アンドエスティHDの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年2月期〜2026年2月期

配当金の推移(2012年2月期〜2026年2月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年2月期45459090205.869543.74,679万
2025年2月期35559090208.939643.14,680万
2024年2月期35508585297.7513528.54,561万
2023年2月期25356060166.377536.14,563万
2022年2月期25305555108.724950.64,565万
2021年2月期15254040-14.88-7—4,564万
2020年2月期25255050135.086437.04,767万
2019年2月期2030505082.673960.54,760万
2018年2月期3515505018.369272.34,889万
2017年2月期35407557.5242.4911623.74,883万
1株 → 2株の株式分割
2016年2月期409013065188.319134.52,441万
2015年2月期30457537.510.375361.6—
2014年2月期50257537.5-206.42-47——
2013年2月期507012060241.455524.8—
2012年2月期507012060285.716821.0—

2017年2月期に1株→2株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年2月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2017年2月期に1株が2株に分かれたので、それより前の期の開示値は2で割ってある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2012年2月期の調整後 = 120円 ÷ 2(分割) = 60円

出所: 有価証券報告書(2026年2月期)

衣料業界の配当26社

衣料業界の配当26社

高還元青山商事FY25 連結配当性向283.6%1株配当136円高還元ヨンドシーHDFY24 連結配当性向129.3%1株配当83円高還元しまむらFY25 連結配当性向106.2%1株配当215円高還元ヤマノHDFY24 連結配当性向83.3%1株配当1円高還元AOKIHDFY25 連結配当性向71.1%1株配当80円高還元コナカFY25 連結配当性向70.3%1株配当10円高還元日本和装HDFY25 連結配当性向62.7%1株配当16円はるやまHDFY24 連結配当性向48.6%1株配当20円アンドエスティHDFY25 連結配当性向43.7%1株配当90円パレモ・HDFY19 連結配当性向41.3%1株配当12円ハニーズHDFY25 連結配当性向41.1%1株配当55円ユナイテッドアローズFY25 連結配当性向40.2%1株配当89円パルGHDFY25 連結配当性向39.2%1株配当40円ファーストリテイリングFY25 連結配当性向35.4%1株配当500円TOKYO BASEFY25 連結配当性向21.6%1株配当6円Bitcoin JapanFY17 連結配当性向16.7%1株配当0.35円スターシーズFY12 連結配当性向—1株配当4,000円ワークマンFY25 連結配当性向—1株配当89円バロックジャパンリミテッドFY24 連結配当性向—1株配当38円グローバルスタイルFY25 連結配当性向—1株配当33円一蔵FY24 連結配当性向—1株配当14円ジーイエットFY19 連結配当性向—1株配当10円ANAPHDFY20 連結配当性向—1株配当3円京都きもの友禅HDFY23 連結配当性向—1株配当3円タカキューFY17 連結配当性向—1株配当3円ジェリービーンズグループFY25 連結配当性向—1株配当0円
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年2月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
その他法人41.1%17.3億円
個人30.9%13億円
外国法人14.8%6.2億円
金融機関10.8%4.5億円
金融商品取引業者2.4%1億円
合計100.0%42.1億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年2月期90.00円
CAGR(15期)+2.9%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年2月期60.00n/a連結
2013年2月期60.00▲0.0%連結
2014年2月期37.50▲37.5%連結
2015年2月期37.50▲0.0%連結
2016年2月期65.00+73.3%連結
2017年2月期57.50▲11.5%連結
2018年2月期50.00▲13.0%連結
2019年2月期50.00▲0.0%連結
2020年2月期50.00▲0.0%連結
2021年2月期40.00▲20.0%連結
2022年2月期55.00+37.5%連結
2023年2月期60.00+9.1%連結
2024年2月期85.00+41.7%連結
2025年2月期90.00+5.9%連結
2026年2月期90.00▲0.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年2月期43.7%
期間平均(13期)79.8%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年2月期21.0n/a連結
2013年2月期24.8+3.8pt連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期361.6n/a連結
2016年2月期34.5▲327.1pt連結
2017年2月期23.7▲10.8pt連結
2018年2月期272.3+248.6pt連結
2019年2月期60.5▲211.8pt連結
2020年2月期37.0▲23.5pt連結
2021年2月期n/an/a連結
2022年2月期50.6n/a連結
2023年2月期36.1▲14.5pt連結
2024年2月期28.5▲7.6pt連結
2025年2月期43.1+14.6pt連結
2026年2月期43.7+0.6pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年2月期205.86円
CAGR(15期)▲2.3%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年2月期285.71n/a連結
2013年2月期241.45▲15.5%連結
2014年2月期▲206.42▲185.5%連結
2015年2月期10.37n/a連結
2016年2月期188.31+1715.9%連結
2017年2月期242.49+28.8%連結
2018年2月期18.36▲92.4%連結
2019年2月期82.67+350.3%連結
2020年2月期135.08+63.4%連結
2021年2月期▲14.88▲111.0%連結
2022年2月期108.72n/a連結
2023年2月期166.37+53.0%連結
2024年2月期297.75+79.0%連結
2025年2月期208.93▲29.8%連結
2026年2月期205.86▲1.5%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年2月期47億円
CAGR(12期)+12.1%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期13n/a連結
2016年2月期21+54.6%連結
2017年2月期39+87.5%連結
2018年2月期36▲7.8%連結
2019年2月期17▲53.3%連結
2020年2月期26+57.4%連結
2021年2月期19▲27.2%連結
2022年2月期23+19.7%連結
2023年2月期25+9.9%連結
2024年2月期32+27.3%連結
2025年2月期39+22.6%連結
2026年2月期47+19.7%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年2月期0億円
12期増減▲0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期0n/a連結
2016年2月期14+35325.0%連結
2017年2月期26+82.2%連結
2018年2月期0▲99.8%連結
2019年2月期0▲66.7%連結
2020年2月期0+50.0%連結
2021年2月期37+122333.3%連結
2022年2月期0▲100.0%連結
2023年2月期0▲0.0%連結
2024年2月期0▲0.0%連結
2025年2月期0▲0.0%連結
2026年2月期0▲0.0%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年2月期47億円
CAGR(12期)+12.1%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期13n/a連結
2016年2月期35+159.9%連結
2017年2月期65+85.3%連結
2018年2月期36▲44.6%連結
2019年2月期17▲53.4%連結
2020年2月期26+57.3%連結
2021年2月期56+112.7%連結
2022年2月期23▲59.1%連結
2023年2月期25+9.9%連結
2024年2月期32+27.2%連結
2025年2月期39+22.6%連結
2026年2月期47+19.7%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年2月期49.4%
期間平均(11期)95.6%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期266.4n/a連結
2016年2月期38.2▲228.2pt連結
2017年2月期55.7+17.5pt連結
2018年2月期414.1+358.4pt連結
2019年2月期42.9▲371.2pt連結
2020年2月期41.2▲1.7pt連結
2021年2月期n/an/a連結
2022年2月期46.5n/a連結
2023年2月期33.3▲13.2pt連結
2024年2月期23.6▲9.7pt連結
2025年2月期40.8+17.2pt連結
2026年2月期49.4+8.6pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年2月期0.47億株
11期増減+0.22億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期n/an/a連結
2016年2月期0.24n/a連結
2017年2月期0.49+100.1%連結
2018年2月期0.49+0.1%連結
2019年2月期0.48▲2.6%連結
2020年2月期0.48+0.1%連結
2021年2月期0.46▲4.2%連結
2022年2月期0.46▲0.0%連結
2023年2月期0.46▲0.0%連結
2024年2月期0.46▲0.0%連結
2025年2月期0.47+2.6%連結
2026年2月期0.47▲0.0%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年2月期・1株90円

大株主が受け取った配当(2026年2月期・1株90円)

2026年2月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1株式会社フクゾウ17,132,00036.62%15.4億円
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義3,137,0006.71%2.8億円
3豊島株式会社2,000,0004.27%1.8億円
4株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義992,0002.12%89百万円
5福田 三千男922,0001.97%83百万円
6アンドエスティHD従業員持株会587,0001.26%53百万円
7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103名義510,0001.09%46百万円
8三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社508,0001.09%46百万円
9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001名義499,0001.07%45百万円
10STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505044名義484,0001.03%44百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長遠藤洋一福田三千男木村治
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年2月期4704749.4
2025年2月期3903940.8
2024年2月期3203223.6
2023年2月期2502533.3木村治
2022年2月期2302346.5
2021年2月期193756—
2020年2月期2602641.2
2019年2月期1701742.9福田三千男
2018年2月期36036414.1
2017年2月期39266555.7
2016年2月期21143538.2
2015年2月期13013266.4遠藤洋一

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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