瑞光の配当・自社株買い

配当金の推移2012年2月期〜2026年2月期

配当金の推移(2012年2月期〜2026年2月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年2月期66121274.512016.12,647万
2025年2月期551010-29.41-8—2,645万
2024年2月期1010202052.231438.32,641万
2023年2月期8.117.125.225.2101.212724.92,635万
2022年2月期6.21016.216.266.071724.52,628万
2021年2月期2.511.2513.7513.7561.691622.32,627万
1株 → 4株の株式分割
2020年2月期7.56.2513.7513.7566.911820.5656万
2019年2月期6.256.2512.512.562.631620.0657万
2018年2月期55101025.32739.5720万
2017年2月期106.2516.254.0642.88119.5720万
2016年2月期35559022.595.662523.5719万
2015年2月期4020601569.221821.7—
2014年2月期45408521.25104.042720.4—
2013年2月期20507017.588.132319.9—
2012年2月期1020307.547.08—15.9—

2021年2月期に1株→4株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年2月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2021年2月期に1株が4株に分かれたので、それより前の期の開示値は4で割ってある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2012年2月期の調整後 = 30円 ÷ 4(分割) = 7.5円

出所: 有価証券報告書(2026年2月期)

専用機械業界の配当42社

専用機械業界の配当42社

高還元芝浦機械FY25 連結配当性向321.8%1株配当140円高還元ジャノメFY25 連結配当性向164.7%1株配当55円高還元小池酸素工業FY24 連結配当性向150.8%1株配当260円高還元ヒラノテクシードFY24 連結配当性向150.2%1株配当90円高還元ヘリオス テクノ ホールディングFY24 連結配当性向102.2%1株配当41円高還元新東工業FY24 連結配当性向83.7%1株配当44円高還元日工FY24 連結配当性向61.2%1株配当32円高還元明治機械FY24 連結配当性向55.5%1株配当6円高還元小森コーポレーションFY25 連結配当性向50.4%1株配当70円カワタFY24 連結配当性向49.7%1株配当41円NITTOKUFY25 連結配当性向40.2%1株配当82円トリニティ工業FY24 連結配当性向40.2%1株配当60円ホソカワミクロンFY25 連結配当性向39.2%1株配当120円日精エー・エス・ビー機械FY25 連結配当性向38.7%1株配当200円デンヨーFY25 連結配当性向36.2%1株配当100円OBARA GROUPFY25 連結配当性向35.3%1株配当150円日本製鋼所FY25 連結配当性向35.2%1株配当92円太平製作所FY24 連結配当性向35.1%1株配当145円サンセイFY24 連結配当性向33.7%1株配当15円PEGASUSFY24 連結配当性向33.4%1株配当13円三井松島HDFY25 連結配当性向32.8%1株配当48.67円KLASSFY25 連結配当性向31.1%1株配当10円レオン自動機FY24 連結配当性向30.4%1株配当44円鈴茂器工FY24 連結配当性向30.1%1株配当34円澁谷工業FY26 連結配当性向27.1%1株配当100円ゼネラルパッカーFY25 連結配当性向24.2%1株配当110円JUKIFY25 連結配当性向21.3%1株配当10円サノヤスHDFY24 連結配当性向21.1%1株配当7.5円小田原エンジニアリングFY25 連結配当性向17.3%1株配当70円エヌ・ピー・シーFY25 連結配当性向16.3%1株配当10円瑞光FY25 連結配当性向16.1%1株配当12円靜甲FY24 連結配当性向12.4%1株配当20円東京機械製作所FY18 連結配当性向12.2%1株配当11円エムケー精工FY24 連結配当性向11.0%1株配当10円中村超硬FY15 連結配当性向3.2%1株配当10円東京自働機械製作所FY24 連結配当性向—1株配当240円キクカワエンタープライズFY24 連結配当性向—1株配当180円テクノスマートFY24 連結配当性向—1株配当86円中央製作所FY24 連結配当性向—1株配当42円島精機製作所FY24 連結配当性向—1株配当10円プラコーFY24 連結配当性向—1株配当6円津田駒工業FY25 連結配当性向—1株配当0円
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年2月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
外国法人37.8%1.2億円
個人27.8%88百万円
その他法人25.8%82百万円
金融機関8.1%26百万円
金融商品取引業者0.5%1百万円
合計100.0%3.2億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年2月期12.00円
CAGR(15期)+3.4%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年2月期7.50n/a連結
2013年2月期17.50+133.3%連結
2014年2月期21.25+21.4%連結
2015年2月期15.00▲29.4%連結
2016年2月期22.50+50.0%連結
2017年2月期4.06▲81.9%連結
2018年2月期10.00+146.2%連結
2019年2月期12.50+25.0%連結
2020年2月期13.75+10.0%連結
2021年2月期13.75▲0.0%連結
2022年2月期16.20+17.8%連結
2023年2月期25.20+55.6%連結
2024年2月期20.00▲20.6%連結
2025年2月期10.00▲50.0%連結
2026年2月期12.00+20.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年2月期16.1%
期間平均(14期)22.6%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年2月期15.9n/a連結
2013年2月期19.9+4.0pt連結
2014年2月期20.4+0.5pt連結
2015年2月期21.7+1.3pt連結
2016年2月期23.5+1.8pt連結
2017年2月期9.5▲14.0pt連結
2018年2月期39.5+30.0pt連結
2019年2月期20.0▲19.5pt連結
2020年2月期20.5+0.5pt連結
2021年2月期22.3+1.8pt連結
2022年2月期24.5+2.2pt連結
2023年2月期24.9+0.4pt連結
2024年2月期38.3+13.4pt連結
2025年2月期n/an/a連結
2026年2月期16.1n/a連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年2月期74.51円
CAGR(15期)+3.3%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年2月期47.08n/a連結
2013年2月期88.13+87.2%連結
2014年2月期104.04+18.1%連結
2015年2月期69.22▲33.5%連結
2016年2月期95.66+38.2%連結
2017年2月期42.88▲55.2%連結
2018年2月期25.32▲41.0%連結
2019年2月期62.63+147.4%連結
2020年2月期66.91+6.8%連結
2021年2月期61.69▲7.8%連結
2022年2月期66.07+7.1%連結
2023年2月期101.21+53.2%連結
2024年2月期52.23▲48.4%連結
2025年2月期▲29.41▲156.3%連結
2026年2月期74.51n/a連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年2月期3億円
CAGR(12期)▲5.2%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期5n/a連結
2016年2月期4▲31.3%連結
2017年2月期6+72.7%連結
2018年2月期3▲52.6%連結
2019年2月期3▲0.0%連結
2020年2月期4+22.2%連結
2021年2月期2▲36.4%連結
2022年2月期5+99.5%連結
2023年2月期5+4.5%連結
2024年2月期7+49.2%連結
2025年2月期4▲44.5%連結
2026年2月期3▲26.6%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年2月期n/a
7期増減+0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期0n/a連結
2016年2月期0▲64.0%連結
2017年2月期0+288.9%連結
2018年2月期0▲31.4%連結
2019年2月期0+41.7%連結
2020年2月期0▲61.8%連結
2021年2月期0+323.1%連結
2022年2月期n/an/a連結
2023年2月期n/an/a連結
2024年2月期n/an/a連結
2025年2月期n/an/a連結
2026年2月期n/an/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年2月期3億円
CAGR(12期)▲5.2%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期5n/a連結
2016年2月期4▲31.3%連結
2017年2月期6+72.8%連結
2018年2月期3▲52.6%連結
2019年2月期3▲0.0%連結
2020年2月期4+22.1%連結
2021年2月期2▲36.2%連結
2022年2月期5+99.0%連結
2023年2月期5+4.5%連結
2024年2月期7+49.2%連結
2025年2月期4▲44.5%連結
2026年2月期3▲26.6%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年2月期14.8%
期間平均(11期)27.9%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期28.9n/a連結
2016年2月期14.4▲14.5pt連結
2017年2月期55.4+41.0pt連結
2018年2月期44.5▲10.9pt連結
2019年2月期18.0▲26.5pt連結
2020年2月期20.6+2.6pt連結
2021年2月期14.2▲6.4pt連結
2022年2月期26.4+12.2pt連結
2023年2月期18.0▲8.4pt連結
2024年2月期51.8+33.8pt連結
2025年2月期n/an/a連結
2026年2月期14.8n/a連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年2月期0.26億株
11期増減+0.19億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期n/an/a連結
2016年2月期0.07n/a連結
2017年2月期0.07+0.1%連結
2018年2月期0.07▲0.0%連結
2019年2月期0.07▲8.8%連結
2020年2月期0.07▲0.0%連結
2021年2月期0.26+300.2%連結
2022年2月期0.26▲0.0%連結
2023年2月期0.26+0.2%連結
2024年2月期0.26+0.3%連結
2025年2月期0.26+0.1%連結
2026年2月期0.26+0.1%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年2月期・1株12円

大株主が受け取った配当(2026年2月期・1株12円)

2026年2月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1THE SFP VALUE REALIZATION MASTER FUND LIMITED 立花証券株式会社7,191,00027.16%86百万円
2株式会社みちかけ3,000,00011.33%36百万円
3JP MORGAN CHASE BANK 株式会社みずほ銀行決済営業部2,005,0007.58%24百万円
4和田 明男1,530,0005.78%18百万円
5日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義1,519,0005.74%18百万円
6ユニ・チャーム株式会社980,0003.7%12百万円
7BNYM AS AGT/CLTS 10 PERCENT 株式会社三菱UFJ銀行846,0003.2%10百万円
8RBC IST 15 PCT LENDING ACCOUNT-CLIENT ACCOUNT シティバンク、エヌ・エイ東京支店649,0002.45%8百万円
9白十字株式会社615,0002.33%7百万円
10株式会社和田ホールディングス600,0002.27%7百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長梅林豊志
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年2月期30314.8
2025年2月期404—
2024年2月期70751.8
2023年2月期50518.0
2022年2月期50526.4
2021年2月期20214.2梅林豊志
2020年2月期40420.6
2019年2月期30318.0
2018年2月期30344.5
2017年2月期60655.4
2016年2月期40414.4
2015年2月期50528.9

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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