12社

アパレル業界の配当12社

高還元ナガイレーベンFY25 連結配当性向120.1%1株配当100円高還元ワールドFY25 連結配当性向63.6%1株配当109円アンドエスティHDFY25 連結配当性向43.7%1株配当90円オンワードHDFY24 連結配当性向41.4%1株配当26円ユナイテッドアローズFY25 連結配当性向40.2%1株配当89円パルGHDFY25 連結配当性向39.2%1株配当40円ワコールHDFY25 連結配当性向38.2%1株配当100円三陽商会FY25 連結配当性向35.4%1株配当139円TSIHDFY24 連結配当性向30.9%1株配当65円西松屋チェーンFY25 連結配当性向28.0%1株配当32円TOKYO BASEFY25 連結配当性向21.6%1株配当6円レナウンFY19 連結配当性向—1株配当0円
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額 （2025年2月期）

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人50.4%17.8億円
金融機関22.5%8億円
その他法人12.0%4.2億円
外国法人11.1%3.9億円
金融商品取引業者4.0%1.4億円
合計100.0%35.4億円

有価証券報告書の所有者別状況（単元ベースの比率）。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人ぶんと丸めのぶんだけ、合計が100%に届かない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く持つ社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年2月期 26.00円
CAGR（14期） +0.6%
決算期 1株配当 （円） YoY 基準
2012年2月期 24.00 n/a 連結
2013年2月期 24.00 ▲0.0% 連結
2014年2月期 24.00 ▲0.0% 連結
2015年2月期 24.00 ▲0.0% 連結
2016年2月期 24.00 ▲0.0% 連結
2017年2月期 24.00 ▲0.0% 連結
2018年2月期 24.00 ▲0.0% 連結
2019年2月期 24.00 ▲0.0% 連結
2020年2月期 24.00 ▲0.0% 連結
2021年2月期 12.00 ▲50.0% 連結
2022年2月期 12.00 ▲0.0% 連結
2023年2月期 12.00 ▲0.0% 連結
2024年2月期 20.00 +66.7% 連結
2025年2月期 26.00 +30.0% 連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
配当性向

配当性向

2025年2月期 41.4%
期間平均（12期） 67.5%
決算期 配当性向 （%） YoY 基準
2012年2月期 106.6 n/a 連結
2013年2月期 83.6 ▲23.0pt 連結
2014年2月期 80.8 ▲2.8pt 連結
2015年2月期 89.6 +8.8pt 連結
2016年2月期 84.9 ▲4.7pt 連結
2017年2月期 76.3 ▲8.6pt 連結
2018年2月期 64.9 ▲11.4pt 連結
2019年2月期 68.1 +3.2pt 連結
2020年2月期 n/a n/a 連結
2021年2月期 n/a n/a 連結
2022年2月期 19.0 n/a 連結
2023年2月期 53.2 +34.2pt 連結
2024年2月期 41.1 ▲12.1pt 連結
2025年2月期 41.4 +0.3pt 連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益（EPS）の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金（調整後） ÷ EPS（連結） × 100
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
EPS

EPS

2025年2月期 62.74円
CAGR（14期） +8.2%
決算期 EPS （円） YoY 基準
2012年2月期 22.52 n/a 連結
2013年2月期 28.71 +27.5% 連結
2014年2月期 29.69 +3.4% 連結
2015年2月期 26.78 ▲9.8% 連結
2016年2月期 28.27 +5.6% 連結
2017年2月期 31.47 +11.3% 連結
2018年2月期 36.97 +17.5% 連結
2019年2月期 35.24 ▲4.7% 連結
2020年2月期 ▲383.97 ▲1189.6% 連結
2021年2月期 ▲171.18 n/a 連結
2022年2月期 63.17 n/a 連結
2023年2月期 22.57 ▲64.3% 連結
2024年2月期 48.72 +115.9% 連結
2025年2月期 62.74 +28.8% 連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数（連結）
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
配当金の支払額

配当金の支払額

2025年2月期 27億円
CAGR（11期） ▲3.2%
決算期 配当支払額 （億円） YoY 基準
2012年2月期 n/a n/a 連結
2013年2月期 n/a n/a 連結
2014年2月期 n/a n/a 連結
2015年2月期 38 n/a 連結
2016年2月期 38 +0.1% 連結
2017年2月期 37 ▲1.9% 連結
2018年2月期 35 ▲5.1% 連結
2019年2月期 34 ▲2.6% 連結
2020年2月期 33 ▲3.3% 連結
2021年2月期 32 ▲2.1% 連結
2022年2月期 16 ▲49.8% 連結
2023年2月期 16 ▲0.0% 連結
2024年2月期 16 +0.1% 連結
2025年2月期 27 +66.7% 連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書（財務活動区分）の配当金の支払額
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年2月期 0億円
11期増減 ▲0億円
決算期 自社株買い （億円） YoY 基準
2012年2月期 n/a n/a 連結
2013年2月期 n/a n/a 連結
2014年2月期 n/a n/a 連結
2015年2月期 0 n/a 連結
2016年2月期 23 +57225.0% 連結
2017年2月期 63 +174.7% 連結
2018年2月期 35 ▲43.9% 連結
2019年2月期 37 +5.5% 連結
2020年2月期 18 ▲52.8% 連結
2021年2月期 0 ▲100.0% 連結
2022年2月期 0 n/a 連結
2023年2月期 0 n/a 連結
2024年2月期 0 n/a 連結
2025年2月期 0 n/a 連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書（財務活動区分）の自己株式の取得による支出
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
総還元額

総還元額

2025年2月期 27億円
CAGR（11期） ▲3.2%
決算期 総還元額 （億円） YoY 基準
2012年2月期 n/a n/a 連結
2013年2月期 n/a n/a 連結
2014年2月期 n/a n/a 連結
2015年2月期 38 n/a 連結
2016年2月期 61 +60.8% 連結
2017年2月期 100 +64.9% 連結
2018年2月期 70 ▲29.6% 連結
2019年2月期 71 +1.5% 連結
2020年2月期 51 ▲29.1% 連結
2021年2月期 32 ▲36.0% 連結
2022年2月期 16 ▲49.8% 連結
2023年2月期 16 ▲0.0% 連結
2024年2月期 16 +0.1% 連結
2025年2月期 27 +66.7% 連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 ＋ 自己株式の取得額
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
総還元性向

総還元性向

2025年2月期 31.9%
期間平均（9期） 94.1%
決算期 総還元性向 （%） YoY 基準
2012年2月期 n/a n/a 連結
2013年2月期 n/a n/a 連結
2014年2月期 n/a n/a 連結
2015年2月期 89.7 n/a 連結
2016年2月期 141.7 +52.0pt 連結
2017年2月期 210.8 +69.1pt 連結
2018年2月期 131.2 ▲79.6pt 連結
2019年2月期 144.4 +13.2pt 連結
2020年2月期 n/a n/a 連結
2021年2月期 n/a n/a 連結
2022年2月期 19.0 n/a 連結
2023年2月期 53.2 +34.2pt 連結
2024年2月期 24.6 ▲28.6pt 連結
2025年2月期 31.9 +7.3pt 連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益（連結） × 100
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
発行済株式数

発行済株式数

2025年2月期 1.36億株
10期増減 ▲0.32億株
決算期 株式数 （億株） YoY 基準
2012年2月期 n/a n/a 連結
2013年2月期 n/a n/a 連結
2014年2月期 n/a n/a 連結
2015年2月期 n/a n/a 連結
2016年2月期 1.68 n/a 連結
2017年2月期 1.68 ▲0.0% 連結
2018年2月期 1.68 ▲0.0% 連結
2019年2月期 1.38 ▲17.9% 連結
2020年2月期 1.35 ▲2.1% 連結
2021年2月期 1.36 +0.5% 連結
2022年2月期 1.36 ▲0.0% 連結
2023年2月期 1.36 ▲0.0% 連結
2024年2月期 1.36 +0.1% 連結
2025年2月期 1.36 ▲0.1% 連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を買って消却すると減り、1 株当たりの取り分が増える。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率（上位株主の中央値）
出所
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大株主が受け取った配当 2025年2月期・1株26円

大株主が受け取った配当（2025年2月期・1株26円）

2025年2月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社 (信託口)名義16,581,00012.21%4.3億円
2公益財団法人樫山奨学財団8,710,0006.41%2.3億円
3株式会社日本カストディ銀行 (信託口)名義5,423,0003.99%1.4億円
4オンワードホールディングス取引先持株会5,385,0003.96%1.4億円
5日本生命保険相互会社4,671,0003.44%1.2億円
6ＪＰモルガン証券株式会社2,529,0001.86%66百万円
7株式会社三井住友銀行1,954,0001.43%51百万円
8株式会社三越伊勢丹1,799,0001.32%47百万円
9THE NOMURA TRUST AND BANKING CO.,LTD. AS THE TRUSTEE OF REPURCHASE AGREEMENT MOTHER FUND名義1,773,0001.3%46百万円
10GOVERNMENT OF NORWAY名義1,750,0001.28%46百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当（億円）自社株買い（億円）総還元性向（%）
株主還元の推移（決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長）
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%
2025年2月期2702731.9
2024年2月期1601624.6
2023年2月期1601653.2
2022年2月期1601619.0
2021年2月期32032—
2020年2月期331851—
2019年2月期343771144.4
2018年2月期353570131.2
2017年2月期3763100210.8
2016年2月期382361141.7
2015年2月期3803889.7

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。

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最終改定: 2026年5月