緑屋の西武百貨店との資本提携と西武流通グループ入り

緑屋は1951年に岡本虎二郎氏が東京で設立した月賦百貨店で、月賦で家電・家具・洋服などを売り、小売と消費者金融を一体で担う業態の一角を占めていた。高度成長期には売上を伸ばして1963年に上場したが、1970年代半ばに入ると、ショッピングセンターや総合量販店の台頭に押されて月賦百貨店そのものが頭打ちに近づいていた。緑屋は関東一円に小型店を分散させる路線をとり、店舗をただ増やす拡大が通用しにくい環境に直面していた^[1][2]。

緑屋の苦境は、ライバル丸井との格差にはっきりと表れていた。1970年に月賦百貨店の売上高首位を丸井に明け渡すと、その後も差は開くばかりで、1976年1月期の売上高は丸井の1489億円に対して緑屋は683億円と、2.2倍近い開きがあった。かつて44年の最盛期に42店を数えた店舗網も、衣笠・茂原・志村などの不振店を閉じて30店へと絞り込む段階にあり、店舗の再編と体質改善をどう進めるかが経営の焦点になりつつあった^[3]。

緑屋が外部資本を受け入れるのは、これが初めてではなかった。1970年10月、緑屋は丸紅と資本提携し、丸紅は緑屋株600万株を取得して常務・平岡弥一郎氏と金田伶氏を送り込み、経営強化に加わっていた。当時の丸紅は消費財部門の拡充を狙い、流通業者を消費財マーケットの動向を探るアンテナとして手に入れたいと考えていた。緑屋にとっての狙いは資金力の強化にあり、提携後は主力銀行を作ることが最初の課題となった^[4]。

丸紅の支援で緑屋の経営近代化と資金力の拡充は一定の成果をあげ、同族経営の色も薄れていた。それでも丸井との格差は縮まらず、丸紅はあくまで総合商社で小売業のノウハウの蓄積は乏しかった。「店舗を増やせばすんだ時代」の終わりを前に、小売業そのものの専門知識を持つ支援者を欠いたまま、緑屋は次の一手を迫られていた。この行き詰まりが、二度目の外部資本を招き入れる伏線となった^[5]。

1976年4月28日、緑屋の株主総会と取締役会で新体制が固まった。創業者の岡本虎二郎氏が代表権のない会長へ退き、西武百貨店副社長の坂倉芳明氏が新社長に選任される。西武流通グループは緑屋株を丸紅と岡本一族から各150万株、計300万株を買い増し、合わせて400万株を保有して丸紅に次ぐ第2位の株主となった。3人の代表取締役のうち西武側が坂倉社長・村井照夫専務の2人を占め、丸紅側は尾松副社長の1人にとどまったことで、経営の主導権は西武流通グループへ移った^[6]。

提携の狙いは、緑屋の側からは小売業のノウハウの獲得にあった。高度成長期の設備拡張が通用しなくなったなかで、店舗の生産性を上げて収益性を高めるには小売業の専門家の知識と経験が要る。丸紅にそれが乏しかったのに対し、西武流通グループは百貨店・スーパー・専門店を擁し、これまで各地の百貨店やスーパーへ人材を派遣して経営を立て直した蓄積を持っていた。緑屋は「低成長を生き抜くノウハウが欲しい」と、その蓄積に活路を求めた^[7]。

提携相手は初めから西武に絞られていたわけではなかった。緑屋は当初、西武や東急をはじめ複数の小売グループを提携相手として検討していたという。それでも岡本氏が西武流通グループを選んだ背景には、業績や資金の論理だけではない事情があったとみられる。同グループが流通革命のなかで常に話題を提供し、「市民産業」を掲げるスマートな企業像を築いていたことに、引退を控えた創業者が引かれた面があった^[8]。

岡本氏は当初、堤清二氏自身が緑屋の社長に就くことを望んだといわれる。堤氏なら自分が身を引いてもおかしくないと考えたためとみられるが、堤氏は経営に割く時間が少ないとして固辞し、三越時代から流通業界の理論家として知られた坂倉氏を起用した。創業家にとって、負け犬のように追われるのではなく、話題の中心にある西武と自らの意思で組むという体裁は、有終の美にかなうものであった。西武側も「緑屋を侵略した」と受け取られることを嫌い、あくまで非侵略的な企業として、経営を手伝う立場を印象づけることに腐心した^[9]。

西武流通グループ入りは、緑屋の合理化を進めやすくする効果を持った。中途半端な規模の店を抱える緑屋にとって店舗のスクラップ・アンド・ビルドは避けられなかったが、従来は店舗を閉じると直ちに失業問題が生じるため、その断行には慎重にならざるをえなかった。グループに入れば、余った人員をグループ内の他社や店舗で吸収でき、社員に不安を与えずに再編を実施できる。店舗開発や商品調達でもグループの総合力を使える見通しが立った^[10]。

もっとも、月賦販売は端で見るほど楽な商売ではなく、緑屋の浮上が容易でないという認識は西武流通グループ側にも強かった。坂倉新社長は「緑屋は丸井を必ず追い抜く。しかし、1年後や2年後ではない。10年後を見てくれ」と語り、再建を長い時間軸で見据えていた。実際にはその後、緑屋は月賦百貨店として丸井を追い抜くことはなく、1980年に西武クレジットへ商号を変え、月賦販売からクレジットカードへと主戦場を移していった^[11][12]。