ピジョンの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年1月期〜2025年12月期

配当金の推移(2012年1月期〜2025年12月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年12月期3838767671.6586106.11.20億
2024年12月期3838767670.0084108.61.20億
2023年12月期3838767662.0674122.51.20億
2022年12月期3838767671.7286106.01.20億
2021年12月期3737747473.4488100.81.20億
2020年12月期3636727288.9310681.01.20億
2019年12月期3535707096.3711572.61.20億
2019年1月期34346868118.8914257.21.20億
2018年1月期31356666121.2014554.51.22億
2017年1月期2528535392.8411157.11.22億
2016年1月期2022424285.1510249.31.22億
1株 → 3株の株式分割
2015年1月期45601053570.558549.6—
2014年1月期665512129.3358.177050.4—
1株 → 2株の株式分割
2013年1月期447111519.1719.0446100.6—
2012年1月期44448814.6726.513255.3—

2016年1月期に1株→3株の株式分割、2014年1月期に1株→2株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2025年12月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2016年1月期に1株が3株に分かれたので、それより前の期の開示値は3で割ってある。さらに前の期は、その後に起きた変更の倍率をすべて掛け合わせている。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2012年1月期の調整後 = 88円 ÷ 2(分割) ÷ 3(分割) = 14.67円

出所: 有価証券報告書(2025年12月期)

トイレタリー・家庭用品業界の配当8社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年12月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人31.4%28.6億円
金融機関30.1%27.4億円
外国法人28.5%25.9億円
その他法人5.0%4.5億円
金融商品取引業者4.9%4.5億円
合計100.0%90.9億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年12月期76.00円
CAGR(15期)+12.5%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年1月期14.67n/a連結
2013年1月期19.17+30.7%連結
2014年1月期29.33+53.0%連結
2015年1月期35.00+19.3%連結
2016年1月期42.00+20.0%連結
2017年1月期53.00+26.2%連結
2018年1月期66.00+24.5%連結
2019年1月期68.00+3.0%連結
2019年12月期70.00+2.9%連結
2020年12月期72.00+2.9%連結
2021年12月期74.00+2.8%連結
2022年12月期76.00+2.7%連結
2023年12月期76.00▲0.0%連結
2024年12月期76.00▲0.0%連結
2025年12月期76.00▲0.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年12月期106.1%
期間平均(15期)78.1%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年1月期55.3n/a連結
2013年1月期100.6+45.3pt連結
2014年1月期50.4▲50.2pt連結
2015年1月期49.6▲0.8pt連結
2016年1月期49.3▲0.3pt連結
2017年1月期57.1+7.8pt連結
2018年1月期54.5▲2.6pt連結
2019年1月期57.2+2.7pt連結
2019年12月期72.6+15.4pt連結
2020年12月期81.0+8.4pt連結
2021年12月期100.8+19.8pt連結
2022年12月期106.0+5.2pt連結
2023年12月期122.5+16.5pt連結
2024年12月期108.6▲13.9pt連結
2025年12月期106.1▲2.5pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年12月期71.65円
CAGR(15期)+7.4%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年1月期26.51n/a連結
2013年1月期19.04▲28.2%連結
2014年1月期58.17+205.5%連結
2015年1月期70.55+21.3%連結
2016年1月期85.15+20.7%連結
2017年1月期92.84+9.0%連結
2018年1月期121.20+30.5%連結
2019年1月期118.89▲1.9%連結
2019年12月期96.37▲18.9%連結
2020年12月期88.93▲7.7%連結
2021年12月期73.44▲17.4%連結
2022年12月期71.72▲2.3%連結
2023年12月期62.06▲13.5%連結
2024年12月期70.00+12.8%連結
2025年12月期71.65+2.4%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年12月期91億円
CAGR(12期)+7.8%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年1月期n/an/a連結
2013年1月期n/an/a連結
2014年1月期n/an/a連結
2015年1月期40n/a連結
2016年1月期48+19.9%連結
2017年1月期56+17.4%連結
2018年1月期71+25.7%連結
2019年1月期83+16.9%連結
2019年12月期82▲0.4%連結
2020年12月期85+3.5%連結
2021年12月期87+2.6%連結
2022年12月期90+2.7%連結
2023年12月期91+1.5%連結
2024年12月期91▲0.1%連結
2025年12月期91+0.1%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年12月期0億円
12期増減▲5億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年1月期n/an/a連結
2013年1月期n/an/a連結
2014年1月期n/an/a連結
2015年1月期5n/a連結
2016年1月期0▲99.0%連結
2017年1月期0▲79.8%連結
2018年1月期0▲0.0%連結
2019年1月期0▲0.0%連結
2019年12月期1+13600.0%連結
2020年12月期4+183.9%連結
2021年12月期0▲100.0%連結
2022年12月期0n/a連結
2023年12月期2n/a連結
2024年12月期0▲100.0%連結
2025年12月期0n/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年12月期91億円
CAGR(12期)+6.7%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年1月期n/an/a連結
2013年1月期n/an/a連結
2014年1月期n/an/a連結
2015年1月期45n/a連結
2016年1月期48+7.0%連結
2017年1月期56+17.3%連結
2018年1月期71+25.7%連結
2019年1月期83+16.9%連結
2019年12月期84+1.3%連結
2020年12月期89+6.4%連結
2021年12月期87▲1.9%連結
2022年12月期90+2.7%連結
2023年12月期93+3.7%連結
2024年12月期91▲2.3%連結
2025年12月期91+0.1%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年12月期106.2%
期間平均(12期)79.8%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年1月期n/an/a連結
2013年1月期n/an/a連結
2014年1月期n/an/a連結
2015年1月期53.0n/a連結
2016年1月期47.0▲6.0pt連結
2017年1月期50.6+3.6pt連結
2018年1月期48.7▲1.9pt連結
2019年1月期58.0+9.3pt連結
2019年12月期72.5+14.5pt連結
2020年12月期83.7+11.2pt連結
2021年12月期99.5+15.8pt連結
2022年12月期104.6+5.1pt連結
2023年12月期125.4+20.8pt連結
2024年12月期108.7▲16.7pt連結
2025年12月期106.2▲2.5pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年12月期1.20億株
11期増減▲0.02億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年1月期n/an/a連結
2013年1月期n/an/a連結
2014年1月期n/an/a連結
2015年1月期n/an/a連結
2016年1月期1.22n/a連結
2017年1月期1.22▲0.1%連結
2018年1月期1.22▲0.0%連結
2019年1月期1.20▲1.6%連結
2019年12月期1.20▲0.0%連結
2020年12月期1.20▲0.0%連結
2021年12月期1.20▲0.1%連結
2022年12月期1.20▲0.0%連結
2023年12月期1.20▲0.0%連結
2024年12月期1.20▲0.0%連結
2025年12月期1.20▲0.1%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年12月期・1株76円

大株主が受け取った配当(2025年12月期・1株76円)

2025年12月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義17,505,00014.62%13.3億円
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義9,061,0007.57%6.9億円
3JAPAN ACTIVATION CAPITAL I L.P.4,260,0003.56%3.2億円
4NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE IEDU UCITS CLIENTS NON LENDING 15 PCT TREATY ACCOUNT名義3,949,0003.3%3.0億円
5STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103名義3,063,0002.56%2.3億円
6野村信託銀行株式会社(信託口)名義2,667,0002.23%2.0億円
7株式会社日本カストディ銀行(信託口4)名義2,079,0001.74%1.6億円
8JPモルガン証券株式会社2,044,0001.71%1.6億円
9仲田 洋一1,944,0001.62%1.5億円
10ワイ.エヌ株式会社1,678,0001.4%1.3億円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長山下茂北澤憲政
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年12月期91091106.2
2024年12月期91091108.7
2023年12月期91293125.4
2022年12月期90090104.6
2021年12月期8708799.5
2020年12月期8548983.7北澤憲政
2019年12月期8218472.5
2019年1月期8308358.0
2018年1月期7107148.7
2017年1月期5605650.6
2016年1月期4804847.0
2015年1月期4054553.0山下茂

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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