ZOZOの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期1920393954.1147972.18.84億
1株 → 3株の株式分割
2025年3月期535410735.6750.9045370.12.97億
2024年3月期495510434.6749.4044370.22.97億
2023年3月期24416521.6743.9439549.33.00億
2022年3月期22365819.3338.3434550.43.00億
2021年3月期15264113.6733.7730940.53.05億
2020年3月期1218301020.5318848.73.05億
2019年3月期141024817.4016046.03.05億
2018年3月期1217299.6721.5620244.83.12億
2017年3月期2016367.5618.2217041.53.22億
1株 → 3株の株式分割
2016年3月期1928475.2237.4612013.91.07億
2015年3月期1420343.7827.939013.5—
2014年3月期1015252.7824.277811.4—
2013年3月期1010202.2216.535413.4—
2012年3月期——151.6742.18464.0—

2026年3月期に1株→3株の株式分割、2017年3月期に1株→3株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2026年3月期に1株が3株に分かれたので、それより前の期の開示値は3で割ってある。さらに前の期は、その後に起きた変更の倍率をすべて掛け合わせている。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。中間配当を開示で追えない期は、年間額をまとめて期末分として描く。

2012年3月期の調整後 = 15円 ÷ 3(分割) ÷ 3(分割) = 1.67円

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

EC・マーケットプレイス業界の配当14社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
その他法人51.6%177.8億円
外国法人24.0%82.7億円
金融機関17.4%60億円
個人4.0%13.8億円
金融商品取引業者3.0%10.5億円
合計100.0%344.9億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期39.00円
CAGR(15期)+25.3%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期1.67n/a連結
2013年3月期2.22+33.3%連結
2014年3月期2.78+25.0%連結
2015年3月期3.78+36.0%連結
2016年3月期5.22+38.2%連結
2017年3月期7.56+44.7%連結
2018年3月期9.67+27.9%連結
2019年3月期8.00▲17.2%連結
2020年3月期10.00+25.0%連結
2021年3月期13.67+36.7%連結
2022年3月期19.33+41.5%連結
2023年3月期21.67+12.1%連結
2024年3月期34.67+60.0%連結
2025年3月期35.67+2.9%連結
2026年3月期39.00+9.3%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期72.1%
期間平均(15期)39.3%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期4.0n/a連結
2013年3月期13.4+9.4pt連結
2014年3月期11.4▲2.0pt連結
2015年3月期13.5+2.1pt連結
2016年3月期13.9+0.4pt連結
2017年3月期41.5+27.6pt連結
2018年3月期44.8+3.3pt連結
2019年3月期46.0+1.2pt連結
2020年3月期48.7+2.7pt連結
2021年3月期40.5▲8.2pt連結
2022年3月期50.4+9.9pt連結
2023年3月期49.3▲1.1pt連結
2024年3月期70.2+20.9pt連結
2025年3月期70.1▲0.1pt連結
2026年3月期72.1+2.0pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期54.11円
CAGR(15期)+1.8%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期42.18n/a連結
2013年3月期16.53▲60.8%連結
2014年3月期24.27+46.8%連結
2015年3月期27.93+15.1%連結
2016年3月期37.46+34.1%連結
2017年3月期18.22▲51.4%連結
2018年3月期21.56+18.3%連結
2019年3月期17.40▲19.3%連結
2020年3月期20.53+18.0%連結
2021年3月期33.77+64.5%連結
2022年3月期38.34+13.5%連結
2023年3月期43.94+14.6%連結
2024年3月期49.40+12.4%連結
2025年3月期50.90+3.0%連結
2026年3月期54.11+6.3%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期328億円
CAGR(12期)+23.9%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期31n/a連結
2016年3月期42+35.5%連結
2017年3月期50+18.3%連結
2018年3月期87+75.0%連結
2019年3月期96+9.7%連結
2020年3月期67▲29.8%連結
2021年3月期101+50.1%連結
2022年3月期145+44.3%連結
2023年3月期180+23.8%連結
2024年3月期270+50.1%連結
2025年3月期321+18.8%連結
2026年3月期328+2.4%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期100億円
8期増減+100億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期190+1727379.1%連結
2017年3月期0▲100.0%連結
2018年3月期n/an/a連結
2019年3月期n/an/a連結
2020年3月期n/an/a連結
2021年3月期n/an/a連結
2022年3月期320n/a連結
2023年3月期0▲100.0%連結
2024年3月期100n/a連結
2025年3月期0▲100.0%連結
2026年3月期100n/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期428億円
CAGR(12期)+26.9%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期31n/a連結
2016年3月期232+646.6%連結
2017年3月期50▲78.5%連結
2018年3月期87+75.0%連結
2019年3月期96+9.7%連結
2020年3月期67▲29.8%連結
2021年3月期101+50.1%連結
2022年3月期465+361.9%連結
2023年3月期180▲61.3%連結
2024年3月期370+105.7%連結
2025年3月期321▲13.3%連結
2026年3月期428+33.6%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期89.4%
期間平均(12期)71.1%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期34.6n/a連結
2016年3月期193.7+159.1pt連結
2017年3月期29.3▲164.4pt連結
2018年3月期43.3+14.0pt連結
2019年3月期59.8+16.5pt連結
2020年3月期35.7▲24.1pt連結
2021年3月期32.6▲3.1pt連結
2022年3月期134.9+102.3pt連結
2023年3月期45.5▲89.4pt連結
2024年3月期83.4+37.9pt連結
2025年3月期70.7▲12.7pt連結
2026年3月期89.4+18.7pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期8.84億株
11期増減+7.77億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期1.07n/a連結
2017年3月期3.22+200.0%連結
2018年3月期3.12▲3.3%連結
2019年3月期3.05▲2.0%連結
2020年3月期3.05▲0.0%連結
2021年3月期3.05▲0.0%連結
2022年3月期3.00▲1.8%連結
2023年3月期3.00▲0.0%連結
2024年3月期2.97▲1.0%連結
2025年3月期2.97▲0.0%連結
2026年3月期8.84+197.8%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株39円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株39円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1Zホールディングス中間株式会社458,858,70051.89%179.0億円
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義106,874,60012.09%41.7億円
3株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義41,589,7004.7%16.2億円
4STATE STREET BANKAND TRUST COMPANY505001 株式会社みずほ銀行決済営業部名義16,208,0671.83%6.3億円
5JPモルガン証券株式会社15,575,7871.76%6.1億円
6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 株式会社みずほ銀行決済営業部名義12,548,6691.42%4.9億円
7前澤 友作11,910,4411.35%4.6億円
8THE CHASE MANHATTAN BANK ,N.A. LONDONSECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT 株式会社みずほ銀行決済営業部8,211,0080.93%3.2億円
9BNYM SA/NV FOR BNYM FOR BNYM GCM CLIENT ACCTS M ILM FE 株式会社三菱UFJ銀行7,067,8580.8%2.8億円
10RBC IST 15 PCT NON LENDING ACCOUNT - CLIENT ACCOUNT シティバンク、エヌ・エイ東京支店6,904,0470.78%2.7億円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長前澤友作澤田宏太郎
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期32810042889.4
2025年3月期321032170.7
2024年3月期27010037083.4
2023年3月期180018045.5
2022年3月期145320465134.9
2021年3月期101010132.6澤田宏太郎
2020年3月期6706735.7
2019年3月期9609659.8
2018年3月期8708743.3前澤友作
2017年3月期5005029.3
2016年3月期42190232193.7
2015年3月期3103134.6

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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