AOKIHDの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期20608080112.459571.18,430万
2025年3月期15607575113.899665.98,417万
2024年3月期1337505090.037655.58,415万
2023年3月期713202066.345630.18,496万
2022年3月期55101030.212633.18,500万
2021年3月期1001010-140.77-119—8,492万
2020年3月期232346465.234879.58,488万
2019年3月期2931606053.3446112.58,603万
2018年3月期2222444484.877451.88,678万
2017年3月期2122434383.387451.69,078万
2016年3月期20204040107.559737.29,072万
2015年3月期18183636111.7010232.2—
2014年3月期30184833127.7010725.8—
1株 → 2株の株式分割
2013年3月期20254522.5118.269819.0—
2012年3月期15203517.583.547120.9—

2014年3月期に1株→2株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2014年3月期に1株が2株に分かれたので、それより前の期の開示値は2で割ってある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2012年3月期の調整後 = 35円 ÷ 2(分割) = 17.5円

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

衣料業界の配当26社

衣料業界の配当26社

高還元青山商事FY25 連結配当性向283.6%1株配当136円高還元ヨンドシーHDFY24 連結配当性向129.3%1株配当83円高還元しまむらFY25 連結配当性向106.2%1株配当215円高還元ヤマノHDFY24 連結配当性向83.3%1株配当1円高還元AOKIHDFY25 連結配当性向71.1%1株配当80円高還元コナカFY25 連結配当性向70.3%1株配当10円高還元日本和装HDFY25 連結配当性向62.7%1株配当16円はるやまHDFY24 連結配当性向48.6%1株配当20円アンドエスティHDFY25 連結配当性向43.7%1株配当90円パレモ・HDFY19 連結配当性向41.3%1株配当12円ハニーズHDFY25 連結配当性向41.1%1株配当55円ユナイテッドアローズFY25 連結配当性向40.2%1株配当89円パルGHDFY25 連結配当性向39.2%1株配当40円ファーストリテイリングFY25 連結配当性向35.4%1株配当500円TOKYO BASEFY25 連結配当性向21.6%1株配当6円Bitcoin JapanFY17 連結配当性向16.7%1株配当0.35円スターシーズFY12 連結配当性向—1株配当4,000円ワークマンFY25 連結配当性向—1株配当89円バロックジャパンリミテッドFY24 連結配当性向—1株配当38円グローバルスタイルFY25 連結配当性向—1株配当33円一蔵FY24 連結配当性向—1株配当14円ジーイエットFY19 連結配当性向—1株配当10円ANAPHDFY20 連結配当性向—1株配当3円京都きもの友禅HDFY23 連結配当性向—1株配当3円タカキューFY17 連結配当性向—1株配当3円ジェリービーンズグループFY25 連結配当性向—1株配当0円
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
その他法人46.6%31.5億円
個人37.5%25.3億円
金融機関7.8%5.3億円
外国法人7.2%4.9億円
金融商品取引業者0.8%53百万円
合計100.0%67.4億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期80.00円
CAGR(15期)+11.5%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期17.50n/a連結
2013年3月期22.50+28.6%連結
2014年3月期33.00+46.7%連結
2015年3月期36.00+9.1%連結
2016年3月期40.00+11.1%連結
2017年3月期43.00+7.5%連結
2018年3月期44.00+2.3%連結
2019年3月期60.00+36.4%連結
2020年3月期46.00▲23.3%連結
2021年3月期10.00▲78.3%連結
2022年3月期10.00▲0.0%連結
2023年3月期20.00+100.0%連結
2024年3月期50.00+150.0%連結
2025年3月期75.00+50.0%連結
2026年3月期80.00+6.7%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期71.1%
期間平均(14期)106.2%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期20.9n/a連結
2013年3月期19.0▲1.9pt連結
2014年3月期25.8+6.8pt連結
2015年3月期32.2+6.4pt連結
2016年3月期37.2+5.0pt連結
2017年3月期51.6+14.4pt連結
2018年3月期51.8+0.2pt連結
2019年3月期112.5+60.7pt連結
2020年3月期879.5+767.0pt連結
2021年3月期n/an/a連結
2022年3月期33.1n/a連結
2023年3月期30.1▲3.0pt連結
2024年3月期55.5+25.4pt連結
2025年3月期65.9+10.4pt連結
2026年3月期71.1+5.2pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期112.45円
CAGR(15期)+2.1%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期83.54n/a連結
2013年3月期118.26+41.6%連結
2014年3月期127.70+8.0%連結
2015年3月期111.70▲12.5%連結
2016年3月期107.55▲3.7%連結
2017年3月期83.38▲22.5%連結
2018年3月期84.87+1.8%連結
2019年3月期53.34▲37.2%連結
2020年3月期5.23▲90.2%連結
2021年3月期▲140.77▲2791.6%連結
2022年3月期30.21n/a連結
2023年3月期66.34+119.6%連結
2024年3月期90.03+35.7%連結
2025年3月期113.89+26.5%連結
2026年3月期112.45▲1.3%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期67億円
CAGR(12期)+6.7%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期33n/a連結
2016年3月期34+4.9%連結
2017年3月期36+6.0%連結
2018年3月期38+5.2%連結
2019年3月期44+15.1%連結
2020年3月期46+5.1%連結
2021年3月期28▲39.7%連結
2022年3月期4▲84.6%連結
2023年3月期10+137.6%連結
2024年3月期22+114.5%連結
2025年3月期44+98.7%連結
2026年3月期67+54.0%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期0億円
12期増減▲0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期23+231400.0%連結
2017年3月期29+24.8%連結
2018年3月期11▲63.6%連結
2019年3月期10▲6.2%連結
2020年3月期14+41.9%連結
2021年3月期0▲100.0%連結
2022年3月期0n/a連結
2023年3月期0n/a連結
2024年3月期9n/a連結
2025年3月期0▲100.0%連結
2026年3月期0n/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期67億円
CAGR(12期)+6.7%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期33n/a連結
2016年3月期58+75.5%連結
2017年3月期65+13.5%連結
2018年3月期49▲25.2%連結
2019年3月期54+10.5%連結
2020年3月期60+11.8%連結
2021年3月期28▲53.7%連結
2022年3月期4▲84.6%連結
2023年3月期10+137.6%連結
2024年3月期31+200.1%連結
2025年3月期44+42.0%連結
2026年3月期67+54.0%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期71.0%
期間平均(11期)173.3%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期32.2n/a連結
2016年3月期59.3+27.1pt連結
2017年3月期88.8+29.5pt連結
2018年3月期66.2▲22.6pt連結
2019年3月期117.3+51.1pt連結
2020年3月期1,350.1+1232.8pt連結
2021年3月期n/an/a連結
2022年3月期16.8n/a連結
2023年3月期18.2+1.4pt連結
2024年3月期40.6+22.4pt連結
2025年3月期45.6+5.0pt連結
2026年3月期71.0+25.4pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期0.84億株
11期増減▲0.06億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.91n/a連結
2017年3月期0.91+0.1%連結
2018年3月期0.87▲4.4%連結
2019年3月期0.86▲0.9%連結
2020年3月期0.85▲1.3%連結
2021年3月期0.85▲0.0%連結
2022年3月期0.85+0.1%連結
2023年3月期0.85▲0.0%連結
2024年3月期0.84▲1.0%連結
2025年3月期0.84▲0.0%連結
2026年3月期0.84+0.2%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株80円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株80円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1株式会社アニヴェルセルHOLDINGS32,415,00038.51%25.9億円
2日本マスタートラスト信託銀行 株式会社(信託口)名義5,149,0006.11%4.1億円
3株式会社トレイデアーリ4,300,0005.1%3.4億円
4青木彰宏2,599,0003.08%2.1億円
5青木柾允2,572,0003.05%2.1億円
6AOKIホールディングス取引先持株会1,962,0002.33%1.6億円
7青木寶久1,846,0002.19%1.5億円
8青木擴憲1,843,0002.19%1.5億円
9AOKIホールディングス従業員持株会1,840,0002.18%1.5億円
10株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義1,251,0001.48%1.0億円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長青木彰宏田村春生
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期6706771.0
2025年3月期4404445.6
2024年3月期2293140.6田村春生
2023年3月期1001018.2
2022年3月期40416.8
2021年3月期28028—
2020年3月期4614601350.1
2019年3月期441054117.3
2018年3月期38114966.2
2017年3月期36296588.8
2016年3月期34235859.3
2015年3月期3303332.2青木彰宏

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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