三菱レイヨン：新興人絹の設立と企業再建整備法による新光レイヨンの発足

この会社の起点は、毛織工場の隅に置かれた200坪余りの試験工場だった。1929年の世界恐慌で合同毛織が倒産し、その更生会社として1930年3月に発足したのが新興毛織である。満州事変から国際連盟脱退へと進むなかで繊維原料の自給を求める声は高まっていたが、日本の繊維会社の多くは輸出好調のレーヨン糸工業を重視し、レーヨンステープルの本格的な工業化に踏み出していなかった。新興毛織は1932年10月に製造装置一式を発注し、翌1933年2月15日、近代装備を誇る今津工場の北側の空室に試験工場を設ける。紡糸工程以降を独自に考案した国産第一号の連続製造装置は故障が続き、約2週間の不眠不休の改善を経て、1933年4月13日にようやく初紡糸に至った。

試験に成功しても、新興毛織はこの事業を自社で営めなかった。合同毛織の更生会社である以上、レーヨンステープル工業の兼営は不可能とされたためである。そこで新興毛織を母体に新会社を設立し、これに専業として経営させる方針が採られた。1933年2月23日、新興毛織社長の河崎助太郎氏を発起人総代として18名が発起人会を開き、資本金1,000万円・20万株のうち10万株を発起人と賛成人、10万株を新興毛織の株主に割り当てることを決める。引受申込みは両者だけで満株となり、大株主に減数を請うて2万株を公募に回したが、これも申込み順で即日締め切られた。同年8月31日、大阪の綿業会館で創立総会を開き、払込資本金250万円の新興人絹株式会社が発足した。

発足の翌年から、会社は資金繰りに追われた。1934年1月に日産15トンの設備能力を持つ大竹工場の建設へ着手したものの操業は遅れ、1935年下期までの総収入は100万円に及ばず、損益は累計9万余円の赤字だった。先行きを危ぶむうわさが流れ、1935年10月には払込20円の株価が一時6円20銭まで下落する。取引銀行は第一銀行のみで、河崎助太郎氏が個人保証で金策する場面もあった。それでも同社は同月の役員会で第3回払込みを決議し、払込資本金を500万円へ積み増す。大竹工場の操業が軌道に乗った1935年秋から業績は急速に向上し、1936年上期には総収入が190万円近くに達して初配当にこぎ着けた。販路を先に開いたのは輸出で、1935年5月のバルセロナ向け5万ポンドが最初の契約だった。国内の紡績会社が様子を見ているあいだに、新しい繊維を先に買ったのは海外の需要家だった。

1937年なかば、三菱社は三菱商事大阪支店長を通じて、傘下に入る意思の有無を新興人絹に打診した。当時の三菱は金融・商事・産業の各部門に傘下会社を多数持ちながら繊維では見るべき会社がなく、岩崎小彌太社長は将来の繊維産業をになう化学繊維工業の既存の優秀会社を傘下に加えて育てたいという考えを持っていた。受ける側の事情も重なった。新興人絹の役員の多くは大阪で商社を営む出資資本家で、会社自体の発展よりも保有株式や自社製品の売買による収益を優先しがちだったため、常勤役員はこの申し入れを経営陣刷新の機会と見た。折衝は日本化成工業への株式肩替わりという形でまとまり、三菱側が河崎助太郎氏の社長留任を明言したことを受けて、同氏は新興産業の持つ3万株を払込済額で譲渡した。

資本金3,000万円に届かない会社は政府の行政指導で単独では存続できなくなり、新興人絹も他社との統合を促された。資本系列が移ってから5年で、会社そのものが姿を消すことになる。統合の相手に選ばれたのは1937年から資本提携していた日本化成工業で、原料・資材・人材・資金を互いに融通すれば、自社が業界の先駆けとして手がけてきたレーヨンステープル工業を存続させられると考え、1942年3月にその方針を固めた。新興人絹の企業価値を7割と見積もったのは、株価を比べたうえで純資産の比率と払込資本に対する収益率も考慮した結果であり、合併比率は新興人絹10株につき日本化成工業7株、加えて1株につき3円の交付金とされた。合併は同年8月1日に成り、大竹工場と岐阜紡績工場は日本化成工業に属する工場となった。

法人格を失ったあとも、工場は企業整備の対象であり続けた。第2次企業整備にともなう設備供出で大竹工場は鉄材786トンを課されたが、建設中の有機ガラス工場に遊休設備を転用する許可を得て625トンまで減らし、1943年6月に第一工場から供出している。第4次では第一工場の登録設備日産15.421トンの供出を命じられた。当時この工場は海軍用の捲縮ステープルの生産に全力を挙げており、同社は拒否を続けた末に、設備供出はしないが設備登録からは削除するという決着に持ち込んだ。岐阜工場は東洋紡績知立工場や呉羽紡績から紡績設備を譲り受けて代替供出し、供出を最小限に抑えたが、1945年7月の空襲で焼失した。大竹工場は終戦まで操業を続けたステープル6工場の一つとして残った。

日本化成工業による新興人絹・旭硝子の合併は、戦時総動員政策に強いられたもので、会社自身が望んだものではなかったと、社内の整備委員会は見ていた。事業の性格からみて、この3部門を1企業体で合理的に運営するのも難しいとして、委員会は旧3社に分かれる案を支持した。GHQ反トラスト課が三菱化成工業を呼び出したのは1946年10月である。同課が示した分割案は、合併前の3社を最低線とし、必要なら一段と細かく分けるのが望ましいというものだった。その後、GHQからは8ないし9社への分割を勧められたが、同社は3社分割を譲らなかった。1947年6月1日には、親会社の役割を担う総本部と、化成・旭・繊維の3ブロック本部からなる社内組織に改め、旧新興人絹の事業を繊維本部に引き継がせて、主張に実態の裏付けを与えた。

持株会社整理委員会が1949年9月21日に出した指示によって財閥の商号と商標が使えなくなり、新会社の名は当初予定した三菱レイヨンから、新興人絹の時代から世界に知られていた商標の新光を取った新光レイヨン株式会社へ改められた。整備計画は1950年1月31日に認可された。三菱化成工業が大竹・幸田・岐阜・六条の各工場を含む繊維本部の資産9,000万円を現物で出資して180万株を引き受け、別に60万株を募って、資本金1億2,000万円の会社を立てるという計画である。同社は日本化成工業・旭硝子と並ぶ第二会社として1950年6月1日に発足し、社長には賀集益藏氏が就いた。三菱化成工業の常務だった賀集氏は公職追放令の対象となり、1946年末から職を離れていた。

新発足の会社がまず組み立てたのは、原料から製品までを自社で通す一貫操業の体制だった。戦災で焼いた岐阜工場に代わる紡績設備は愛知県幸田で復元が進み、1950年2月に完成、同年末には紡機7万錘と織機480台を備える。岐阜工場も紡績設備の再建に入り、1951年9月には5万7,000錘の据付けを終えた。1952年6月には名古屋にスフ織物の染色・樹脂加工設備を設け、ここでスフ製品製造の一貫操業態勢が整う。資本金も1951年3月に3億円、1952年4月に6億円へ増えた。講和条約の発効で財閥商号の制限が解けると、同社は1952年12月1日に三菱レイヨン株式会社と改称し、社章もスリーダイヤモンドに改めた。19年をかけて、羊毛会社の分家は三菱の名を掲げる化学繊維会社になった。