石原ケミカルの配当・自社株買い

配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期22224444217.333020.21,368万
2025年3月期20204040173.432523.11,366万
2024年3月期18183636127.561928.21,493万
2023年3月期17173434110.321730.81,513万
2022年3月期25143926.5130.012020.41,568万
1株 → 2株の株式分割
2021年3月期20234321.593.661523.0803万
2020年3月期2020402064.681030.9803万
2019年3月期1820381969.631127.3816万
2018年3月期1626422157.41936.6815万
2017年3月期1616321638.49641.6746万
2016年3月期16163216———747万
2015年3月期15153015————
2014年3月期15153015————
2013年3月期15153015————
2012年3月期15153015————

2022年3月期に1株→2株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2022年3月期に1株が2株に分かれたので、それより前の期の開示値は2で割ってある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2012年3月期の調整後 = 30円 ÷ 2(分割) = 15円

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

機能化学(電子材料)業界の配当22社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人49.3%3億円
金融機関28.3%1.7億円
その他法人12.5%75百万円
外国法人8.6%52百万円
金融商品取引業者1.3%8百万円
合計100.0%6億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期44.00円
CAGR(15期)+8.0%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期15.00n/a連結
2013年3月期15.00▲0.0%連結
2014年3月期15.00▲0.0%連結
2015年3月期15.00▲0.0%連結
2016年3月期16.00+6.7%連結
2017年3月期16.00▲0.0%連結
2018年3月期21.00+31.3%連結
2019年3月期19.00▲9.5%連結
2020年3月期20.00+5.3%連結
2021年3月期21.50+7.5%連結
2022年3月期26.50+23.3%連結
2023年3月期34.00+28.3%連結
2024年3月期36.00+5.9%連結
2025年3月期40.00+11.1%連結
2026年3月期44.00+10.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期20.2%
期間平均(10期)28.2%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期41.6n/a連結
2018年3月期36.6▲5.0pt連結
2019年3月期27.3▲9.3pt連結
2020年3月期30.9+3.6pt連結
2021年3月期23.0▲7.9pt連結
2022年3月期20.4▲2.6pt連結
2023年3月期30.8+10.4pt連結
2024年3月期28.2▲2.6pt連結
2025年3月期23.1▲5.1pt連結
2026年3月期20.2▲2.9pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期217.33円
CAGR(10期)+21.2%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期38.49n/a連結
2018年3月期57.41+49.2%連結
2019年3月期69.63+21.3%連結
2020年3月期64.68▲7.1%連結
2021年3月期93.66+44.8%連結
2022年3月期130.01+38.8%連結
2023年3月期110.32▲15.1%連結
2024年3月期127.56+15.6%連結
2025年3月期173.43+36.0%連結
2026年3月期217.33+25.3%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期6億円
CAGR(10期)+10.2%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期2n/a連結
2018年3月期2+3.9%連結
2019年3月期4+44.4%連結
2020年3月期3▲8.8%連結
2021年3月期3▲1.9%連結
2022年3月期4+18.6%連結
2023年3月期5+25.9%連結
2024年3月期5+9.8%連結
2025年3月期6+6.6%連結
2026年3月期6+2.3%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期0億円
9期増減▲1億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期1n/a連結
2018年3月期0▲100.0%連結
2019年3月期0▲100.0%連結
2020年3月期2n/a連結
2021年3月期n/an/a連結
2022年3月期5n/a連結
2023年3月期7+52.4%連結
2024年3月期3▲50.8%連結
2025年3月期31+815.9%連結
2026年3月期0▲100.0%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期6億円
CAGR(10期)+4.5%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期4n/a連結
2018年3月期2▲35.4%連結
2019年3月期4+44.4%連結
2020年3月期6+55.9%連結
2021年3月期3▲42.6%連結
2022年3月期8+159.5%連結
2023年3月期12+40.3%連結
2024年3月期9▲26.0%連結
2025年3月期37+323.8%連結
2026年3月期6▲84.4%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期19.3%
期間平均(10期)52.4%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期67.3n/a連結
2018年3月期27.6▲39.7pt連結
2019年3月期31.5+3.9pt連結
2020年3月期53.2+21.7pt連結
2021年3月期21.3▲31.9pt連結
2022年3月期40.6+19.3pt連結
2023年3月期69.3+28.7pt連結
2024年3月期45.3▲24.0pt連結
2025年3月期148.5+103.2pt連結
2026年3月期19.3▲129.2pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期0.14億株
11期増減+0.06億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.07n/a連結
2017年3月期0.07▲0.1%連結
2018年3月期0.08+9.3%連結
2019年3月期0.08+0.1%連結
2020年3月期0.08▲1.6%連結
2021年3月期0.08▲0.0%連結
2022年3月期0.16+95.2%連結
2023年3月期0.15▲3.5%連結
2024年3月期0.15▲1.3%連結
2025年3月期0.14▲8.5%連結
2026年3月期0.14+0.1%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株44円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株44円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1石原ケミカル取引先持株会1,180,0008.64%52百万円
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義1,071,0007.83%47百万円
3日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義792,0005.79%35百万円
4日本生命保険相互会社758,0005.55%33百万円
5NOMURA CUSTODY NOMINEES LIMITEDOMNIBUS-FULLY PAID(CASHPB)名義712,0005.21%31百万円
6株式会社三井住友銀行673,0004.92%30百万円
7大阪中小企業投資育成株式会社419,0003.06%18百万円
8山下 英利326,0002.39%14百万円
9株式会社池田泉州銀行320,0002.34%14百万円
10株式会社みずほ銀行296,0002.16%13百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長酒井保幸藤本昭彦
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期60619.3藤本昭彦
2025年3月期63137148.5
2024年3月期53945.3
2023年3月期571269.3
2022年3月期45840.6
2021年3月期30321.3
2020年3月期32653.2酒井保幸
2019年3月期40431.5
2018年3月期20227.6
2017年3月期21467.3

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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