日本酸素ホールディングス の歴史

酸素熔接の技術がわが国へ伝わったのは1908年のことである。欧米の工作機械輸入商だった山武商会の経営者・山口武彦がドイツから持ち込んだもので、山口はこの事業の将来性に着目し、当時の日本銀行副総裁・高橋是清の後援を得て会社の設立にこぎつけた^[1][2]。1910年10月、資本金5万円の日本酸素合資会社が発足する^[3][4]。本店を東京・京橋に、工場を大崎に置き、空気分離による圧縮酸素ガスの製造を始めた^[5]。当初の生産量は年間わずか2万5000立方メートルで、その大半は海軍工廠と民間造船所へ向かっていた^[6]。溶接・切断に酸素が要るという、きわめて限られた用途からの出発である。

1911年5月には東京・大崎に酸素の製造・充填工場を新設^[7]、1913年9月には呉海軍工廠への供給を目的として広島工場を建てた^[8]。1918年7月、合資会社を改組して資本金100万円の日本酸素株式会社が新発足する^[9][10]。初代の取締役社長には首藤諒が就き、創立者の山口武彦は取締役として名を連ねた^[11]。第一次大戦を契機に酸素の需要は各地で増え、1919年3月に亀戸、1920年5月に小倉、同年9月に名古屋、1925年4月に大阪と工場を重ねて、陸海軍から一般民間までの需要に応じた^[12]。年間生産量100万立方メートルを数える酸素ガス専門メーカーとしての地歩は、この十数年で築かれたものである。

昭和の初めには二つの流れが重なった。1929年から30年にかけての軍縮による世界的不況で業界の競争が激しくなる一方、機械部門の創設という第二の躍進期が始まる。当時、工業用酸素製造装置や合成化学工業用の窒素プラントに使う空気分離装置は、一切を輸入に頼っていた。同社は1927年から空気液化の物理的基礎研究に取り組み、幾多の障害を克服して国産化に成功する^[13]。1934年5月にはガス分離装置の製作専門工場として蒲田製作所を開設し^[14]、わが国最初の国産複精溜式空気分離装置の製作を始めた^[15]。翌1935年には本邦初の空気分離装置を完成させている^[16]。ガスを売る会社が、ガスを作る装置まで自ら手がける会社になった。

1937年6月、同社は当局の慫慂により社名を日本理化工業株式会社へ改めた^[17][18]。ガス製造と装置製作の両部門を兼業する体制は、この名の下で固まる^[19]。同年には溶解アセチレンの製造を目的とする投資会社・日本アセチレンも設立している^[20]。以後終戦までに釜石・徳山・仙台・小金井・豊橋の五つの酸素工場を次々と設け、1944年には酸素の年産944万立方メートル、わが国総生産量の4分の1を供給するに至った。機械部門も蒲田の拡張と玉川・京浜両製作所の新設で規模を広げ、わが国最大の毎時4500立方メートル人造石油水素精製装置などを製作している^[21]。

終戦後、同社は制限会社および集中排除法の指定会社となり、経営は一時きわめて多難だった。指定が解かれたのは1948年から49年にかけてである^[22]。重工業が衰退するなかでも新規需要の開拓によって立ち直りを図り、1949年5月には株式を東京証券取引所へ上場した^[23]。溶解アセチレンについては、それまで子会社に当たらせていた製造を1945年8月に鶴見工場として直轄下へ置き^[24][25]、1951年に玉川、1954年に広島第二、1955年に大阪と新設を重ねて、年産130万キログラムとわが国最高の生産施設を持つに至る^[26]。

1954年12月、川崎に自社設計・製作によるわが国最大の液体酸素およびアルゴン製造工場を開設した^[27][28]。これで直轄の酸素工場は13、年間生産能力は2365万立方メートルとなり、名実ともに業界の代表的地位を占める^[29]。翌1955年4月にはガス部門と機械部門を分離し、機械部門は日本理化工業の社名を継承、ガス部門は創業当初からの日本酸素の商号へ復帰して、資本金3億5000万円でガス事業へ専念した^[30][31][32]。ボンベで気体を運ぶ従来の方式に対し、液体にして運べば同じ容器で桁違いの量を届けられる。以後、大口需要には液体酸素、小口需要には気体酸素という供給の二本立てが定着していく^[33]。

1957年、常務取締役の木戸吉備夫は、国内の酸素生産が1956年度についに1億立方メートルへ達したと語っている。戦時中で最も生産を挙げた1944年の2.4倍にあたり、前年度と比べても44%の急増だった。増設に増設を重ねてもなお激増する需要に追われ、業界は当分のあいだ供給力の不足をかこたねばならない、というのが当時の見立てである^[34]。伸びを生んだのは技術の交代だった。鉄鋼業では平炉や転炉に酸素を吹き込む酸素製鋼法が普及し、造船所では戦前の鋲打ち工法が全溶接のブロック工法へ置き換わる。車輌や橋梁も同じ道をたどり、酸素事業の地位はわずか二、三年で一変したと木戸は述べた^[35]。

木戸は酸素事業の性格もあわせて説いた。原料は空気であるから仕入価格の変動に煩わされることがなく、容器の関係で輸送費がかさむため外国製品との競争もない。地味な産業でありながら成長性と安定性を併せ持つ、恵まれた事業だという^[36]。1957年4月期には郡山の増設と大阪液体酸素工場の操業開始が加わり、酸素の販売数量は1500万立方メートル（前期比12%増）、溶解アセチレンは109万キロ（同36%増）といずれも最高を記録した^[37]。続く1957年10月期の総売上高は19億円、収益は2億9000万円で、払込資本に対する利益率は83%に達している^[38]。

不況への強さも当時の経営陣が繰り返し語った点である。1958年、社長の高橋直行は、鉄鋼や造船が減産に向かっても、不況期には古鉄の解体利用や修理が増え、品質向上の競争も激しくなるため、かえって酸素や溶解アセチレンの需要が増すと述べた。製品を在庫できないこと、輸入品が絶無であること、原料が無尽蔵の空気であることも、事業を圧迫する要因を減らしていた^[39]。同社は1958年1月に倍額増資を実施し、川崎工場への毎時1000立方メートル液酸装置の増設と、小倉・呉・名古屋への液酸工場新設に資金を充てる。付帯設備を含む所要資金は19億6500万円で、完成後の生産能力は1957年末比71%増の年間5000万立方メートルとなる計画だった^[40]。