秩父セメント：戦時統制からの復旧と秩父工場の若返り整備

製銑試験は採算に乗らなかった。1938年10月から1941年3月までに11回行われ、出銑高はなまこ銑と屑銑を合わせて963トン、生産原価が最も安かった回でも銑鉄1トンあたり370円で、当時の公定価格1トン90円との開きは埋まらなかった。それでも試験を続けたのは、遊休設備の活用による銑鉄増産に対する政府の要請が強硬だったためである。統制はさらに進む。1940年2月に商工省の半ば命令的な慫慂でセメント共販が設立され、製造業者は自家用分を除くほぼ全量を共販会社に売り渡す義務を負った。1943年には共販会社の直売制に改められ、セメント各社は流通面から全面的に撤退して、自由経済時代に築いた販売店網を失った。1937年度に39万2,000トンだった生産高は、1945年度には8万5,000トンまで減少した。

回転窯2基をどうにか動かしていた当時の秩父工場では、クリンカーを月に1万から1万5,000トン焼くのが限度と見込まれていた。そこへ1946年4月、進駐軍のジープが予告もなく2度やって来た。数日後に横浜の米第八軍司令部へ呼び出された会社が受け取ったのは、米連邦規格のI型セメント3万トンを同年5月20日から出荷し、米空軍横田基地へできるだけ早く納めよとする指令書だった。しかもI型セメントを焼くには高カロリーの石炭が欠かせない。大友幸助社長の考えは揺るがなかった。指令書を履行する責任を負うのなら、それに要る条件を相手に求めるのは筋であり、条件が認められれば進んで引き受けるべきだというのである。

米第八軍に申し入れた条件は3つだった。平均6,000キロカロリー毎キログラム以上の石炭の所要量確保、高級潤滑油と石灰石・石膏の確保、配車その他輸送条件の確保である。いずれも当然のこととして容認され、受注が決まった。占領軍と関わるのを避ける同業が多いなか、条件を出すことを前提に受注を申し出た秩父セメントの姿勢は、かえって米軍当局に好まれた。3万トンを納め終えたのは1946年9月初旬である。基地からの注文はその後も伸び、全出荷高のうち進駐軍特需の比率は1946年度に57%、1947年度に76%、1948年度に27%となった。品質にも納期にも厳しい条件が付いたことが、工場の生産の仕組みを整える契機となった。

経営陣の交代は続いた。創立者の諸井恒平氏は1941年2月13日に78歳9か月で逝去し、日本煉瓦製造・秩父鉄道との3社合同葬が営まれた。戦後の再建を主宰した大友幸助氏も1948年4月9日、不慮の事故で急逝する。同年6月15日の取締役会で諸井貫一氏が社長に就任し、大友恒夫氏ら4人の常務による4常務制が会社運営の基本体制となった。労働組合は1946年5月1日の復活メーデーの日に工場と本社でそれぞれ結成され、翌6月から7月にかけて労働協約が結ばれた。諸井貫一氏は日本経営者団体連盟の設立に参画して代表常任理事を長く務めており、その後の秩父セメントで労使紛争が起きたことはない。

1949年上期、戦後の復旧がようやく回転窯3基の運転にこぎつけた段階で、次の設備をどうするかが常務会に諮られた。当時の工場は回転窯5基に対しボイラーが小型6缶しかなく、実質3基分の容量を共通煙道の操作でやりくりしていた。これ以上の増産には新設に等しい大改造が要る。大改造か新工場建設かで議論は割れ、最後は山内常務が提案した新工場建設案に4常務が賛成して結論は出たものとみられた。ところが翌日、諸井貫一社長が前日の結論への反対を唱えた。骨は折れても大改造を先にやるべきで、新工場は後回しにすべきだという主張である。

新工場にいま取りかかれば旧工場を立て直す機会はもう巡ってこないというのが、社長の明快な理屈の出発点だった。先に旧設備を若返らせれば生産能力は確実に倍になり、そのあとで新工場に移れば資金の面でも技術の面でも十分に準備を整えて臨める、という順序である。この考えを大友恒夫氏はのちに『重大なデシジョンの瞬間』（社報特集号 1968/6）という題で書き残した。改造の中心は第8期にあたる第1・2号ボイラを取り壊して新しくすることにあり、社内での呼び名は⑧工事だった。1950年6月に朝鮮動乱が起きると同業は相次いで回転窯を増やしたが、秩父セメントは既定の方針どおり改造を続けた。所要資金は多額に上ったが、若返り効果が途中から現れ、すべてを社内に留保した利益でまかなったうえ多額の償却も進めた。

結果は数字に出た。工事の主目標は回転窯の機能強化と並列運転体制の実現にあり、第1〜4号回転窯の胴体延長と、第1〜5号回転窯へのエアクエンチングクーラの取付けが行われた。採用したスミス社のフォーラックスクーラはわが国で初めて使われ、急冷性と熱回収性で焼成能率を高めた。1952年秋には回転窯5基の並列運転が実現し、1954年5月には7万2,000トンの生産実績を上げて月産能力7万トンの国内最大工場となった。回転窯の新設を伴わないため生産高の伸びは同業他社をやや下回ったが、1950年から1954年の生産高は年平均約23%増え、1954年度には70万トンを超えた。工事の完工は1955年上期である。

新工場の意図が公にされたのは1953年5月9日、創立30周年記念式典の式辞である。1954年11月に起工した秩父第二工場では、東京工業大学の二見秀雄・谷口吉郎・加藤六美の3教授を委員に加えた第二工場建設委員会が設けられ、最終回までに53回を数えた。工場の設計を手がけた谷口教授は、この仕事で1956年度の日本建築学会作品賞を受けている。用地は28万500平方メートルに及び、それまでのセメント工場では考えられない広さだった。配置は回転窯を4基以上据えることを前提に決めた。主要な機械と基本設計は、デンマークのエフ・エル・スミス社に一括して任せた。1956年4月から5月の間に、第1・2号回転窯が相次いで火入れを迎えた。直径3.75メートル、長さ170メートルのこの湿式ロングキルンは、国内では当時もっとも新しく、もっとも大きかった。

第二工場が持ち込んだもう一つの新しさは制御である。わが国で初めてセメント工場にオートメーションを採り入れ、必要な計器類をすべてパネルに組み込むグラフィックパネル方式の中央管理を実現した。勘に頼って運転していた回転窯が計器の指示で動くようになり、以後この会社は業界におけるオートメーションのペースメーカーになる。1958年6月には第2期工事が完成して回転窯4基・月産能力10万トンとなり、翌年からは中庸熱セメントと高炉セメントの販売も始めた。1958年11月に納入を開始した建設省二瀬ダム向け高炉セメント8万4,000トンは創業以来の大口成約で、工場一次出荷における初のバラトラック大量輸送でもあった。