エフ・シー・シーの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期67127194194387.3618850.14,841万
2025年3月期101101202202323.7715962.44,842万
2024年3月期30447474245.9112230.14,973万
2023年3月期26305656192.419629.14,973万
2022年3月期26265252172.078630.24,969万
2021年3月期2020404089.814544.54,969万
2020年3月期2929585878.923973.54,966万
2019年3月期23295252235.0511822.14,965万
2018年3月期21214242193.119721.75,016万
2017年3月期20204040143.547227.95,264万
2016年3月期20204040122.796232.65,272万
2015年3月期20204040144.077227.8—
2014年3月期20204040257.1313115.6—
2013年3月期18183636158.267922.7—
2012年3月期16163232144.987322.1—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

自動車部品(駆動・足回り)業界の配当20社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人30.8%28.9億円
その他法人29.3%27.5億円
外国法人19.8%18.6億円
金融機関18.0%16.9億円
金融商品取引業者2.1%2億円
合計100.0%93.9億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期194.00円
CAGR(15期)+13.7%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期32.00n/a連結
2013年3月期36.00+12.5%連結
2014年3月期40.00+11.1%連結
2015年3月期40.00▲0.0%連結
2016年3月期40.00▲0.0%連結
2017年3月期40.00▲0.0%連結
2018年3月期42.00+5.0%連結
2019年3月期52.00+23.8%連結
2020年3月期58.00+11.5%連結
2021年3月期40.00▲31.0%連結
2022年3月期52.00+30.0%連結
2023年3月期56.00+7.7%連結
2024年3月期74.00+32.1%連結
2025年3月期202.00+173.0%連結
2026年3月期194.00▲4.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期50.1%
期間平均(15期)34.2%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期22.1n/a連結
2013年3月期22.7+0.6pt連結
2014年3月期15.6▲7.1pt連結
2015年3月期27.8+12.2pt連結
2016年3月期32.6+4.8pt連結
2017年3月期27.9▲4.7pt連結
2018年3月期21.7▲6.2pt連結
2019年3月期22.1+0.4pt連結
2020年3月期73.5+51.4pt連結
2021年3月期44.5▲29.0pt連結
2022年3月期30.2▲14.3pt連結
2023年3月期29.1▲1.1pt連結
2024年3月期30.1+1.0pt連結
2025年3月期62.4+32.3pt連結
2026年3月期50.1▲12.3pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期387.36円
CAGR(15期)+7.3%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期144.98n/a連結
2013年3月期158.26+9.2%連結
2014年3月期257.13+62.5%連結
2015年3月期144.07▲44.0%連結
2016年3月期122.79▲14.8%連結
2017年3月期143.54+16.9%連結
2018年3月期193.11+34.5%連結
2019年3月期235.05+21.7%連結
2020年3月期78.92▲66.4%連結
2021年3月期89.81+13.8%連結
2022年3月期172.07+91.6%連結
2023年3月期192.41+11.8%連結
2024年3月期245.91+27.8%連結
2025年3月期323.77+31.7%連結
2026年3月期387.36+19.6%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期81億円
CAGR(9期)+18.7%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期n/an/a連結
2018年3月期21n/a連結
2019年3月期22+7.3%連結
2020年3月期29+30.5%連結
2021年3月期24▲15.5%連結
2022年3月期23▲6.1%連結
2023年3月期26+13.1%連結
2024年3月期30+15.3%連結
2025年3月期72+140.0%連結
2026年3月期81+13.7%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期0億円
9期増減+0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期n/an/a連結
2018年3月期0n/a連結
2019年3月期14n/a連結
2020年3月期0▲100.0%連結
2021年3月期0n/a連結
2022年3月期0n/a連結
2023年3月期0n/a連結
2024年3月期0n/a連結
2025年3月期38n/a連結
2026年3月期0▲100.0%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期81億円
CAGR(9期)+18.7%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期n/an/a連結
2018年3月期21n/a連結
2019年3月期36+74.3%連結
2020年3月期29▲19.7%連結
2021年3月期24▲15.5%連結
2022年3月期23▲6.1%連結
2023年3月期26+13.1%連結
2024年3月期30+15.3%連結
2025年3月期110+267.5%連結
2026年3月期81▲25.8%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期43.3%
期間平均(9期)41.1%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期n/an/a連結
2018年3月期21.2n/a連結
2019年3月期30.5+9.3pt連結
2020年3月期73.5+43.0pt連結
2021年3月期54.5▲19.0pt連結
2022年3月期26.7▲27.8pt連結
2023年3月期27.0+0.3pt連結
2024年3月期24.4▲2.6pt連結
2025年3月期69.1+44.7pt連結
2026年3月期43.3▲25.8pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期0.48億株
11期増減▲0.04億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.53n/a連結
2017年3月期0.53▲0.2%連結
2018年3月期0.50▲4.7%連結
2019年3月期0.50▲1.0%連結
2020年3月期0.50▲0.0%連結
2021年3月期0.50+0.1%連結
2022年3月期0.50▲0.0%連結
2023年3月期0.50+0.1%連結
2024年3月期0.50▲0.0%連結
2025年3月期0.48▲2.6%連結
2026年3月期0.48▲0.0%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株194円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株194円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1本田技研工業株式会社10,881,00022.47%21.1億円
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義4,688,0009.68%9.1億円
3株式会社ワイ・エー2,556,0005.28%5.0億円
4株式会社SMBC信託銀行(株式会社三井住友銀行退職給付信託口)名義2,203,0004.55%4.3億円
5株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義1,281,0002.65%2.5億円
6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223名義1,205,0002.49%2.3億円
7エフ・シ-・シ-取引先持株会888,0001.84%1.7億円
8山本 惠以800,0001.65%1.6億円
9DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO名義519,0001.07%1.0億円
10STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001名義512,0001.06%99百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長松田年真斎藤善敬
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期8108143.3
2025年3月期723811069.1
2024年3月期3003024.4
2023年3月期2602627.0
2022年3月期2302326.7斎藤善敬
2021年3月期2402454.5
2020年3月期2902973.5
2019年3月期22143630.5
2018年3月期2102121.2松田年真

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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