新日本科学の歴史

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沿革

1957年に創業した南日本ドッグセンターが起源。

1960年に医薬品の安全性試験の受託を始め、2025年には経鼻片頭痛薬「Atzumi」がFDAの販売承認を取得した。非臨床試験の受託を主力とする医薬品開発受託機関で、2025年3月期の売上高は324億円。

1957年1960年1973年1974年1993年2004年2015年/2018年2026年南日本ドッグセンター1957年創業安全性試験1960年受託を開始日本ドッグセンター1973年法人を設立新日本科学1974年商号変更臨床CRO業務1993年業務を開始株式上場2004年マザーズに上場新日本科学PPD2015年臨床事業を分割新日本科学SMO2018年エムスリーに売却
有価証券報告書「沿革」、公式サイト「沿革」
沿革概略を知る
創業期

1957年〜南日本ドッグセンターの創業と安全性試験受託の開始

  1. 南日本ドッグセンターを創業[1]
  2. 医薬品の安全性試験の受託事業を開始[1]
売上高
  • 売上高
新日本科学売上高—
成長期

1973年〜新日本科学への改称とGLP対応の安全性試験

  1. 日本ドッグセンターを設立[2]
  2. 新日本科学に商号変更[2]
  3. 東京研究所を設立[2]
  4. 鹿児島郡吉田町に安全性研究所を新設し本店を移転[1]
  5. GLP対応の安全性試験を開始[2]
  6. 実験用NHP繁殖施設を建設[1]
  7. 米国の営業拠点としてメリーランド州に米国支社を開設[1]
  8. 実験用NHP繁殖を現地企業と協働して開始[1]
  9. 米国支社をSNBL U.S.A., Ltd.として分社[1]
  10. 鹿児島市に臨床薬理試験実施医療機関（CPCクリニック）を建設[1]
売上高
  • 売上高
新日本科学売上高—
就任年社長氏名役職名
永田良一
成長期

1993年〜臨床CROへの参入とマザーズ上場

  1. 臨床CRO業務を開始[2]
  2. トランスレーショナルリサーチ（TR）事業部門を新設[1]
  3. 経鼻投与基盤技術の開発に着手[2]
  4. 薬物代謝分析センターを新設[2]
  5. SNBL U.S.A.をエヴェレット市に移転し非臨床試験施設を新設[1]
  6. 臨床第II相・第III相試験の受託事業を開始[2]
  7. 安全性研究所を建設[2]
  8. SNBL U.S.A.がAAALAC International認証を取得[1]
  9. SMO事業に参入[2]
  10. 広東省に実験用NHP繁殖施設を建設[1]
  11. 新医科学開発（香港）有限公司を設立[2]
  12. ボルチモア市のメリーランド州立大学構内に臨床薬理試験実施医療機関を建設[1]
  13. 東京証券取引所マザーズ市場に上場[2]
  14. グリーンピア指宿の跡地を購入[2]
  15. メディポリス事業を開始[1]
  16. 実験用NHP繁殖施設を建設[1]
  17. 実験用NHPの繁殖・育成事業を開始[2]
  18. 東京証券取引所市場第一部に指定替え[2]
  19. ONTORIIを設立[2]
  20. 安全性研究所がAAALAC International認証を取得[1]
  21. Wave Life Sciences Pte. Ltd.を設立[2]
  22. 地熱発電事業に参入[2]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
新日本科学2014年3月期売上高169億円売上高経常利益率-1.2%
転換期

2015年〜臨床事業の分割承継と「Atzumi」のFDA承認

  1. 地熱発電所が稼働[3]
  2. 臨床事業部門を新日本科学PPDに分割承継[2]
  3. Wave Life Sciencesが米国ナスダック市場に上場[2]
  4. Satsuma Pharmaceuticalsを設立[2]
  5. 米国の非臨床事業をAltasciencesグループに譲渡[2]
  6. 新日本科学SMOの全株式をエムスリーに売却[2]
  7. Satsuma PharmaceuticalsがNasdaqに上場[4]
  8. ヒーリングリゾート「別邸 天降る丘」を開業[2]
  9. プライム市場に移行[2]
  10. イナリサーチを子会社化[2]
  11. Satsuma Pharmaceuticalsを子会社化[2]
  12. 鹿児島本社に新社屋研究棟を新設[1]
  13. 経鼻片頭痛薬「Atzumi」がFDAの販売承認を取得[2]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
新日本科学2026年3月期売上高325億円売上高営業利益率8.3%

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出典・参考
#年出所
[1]2026新日本科学 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[2]—有価証券報告書
[3]2023会社IR「2024年３月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）」（2023年8月2日）
[4]2022会社IR「上期決算説明会資料」（2022年11月2日）
新日本科学の財務データ一覧を見るROEFCF自己資本比率＋301科目

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最終改定: 2026年10月