ノーリツの歴史
沿革
1951年に設立された能率風呂工業が起源。
1968年に社名をノーリツへ改め、2001年にハーマンと業務提携したほか、櫻花衛厨(中国)やPB Heatなど海外企業を相次いで子会社化した。風呂・給湯機器を主力とする住宅設備機器メーカーである。
創業期
1951年〜能率風呂工業の設立とノーリツへの商号変更
- さめないタイル風呂「能率風呂A型・B型」を発売[1]
- 能率風呂工業を設立[2]
- 本社を神戸市の明海ビルに移転[1]
- 研究所を兵庫県工業奨励館内に設立[1]
- 中小企業として初めて社債を発行[1]
- 研究所を神戸市須磨区に建設し移転[1]
- ガス風呂釜「GS型」を発売[1]
- ガス会社135社が「GS型風呂釜」を採用[1]
- 明石工場を新設[2]
- 小型湯沸器「GQ-4」と石油ボイラ「OM型」を発売[1]
- 空焚き安全装置「ガスカット」付きガス風呂釜を発売[1]
- ノーリツに商号変更[2]
- 流し台ガス給湯器「GQF-12」を発売[1]
- 浴室内から点火・消火ができる「マジコン」を発売[1]
- 明石工場がJIS表示許可工場に指定[1]
- ガス瞬間貯湯型給湯器「ユービック」を発売[1]
- ふろ給湯器「ユラージ」を発売[1]
- 自然循環式太陽熱温水器「SJシリーズ」を発売[1]
- 強制追いだき式ふろ給湯器「ユコアGT」を発売[1]
- 全自動ガスふろ給湯器「GRQ-1600A」を発売[1]
- 東京ノーリツサービスと近畿ノーリツサービスを設立[1]
売上高
- 売上高
ノーリツ売上高—
成長期
1984年〜大証二部上場とつくば工場の新設
- 温水洗浄便座「ハートレア」を発売[1]
- 英語表記を「NORITSU」から「NORITZ」に変更[1]
- 大阪証券取引所市場第二部に上場[2]
- 東京証券取引所市場第二部に上場[2]
- 人工大理石浴槽「シルキー」を発売[1]
- 明石市南二見に中央研究所を建設[1]
- 東京証券取引所市場第一部に指定[2]
- 基礎研究所を新設[2]
- 東京都港区青山にショールームを開設[1]
- システムバス「ユパティオ」を発売[1]
- システムキッチン「エスタジオ」を発売[1]
- 明石本社工場を新設[2]
- 関東産業を子会社化[2]
- 上海水仙能率有限公司を設立[2]
- 阪神大震災で本社の明海ビルが倒壊[1]
- ISO9001の認証を取得[1]
- ISO14001の認証を取得[1]
- つくば工場を新設[2]
- リフォーム用システムバス「グラシオ」を発売[1]
- サービス会社と施工会社を統合しノーリツテクノサービスを設立[1]
売上高
- 売上高
ノーリツ売上高—
成熟期
2001年〜ハーマン提携と櫻花衛厨・エス・ビー・シーの子会社化
- ハーマンと業務提携[2]
- 米国カリフォルニア州にノーリツアメリカを設立[1]
- 高効率ガス給湯器「エコジョーズ」を発売[1]
- アールビーを子会社化[2]
- ノーリツエレクトロニクステクノロジーを設立[1]
- コージェネ給湯器「エコウィル」を発売[1]
- 能率香港と能率(上海)住宅設備有限公司を設立[1]
- 能率(中国)投資有限公司を設立[1]
- 高効率石油給湯機「エコフィール」を発売[1]
- 特別子会社エスコアハーツを設立[1]
- TOTOと業務提携[1]
- 中国上海に2番目の新工場が竣工[1]
- ブラジル市場に本格参入[1]
- 「エコ・ファースト企業」の認定を取得[1]
- 「新エネルギー商品研修センター」が竣工[1]
- 中期経営計画「Vプラン16」を始動[1]
- ノーリツエレクトロニクステクノロジーを吸収合併[1]
- ハーマンの営業機能の一部をノーリツに統合[1]
- 「コンタクトセンター」が竣工[1]
- 櫻花衛厨(中国)などを子会社化[2]
- 厨房機器の一部を除きノーリツブランドに統一[1]
- DUX MANUFACTURINGを子会社化[2]
- 長府製作所と資本・業務提携[1]
- システムキッチンの新ブランド「レシピア」を発売[1]
- エス・ビー・シーを子会社化[2]
売上高経常利益率
- 売上高
- 売上原価
- 販管費
- 営業利益
- 経常利益率
ノーリツ2018年12月期売上高2,099億円売上高経常利益率3.0%
| 就任年 | 社長氏名 | 役職名 |
|---|---|---|
| 2009年 | 國井総一郎 | 代表取締役社長→一般社団法人神戸経済同友会代表幹事 |
転換期
2019年〜住設システム事業からの撤退と「Vプラン26」の策定
- PB Heatを子会社化[2]
- Facilities Resource Groupを子会社化[2]
- 住設システム事業から撤退[2]
- ECサイト「NORITZ DAYS」を開設[1]
- 国際イニシアチブ「The Valuable 500」に加盟[1]
- 中期経営計画「Vプラン23」を策定[3]
- Kangaroo International Joint Venture Companyを関連会社化[2]
- 集合用ハイブリッド給湯暖房システムを発売[4]
- 84℃出湯可能な高効率業務用ガス給湯器を発売[1]
- プライム市場に移行[2]
- 新給湯器「GT-C72シリーズ」を発売[1]
- 荻原製作所を関連会社化[2]
- 中期経営計画「Vプラン26」を策定[3]
- 保有するアシックス株式の全株を売却[5]
- ニッポン・アクティブ・バリュー・ファンドの株主提案を定時株主総会で否決[5]
- 竹中昌之氏が社長に就任[5]
- 投資有価証券の一部を売却[5]