大塚商会の決断社史：経営の意思決定を振り返る

売上と社員数が同じ速さで伸びる会社を、途中でやめた。1993年、創業者の長男で取締役経営企画室長の大塚裕司氏が経営刷新構想"大戦略"をまとめた。バブル崩壊で人を採っても売上が伸びず、借入金は年商の約半分の868億円へ膨らんでいた。支店ごとに分かれていた顧客情報を営業から経理、サポートまで一元化し、基幹系と情報系をPC-LAN上でつないだ。単体売上高は1993年の2,024億円から2001年の3,036億円へ5割増えた一方、社員数は5,451人から6,251人へ15%の増加にとどまった。2000年7月に東証一部へ上場し、2001年8月には大塚實氏が会長となり、大塚裕司氏が社長に就任した。借入金への危機感から始めた情報の一元化が、人数を増やさずに売上を拡大させ、次の代が数字で提案先を決める営業へ進む条件を残した。