ABCマートの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年2月期〜2026年2月期

配当金の推移(2012年2月期〜2026年2月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年2月期35407575187.1746340.12.48億
2025年2月期33377070183.1845438.22.48億
2024年2月期28.333765.3365.33161.5840040.42.48億
1株 → 3株の株式分割
2023年2月期28.3328.3456.6756.67122.1930346.48,262万
2022年2月期858517056.6770.2017480.78,259万
2021年2月期858517056.6777.6519273.08,262万
2020年2月期—————297—8,258万
2019年2月期—————303—8,269万
2018年2月期—————297—8,257万
2017年2月期—————284—8,255万
2016年2月期—————261—8,262万
2015年2月期—————244——
2014年2月期—————200——
2013年2月期—————173——
2012年2月期—————157——

2024年2月期に1株→3株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年2月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2024年2月期に1株が3株に分かれたので、それより前の期の開示値は3で割ってある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2021年2月期の調整後 = 170円 ÷ 3(分割) = 56.67円

出所: 有価証券報告書(2026年2月期)

靴・バッグ・宝飾・眼鏡業界の配当21社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年2月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
その他法人50.1%93.3億円
外国法人17.4%32.4億円
金融機関16.0%29.8億円
個人14.4%26.8億円
金融商品取引業者2.0%3.8億円
合計100.0%186.1億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年2月期75.00円
CAGR(6期)+5.8%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期n/an/a連結
2016年2月期n/an/a連結
2017年2月期n/an/a連結
2018年2月期n/an/a連結
2019年2月期n/an/a連結
2020年2月期n/an/a連結
2021年2月期56.67n/a連結
2022年2月期56.67▲0.0%連結
2023年2月期56.67▲0.0%連結
2024年2月期65.33+15.3%連結
2025年2月期70.00+7.1%連結
2026年2月期75.00+7.1%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年2月期40.1%
期間平均(6期)53.1%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期n/an/a連結
2016年2月期n/an/a連結
2017年2月期n/an/a連結
2018年2月期n/an/a連結
2019年2月期n/an/a連結
2020年2月期n/an/a連結
2021年2月期73.0n/a連結
2022年2月期80.7+7.7pt連結
2023年2月期46.4▲34.3pt連結
2024年2月期40.4▲6.0pt連結
2025年2月期38.2▲2.2pt連結
2026年2月期40.1+1.9pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年2月期187.17円
CAGR(6期)+19.2%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期n/an/a連結
2016年2月期n/an/a連結
2017年2月期n/an/a連結
2018年2月期n/an/a連結
2019年2月期n/an/a連結
2020年2月期n/an/a連結
2021年2月期77.65n/a連結
2022年2月期70.20▲9.6%連結
2023年2月期122.19+74.1%連結
2024年2月期161.58+32.2%連結
2025年2月期183.18+13.4%連結
2026年2月期187.17+2.2%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年2月期178億円
CAGR(12期)+11.7%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期53n/a連結
2016年2月期94+77.9%連結
2017年2月期99+5.7%連結
2018年2月期99▲0.0%連結
2019年2月期111+12.5%連結
2020年2月期157+40.8%連結
2021年2月期140▲10.5%連結
2022年2月期140▲0.0%連結
2023年2月期140▲0.0%連結
2024年2月期140▲0.0%連結
2025年2月期173+23.5%連結
2026年2月期178+2.9%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年2月期0億円
8期増減▲0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期0n/a連結
2016年2月期0n/a連結
2017年2月期n/an/a連結
2018年2月期n/an/a連結
2019年2月期n/an/a連結
2020年2月期0n/a連結
2021年2月期n/an/a連結
2022年2月期0n/a連結
2023年2月期0n/a連結
2024年2月期0n/a連結
2025年2月期0+500.0%連結
2026年2月期0▲100.0%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年2月期178億円
CAGR(12期)+11.7%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期53n/a連結
2016年2月期94+77.9%連結
2017年2月期99+5.7%連結
2018年2月期99▲0.0%連結
2019年2月期111+12.5%連結
2020年2月期157+40.8%連結
2021年2月期140▲10.5%連結
2022年2月期140▲0.0%連結
2023年2月期140▲0.0%連結
2024年2月期140▲0.0%連結
2025年2月期173+23.6%連結
2026年2月期178+2.8%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年2月期38.5%
期間平均(12期)43.9%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期21.6n/a連結
2016年2月期35.9+14.3pt連結
2017年2月期34.9▲1.0pt連結
2018年2月期33.3▲1.6pt連結
2019年2月期36.8+3.5pt連結
2020年2月期52.8+16.0pt連結
2021年2月期73.0+20.2pt連結
2022年2月期80.7+7.7pt連結
2023年2月期46.4▲34.3pt連結
2024年2月期35.1▲11.3pt連結
2025年2月期38.2+3.1pt連結
2026年2月期38.5+0.3pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年2月期2.48億株
11期増減+1.65億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期n/an/a連結
2016年2月期0.83n/a連結
2017年2月期0.83▲0.1%連結
2018年2月期0.83▲0.0%連結
2019年2月期0.83+0.1%連結
2020年2月期0.83▲0.1%連結
2021年2月期0.83+0.1%連結
2022年2月期0.83▲0.0%連結
2023年2月期0.83▲0.0%連結
2024年2月期2.48+200.1%連結
2025年2月期2.48▲0.0%連結
2026年2月期2.48▲0.0%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年2月期・1株75円

大株主が受け取った配当(2026年2月期・1株75円)

2026年2月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1合同会社イーエム・プランニング123,537,70049.89%92.7億円
2三木 正浩23,627,3009.54%17.7億円
3日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義19,931,9008.04%14.9億円
4株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義9,268,1003.74%7.0億円
5三木 美智子7,425,0002.99%5.6億円
6CEP LUX-ORBIS SICAV5,365,6002.16%4.0億円
7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001名義5,245,4172.11%3.9億円
8全国共済農業協同組合連合会名義5,216,4002.1%3.9億円
9HSBC-FUND SERVICES HSBC-006 MF EFM2,452,7000.99%1.8億円
10日本証券金融株式会社1,864,3000.75%1.4億円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長野口実
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年2月期178017838.5
2025年2月期173017338.2
2024年2月期140014035.1
2023年2月期140014046.4
2022年2月期140014080.7
2021年2月期140014073.0
2020年2月期157015752.8
2019年2月期111011136.8
2018年2月期9909933.3
2017年2月期9909934.9
2016年2月期9409435.9
2015年2月期5305321.6野口実

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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