アツギの配当・自社株買い

更新:

配当金の推移2012年3月期〜2020年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2020年3月期)

1株配当(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2020年3月期——1515-370.10-59—1,605万
2019年3月期——3030-192.00-31—1,605万
2018年3月期——303035.82683.81,604万
10株 → 1株の株式併合
2017年3月期——33041.17772.91.73億
2016年3月期——33071.501242.01.73億
2015年3月期——33040.30774.4—
2014年3月期——33033.40689.8—
2013年3月期——33017.903167.6—
2012年3月期——3308.201365.9—

2018年3月期に10株→1株の株式併合。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2020年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2018年3月期に10株が1株になったので、それより前の期の開示値は10倍してある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2012年3月期の調整後 = 3円 × 10(併合) = 30円

出所: 有価証券報告書(2024年3月期)

インナー・レッグウェア業界の配当6社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
外国法人40.1%97百万円
個人38.7%93百万円
その他法人14.8%36百万円
金融商品取引業者3.4%8百万円
金融機関3.0%7百万円
合計100.0%2.4億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2020年3月期15.00円
CAGR(9期)▲8.3%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期30.00n/a連結
2013年3月期30.00▲0.0%連結
2014年3月期30.00▲0.0%連結
2015年3月期30.00▲0.0%連結
2016年3月期30.00▲0.0%連結
2017年3月期30.00▲0.0%連結
2018年3月期30.00▲0.0%連結
2019年3月期30.00▲0.0%連結
2020年3月期15.00▲50.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
配当性向

配当性向

2020年3月期n/a
期間平均(7期)128.1%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期365.9n/a連結
2013年3月期167.6▲198.3pt連結
2014年3月期89.8▲77.8pt連結
2015年3月期74.4▲15.4pt連結
2016年3月期42.0▲32.4pt連結
2017年3月期72.9+30.9pt連結
2018年3月期83.8+10.9pt連結
2019年3月期n/an/a連結
2020年3月期n/an/a連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
EPS

EPS

2020年3月期▲370.10円
期間平均(9期)▲34.87円
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期8.20n/a連結
2013年3月期17.90+118.3%連結
2014年3月期33.40+86.6%連結
2015年3月期40.30+20.7%連結
2016年3月期71.50+77.4%連結
2017年3月期41.17▲42.4%連結
2018年3月期35.82▲13.0%連結
2019年3月期▲192.00▲636.0%連結
2020年3月期▲370.10n/a連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
配当金の支払額

配当金の支払額

2020年3月期5億円
CAGR(6期)▲1.1%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期5n/a連結
2016年3月期5▲0.2%連結
2017年3月期5▲2.6%連結
2018年3月期5▲1.2%連結
2019年3月期5▲0.8%連結
2020年3月期5▲0.4%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
自己株式の取得額

自己株式の取得額

2020年3月期0億円
6期増減▲0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期5+1412.5%連結
2017年3月期2▲49.2%連結
2018年3月期3+8.9%連結
2019年3月期0▲98.9%連結
2020年3月期0▲33.3%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
総還元額

総還元額

2020年3月期5億円
CAGR(6期)▲2.2%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期5n/a連結
2016年3月期10+84.3%連結
2017年3月期7▲25.5%連結
2018年3月期8+2.2%連結
2019年3月期5▲35.8%連結
2020年3月期5▲0.6%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
総還元性向

総還元性向

2020年3月期n/a
期間平均(4期)100.1%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期78.9n/a連結
2016年3月期82.6+3.7pt連結
2017年3月期109.1+26.5pt連結
2018年3月期129.7+20.6pt連結
2019年3月期n/an/a連結
2020年3月期n/an/a連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
発行済株式数

発行済株式数

2020年3月期0.16億株
5期増減▲1.57億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期1.73n/a連結
2017年3月期1.73▲0.0%連結
2018年3月期0.16▲90.7%連結
2019年3月期0.16▲0.0%連結
2020年3月期0.16▲0.0%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
大株主が受け取った配当2020年3月期・1株15円

大株主が受け取った配当(2020年3月期・1株15円)

2020年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社(信託口)名義1,219,0007.6%18百万円
2東レ株式会社1,025,0006.39%15百万円
3日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義849,0005.29%13百万円
4株式会社オンワードホールディングス612,0003.81%9百万円
5小林 茂503,0003.14%8百万円
6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103名義429,0002.67%6百万円
7江綿株式会社401,0002.5%6百万円
8旭化成株式会社345,0002.15%5百万円
9日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社(信託口5)名義321,0002%5百万円
10株式会社三井住友銀行244,0001.52%4百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長工藤洋志
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2020年3月期505—
2019年3月期505—
2018年3月期538129.7
2017年3月期527109.1
2016年3月期551082.6
2015年3月期50578.9工藤洋志

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

免責事項およびポリシー