三井海洋開発 の平均年収・従業員数の推移

連結従業員数はFPSOの新規受注・運営拡大に応じて増加傾向にある。FPSO事業は長期契約による運営フェーズで現地雇用を含めた大規模な技術人員を擁する事業特性があり、三井海洋開発グループ全体ではブラジル・ガイアナ・西アフリカ・東南アジア・北米の現地子会社を含めて広範な人員配置となっている。本社単体の従業員は技術・設計・調達・運営管理を担う技術系人員が中核を占める。

平均年間給与（単体）は海洋開発技術のスペシャリストを擁する事業の特性から、装置メーカー業界の中でも上位水準で推移している。代表取締役社長兼CEO・宮田裕彦氏（1962年11月生）は三井物産入社の出身で、商社系の人事をベースに三井海洋開発経営層を組成する伝統が継続している。

FPSOの設計・建造・運営を一気通貫で行う事業特性から、海象条件分析・浮体・係留設計の専門技術者を本社・現地で育成する体制を整備している。商船三井との業務提携（2023年6月）以降、海運業界のオフショア事業ノウハウとの連携も含めた人材育成の幅を広げている。

子会社網はMODEC AMERICA（旧MODEC INTERNATIONAL LLC、米国、1999年1月FMC合弁設立、2025年12月31日付でSOFEC社と合併予定）、MODEC ANGOLA（2008年5月設立）、MODEC GUYANA（2022年9月設立）、MODEC SENEGAL（2020年3月設立）、MITSUI OCEAN DEVELOPMENT MEXICO（2019年1月設立）等を含み、油田所在地での運営支援人員を現地で確保している。

三井海洋開発の平均年間給与は、海洋プラント・FPSO業界の上場企業の中で上位水準にある。同領域では国内同業がほぼなく、世界的にはSBM Offshore（オランダ）・BW Offshore（バミューダ）・MISC（マレーシア）等のFPSO専業企業が直接競合に位置する。日本国内では海洋開発・石油プラント関連の技術人員市場における稀少性が反映され、商社系の人事制度をベースとした処遇水準が維持されている。