ノーリツ の配当・自社株買い

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配当金の推移 2012年12月期〜2025年12月期

配当金の推移 （2012年12月期〜2025年12月期）

期末（円）中間（円）配当性向（%）
配当金の推移（決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数）
決算期 中間円 期末円 年間円 調整後円 EPS円 純利益億円 配当性向% 株式数株
2025年12月期 35 39 74 74 73.51 34 100.7 4,590万
2024年12月期 33 36 69 69 94.89 44 72.7 4,661万
2023年12月期 32 21 53 53 18.84 9 281.3 4,611万
2022年12月期 25 28 53 53 104.64 48 50.6 4,596万
2021年12月期 32 51 83 83 119.12 55 69.7 4,601万
2020年12月期 16 19 35 35 -64.79 -30 — 4,604万
2019年12月期 16 16 32 32 31.75 15 100.8 4,700万
2018年12月期 16 16 32 32 120.86 58 26.5 4,784万
2017年12月期 16 16 32 32 112.98 54 28.3 5,079万
2016年12月期 16 16 32 32 97.34 47 32.9 5,078万
2015年12月期 16 16 32 32 -82.79 -40 — —
2014年12月期 15 17 32 32 72.76 35 44.0 —
2013年12月期 15 15 30 30 133.58 64 22.5 —
2012年12月期 14 16 30 30 125.04 60 24.0 —

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益（EPS）の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社（単体）の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書（2025年12月期）

空調・熱機器業界の配当 8社

空調・熱機器業界の配当8社

高還元ノーリツFY25 連結配当性向100.7%1株配当74円高還元象印マホービンFY25 連結配当性向88.8%1株配当82円高還元長府製作所FY25 連結配当性向71.9%1株配当46円新晃工業FY24 連結配当性向46.4%1株配当50円ホシザキFY25 連結配当性向42.6%1株配当115円リンナイFY25 連結配当性向38.5%1株配当100円ダイキンFY25 連結配当性向36.2%1株配当340円三浦工業FY25 連結配当性向30.2%1株配当72円
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額 （2025年12月期）

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人29.7%10.1億円
金融機関25.5%8.7億円
その他法人25.3%8.6億円
外国法人18.4%6.2億円
金融商品取引業者1.1%37百万円
合計100.0%34億円

有価証券報告書の所有者別状況（単元ベースの比率）。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人ぶんと丸めのぶんだけ、合計が100%に届かない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く持つ社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年12月期 74.00円
CAGR（14期） +7.2%
決算期 1株配当 （円） YoY 基準
2012年12月期 30.00 n/a 連結
2013年12月期 30.00 ▲0.0% 連結
2014年12月期 32.00 +6.7% 連結
2015年12月期 32.00 ▲0.0% 連結
2016年12月期 32.00 ▲0.0% 連結
2017年12月期 32.00 ▲0.0% 連結
2018年12月期 32.00 ▲0.0% 連結
2019年12月期 32.00 ▲0.0% 連結
2020年12月期 35.00 +9.4% 連結
2021年12月期 83.00 +137.1% 連結
2022年12月期 53.00 ▲36.1% 連結
2023年12月期 53.00 ▲0.0% 連結
2024年12月期 69.00 +30.2% 連結
2025年12月期 74.00 +7.2% 連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
配当性向

配当性向

2025年12月期 100.7%
期間平均（12期） 71.2%
決算期 配当性向 （%） YoY 基準
2012年12月期 24.0 n/a 連結
2013年12月期 22.5 ▲1.5pt 連結
2014年12月期 44.0 +21.5pt 連結
2015年12月期 n/a n/a 連結
2016年12月期 32.9 n/a 連結
2017年12月期 28.3 ▲4.6pt 連結
2018年12月期 26.5 ▲1.8pt 連結
2019年12月期 100.8 +74.3pt 連結
2020年12月期 n/a n/a 連結
2021年12月期 69.7 n/a 連結
2022年12月期 50.6 ▲19.1pt 連結
2023年12月期 281.3 +230.7pt 連結
2024年12月期 72.7 ▲208.6pt 連結
2025年12月期 100.7 +28.0pt 連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益（EPS）の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金（調整後） ÷ EPS（連結） × 100
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
EPS

EPS

2025年12月期 73.51円
CAGR（14期） ▲4.0%
決算期 EPS （円） YoY 基準
2012年12月期 125.04 n/a 連結
2013年12月期 133.58 +6.8% 連結
2014年12月期 72.76 ▲45.5% 連結
2015年12月期 ▲82.79 ▲213.8% 連結
2016年12月期 97.34 n/a 連結
2017年12月期 112.98 +16.1% 連結
2018年12月期 120.86 +7.0% 連結
2019年12月期 31.75 ▲73.7% 連結
2020年12月期 ▲64.79 ▲304.1% 連結
2021年12月期 119.12 n/a 連結
2022年12月期 104.64 ▲12.2% 連結
2023年12月期 18.84 ▲82.0% 連結
2024年12月期 94.89 +403.7% 連結
2025年12月期 73.51 ▲22.5% 連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数（連結）
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
配当金の支払額

配当金の支払額

2025年12月期 33億円
CAGR（11期） +7.6%
決算期 配当支払額 （億円） YoY 基準
2012年12月期 n/a n/a 連結
2013年12月期 n/a n/a 連結
2014年12月期 n/a n/a 連結
2015年12月期 16 n/a 連結
2016年12月期 15 ▲3.0% 連結
2017年12月期 15 ▲0.1% 連結
2018年12月期 15 ▲0.0% 連結
2019年12月期 15 ▲0.0% 連結
2020年12月期 15 ▲1.8% 連結
2021年12月期 23 +56.0% 連結
2022年12月期 35 +49.1% 連結
2023年12月期 28 ▲20.9% 連結
2024年12月期 25 ▲9.2% 連結
2025年12月期 33 +30.8% 連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書（財務活動区分）の配当金の支払額
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年12月期 20億円
11期増減 +20億円
決算期 自社株買い （億円） YoY 基準
2012年12月期 n/a n/a 連結
2013年12月期 n/a n/a 連結
2014年12月期 n/a n/a 連結
2015年12月期 0 n/a 連結
2016年12月期 0 ▲50.0% 連結
2017年12月期 0 +1450.0% 連結
2018年12月期 0 ▲93.5% 連結
2019年12月期 10 +51100.0% 連結
2020年12月期 18 +78.6% 連結
2021年12月期 0 ▲100.0% 連結
2022年12月期 16 n/a 連結
2023年12月期 0 ▲99.9% 連結
2024年12月期 0 ▲100.0% 連結
2025年12月期 20 n/a 連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書（財務活動区分）の自己株式の取得による支出
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
総還元額

総還元額

2025年12月期 53億円
CAGR（11期） +12.8%
決算期 総還元額 （億円） YoY 基準
2012年12月期 n/a n/a 連結
2013年12月期 n/a n/a 連結
2014年12月期 n/a n/a 連結
2015年12月期 16 n/a 連結
2016年12月期 15 ▲3.1% 連結
2017年12月期 16 +1.8% 連結
2018年12月期 15 ▲1.9% 連結
2019年12月期 26 +66.8% 連結
2020年12月期 33 +30.4% 連結
2021年12月期 23 ▲29.7% 連結
2022年12月期 51 +119.0% 連結
2023年12月期 28 ▲46.1% 連結
2024年12月期 25 ▲9.3% 連結
2025年12月期 53 +110.7% 連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 ＋ 自己株式の取得額
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
総還元性向

総還元性向

2025年12月期 157.2%
期間平均（9期） 104.4%
決算期 総還元性向 （%） YoY 基準
2012年12月期 n/a n/a 連結
2013年12月期 n/a n/a 連結
2014年12月期 n/a n/a 連結
2015年12月期 n/a n/a 連結
2016年12月期 32.9 n/a 連結
2017年12月期 28.9 ▲4.0pt 連結
2018年12月期 26.5 ▲2.4pt 連結
2019年12月期 168.8 +142.3pt 連結
2020年12月期 n/a n/a 連結
2021年12月期 42.7 n/a 連結
2022年12月期 106.8 +64.1pt 連結
2023年12月期 318.2 +211.4pt 連結
2024年12月期 57.2 ▲261.0pt 連結
2025年12月期 157.2 +100.0pt 連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益（連結） × 100
出所
有価証券報告書（XBRL）／長期の推移を見る
発行済株式数

発行済株式数

2025年12月期 0.46億株
10期増減 ▲0.05億株
決算期 株式数 （億株） YoY 基準
2012年12月期 n/a n/a 連結
2013年12月期 n/a n/a 連結
2014年12月期 n/a n/a 連結
2015年12月期 n/a n/a 連結
2016年12月期 0.51 n/a 連結
2017年12月期 0.51 ▲0.0% 連結
2018年12月期 0.48 ▲5.8% 連結
2019年12月期 0.47 ▲1.7% 連結
2020年12月期 0.46 ▲2.1% 連結
2021年12月期 0.46 ▲0.1% 連結
2022年12月期 0.46 ▲0.1% 連結
2023年12月期 0.46 +0.3% 連結
2024年12月期 0.47 +1.1% 連結
2025年12月期 0.46 ▲1.5% 連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を買って消却すると減り、1 株当たりの取り分が増える。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率（上位株主の中央値）
出所
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大株主が受け取った配当 2025年12月期・1株74円

大株主が受け取った配当（2025年12月期・1株74円）

2025年12月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口）名義5,402,00011.77%4.0億円
2ノーリツ取引先持株会2,400,0005.23%1.8億円
3㈱三井住友銀行1,739,0003.79%1.3億円
4第一生命保険㈱1,612,0003.51%1.2億円
5㈱長府製作所1,520,0003.31%1.1億円
6ＮＩＰＰＯＮ ＡＣＴＩＶＥ ＶＡＬＵＥ ＦＵＮＤ ＰＬＣ1,500,0003.27%1.1億円
7ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５１０３1,437,0003.13%1.1億円
8ノーリツ従業員持株会1,314,0002.86%97百万円
9ノーリツ得意先持株会1,126,0002.45%83百万円
10日本電気硝子㈱1,119,0002.44%83百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当（億円）自社株買い（億円）総還元性向（%）
株主還元の推移（決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長）
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%
2025年12月期332053157.2
2024年12月期2502557.2
2023年12月期28028318.2
2022年12月期351651106.8
2021年12月期2302342.7
2020年12月期151833—
2019年12月期151026168.8
2018年12月期1501526.5
2017年12月期1501628.9
2016年12月期1501532.9
2015年12月期16016—

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。

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最終改定: 2026年5月