ポイントが2社との統合に持株会社を組み合わせたのは、統合相手の企業文化を損なわずに、サプライチェーンや管理面の効果を引き出せると見たからである。トリニティアーツは雑貨を含むライフスタイル提案型の小売、NATURAL NINEは商品デザインの会社で、ポイントとは業態も文化も異なった。一ブランド名を社名とする会社のまま相手を吸収すれば、相手の強みが薄まる懸念があった。持株会社はその懸念に対する当時の答えであり、M&Aを重ねる受け入れの土台としても位置づけられた。
ただ、持株会社の下で各社を並べた1年半は、統合の成果より費用が先に表れた期間だった。2014年2月期にはのれんの一時償却を計上し、47億円の当期純損失となった。会社の枠を分けたままでは、商品企画・生産・物流をまたぐ効率化は進まず、同社自身が経営効率化と意思決定の速さを理由に体制を改めた。企業文化の尊重と統合効果の両立という構想は、持株会社という仕組みだけでは実現しなかった。
到達点で見れば、この再編は統合として成功し、持株会社という手段としては失敗した。事業会社へ再集約した2016年2月期に、連結売上高は2,000億円、営業利益は160億円、営業利益率は8.0%となった。持株会社という手段を1年半で撤回した判断が、多ブランドの企業グループとしての収益性を確立した。持株会社の解消後に得た体制が、その後のVelvetやゼットンの子会社化、2025年のアンドエスティHDへの改称を支える組織の土台になった。