1840年 鹿島岩吉「大岩」を創業

鹿島建設の有価証券報告書沿革は「当社の創業は、1840（天保11）年、鹿島岩吉が現在の東京都中央区京橋付近に『大岩』の屋号で店を構えたことに遡る」（有価証券報告書 FY24 沿革）と簡潔に記す。岩吉の出自・修業先の詳細は公開資料に残されていないが、屋号「大岩」と「松平越中守の江戸屋敷など大名屋敷の普請を得意とし」（有価証券報告書 FY24 沿革）との記述から、町方大工の独立棟梁として大名家の御用大工筋に食い込む立場で出発した経緯が読み取れる。

京橋一帯は江戸城南東に隣接する商家集積地で、大名屋敷も周辺に多く、町家請負と大名普請の両需要を地続きで取り込める立地だった。1840年は天保改革直前のアヘン戦争の年で、開国前の江戸後期、官需に依存せず大名家・町家の建築を直接受注する江戸期の請負慣行が、後に2代目岩蔵による横浜進出・鉄道転身という決断を支える人脈と職人集団の基盤となった。創業から幕末まで個人棟梁営業の時代が続き、近代的な会社組織への移行は1930年の株式会社化を待つことになる。

安政6年（1859年）の横浜開港に伴い、幕府は外国人居留地の整備と外国商館の建築のため江戸の有力大工棟梁を動員した。岩吉は江戸京橋から横浜へ進出し、万延元年（1860年）に英国商社ジャーディン・マセソン商会の通称「英一番館」を施工している。日本会社史総覧は「諸大名の江戸屋敷を建築し、横浜港開港とともに同地に進出、1860年（万延元年）にイギリスの商社ジャーディン・マセソン商会の通称『英一番館』を施工し、わが国の洋風建築に先鞭をつけた」（日本会社史総覧 1995）と記している。

開港直後の横浜居留地では、外国人技師が持ち込む洋館の規模・構造・建材が江戸の在来工法と大きく異なり、棟梁は現場で工法を読み取りながら覚える必要があった。岩吉と棟梁衆は外国商館の請負を通じて煉瓦造・洋瓦・洋小屋組などの新工法を実地で取得し、明治期に擬洋風建築を組み立てる技術蓄積を江戸末期のうちに確保した。明治改元後、屋号は「大岩」から「鹿島方」へ改称され、品川御殿山の毛利邸洋館、新橋の蓬莱社、神戸の製紙工場、岡山県庁舎など全国の洋風建築を相次いで請け負う基盤となった。

明治13年（1880年）3月、2代目鹿島岩蔵は洋風建築で全国に実績を築いた「鹿島方」を解散し、鉄道専門工事業者「鹿島組」を新たに設立して鉄道請負業へ転身した。日本会社史総覧は「1880年（明13）に2代目鹿島岩蔵は洋風建築の実績を誇る『鹿島方』を解散し、鹿島組を新たに設立して、文明開化の象徴である鉄道の専門工事業者に転身した」（日本会社史総覧 1995）と記す。実績ある業態を畳んで未経験の鉄道土木に資源を集中させる経営判断は、当時としては相当の賭けでもあった。

鹿島組の初仕事は官営鉄道の柳ヶ瀬トンネル（敦賀〜長浜間）で、引き続き日本鉄道会社の現東北本線・山手線の一部、官設の現信越線の一部をはじめ、全国各地の官設・私設鉄道を施工した。日清戦争を契機に朝鮮・満州・台湾での鉄道敷設にも進出し、明治・大正期の鹿島組の工事種類別請負高は鉄道67%・水力発電14%と、この2大分野で工事量の80%以上を占めるに至った。「鉄道の鹿島」と呼ばれる事業構造は、1880年の業態転換から半世紀にわたって企業の基本性格を規定した。

昭和初期、鹿島組が当時手がけていた最大の工事は1918年（大正7年）に着工した丹那トンネルである。東海道本線の熱海〜函南間を貫く全長約7.8キロのこのトンネルは大量出水や落盤に繰り返し見舞われ、金融恐慌から世界恐慌への移行と産業合理化策の進行も重なって、個人営業の鹿島組には資金繰り上の重圧が継続していた。長期の重量級工事を請け負うための資金調達力強化が、株式会社化を急ぐ実務上の理由となった。

3代目組長の鹿島精一は1929年（昭和4年）に京橋に新社屋を建設したうえで、翌1930年（昭和5年）2月、資本金300万円で株式会社鹿島組を設立し、自ら初代社長に就任した。日本会社史総覧は「3代目組長の鹿島精一は、1929年（昭4）、京橋に新社屋を建設、翌30年2月、資本金300万円の株式会社に改組し、株式会社鹿島組の初代社長に就任した」（日本会社史総覧 1995）と記す。1840年の岩吉個人営業から90年目の法人化で、丹那トンネルは1934年12月に16年の難工事の末に完工、土木技術力を全国に知らしめる完工実績となった。

1945年8月の敗戦後、鹿島組は軍需補償の打ち切り・在外資産の喪失・復員者および海外引揚者の受け入れなど幾多の困難に直面した。駐留軍工事や塩田工事で苦境をしのいだのち、1947年12月に社名を「鹿島建設株式会社」へ改称している。「組」を名乗ってきた業態名を「建設」へ切り替える動きは、1946年1月の大成建設改称（旧大倉土木）に続くもので、業界内で総合建設会社としての業態名が定着していく流れに連なる転換だった。

1949年4月、鹿島建設は建設業界初の技術研究所を設立し、業界に先駆けた研究開発体制を整備した。先端技術を要する工事を社内で内製化する戦略の表れであり、朝鮮戦争を契機とした産業界の技術革新・エネルギー革新と高度成長期の到来とともに、電源開発・臨海工業地帯造成・新幹線・高速道路など多様なインフラ需要を取り込む基盤となった。1957年8月の日本原研第1号原子炉、1968年4月の霞が関三井ビル、1963年の年間受注高世界1位、1961年10月の東京・大阪両証券取引所上場という戦後の到達点は、いずれも1949年の研究所設立を起点とする技術内製化路線の延長線上で実現した。