1804年 清水喜助 大工業を創業

清水喜助は越中国富山の出身で、文化元年（1804年）、22歳のとき江戸神田鍛冶町の絵草紙屋の裏店に住みつき、銀三分をもとでに大工業を開業した。社史は「銀三分をもとでとして大工業を開業した」「当年二十二才の清水喜助であつた」（清水建設百五十年 1956）と記し、技倆については日光山の修築に関係した程の確かなものと伝えている。昼は日本橋辺の商店仕事に呼ばれ、夜は日用家具を作って売って糊口をしのいだ時期から、独立棟梁としての歩みが始まった。

神田鍛冶町は江戸城下の職人町であり、大工・鍛冶・木挽きが集積する街区として町家・商家・寺社の建築需要を地続きで取り込める立地だった。喜助は宮大工としての修練を背景に町家請負で評判を得るに従い、裏店を出て表通りの神田新石町に店と仕事場を構え、屋号を「清水屋」として弟子多数を養いながら終生ここで家業に力を尽くした。官需に依存せず民間の建築工事を直接受注する江戸期の請負慣行が、後に清水組の経営路線を規定する素地となり、個人営業の時代は1915年の合資会社化まで続いた。

安政6年（1859年）、2代清水喜助は得意先であった大老・井伊直弼の執りなしで横浜開港準備を一手に引き受け、幕府の諸施設建設のため横浜店を開設した。社史は「直弼の執りなしで横浜開港の準備を一手に引受けて奮闘していた」（清水建設百五十年 1956）と記し、開港派の老中・海防掛らによる調印決行を背景に2代喜助が幕府発注の現場を任された経緯を伝える。江戸の弟子衆もこの転身に同行し、万蔵以来の古参弟子・斎藤金太郎などは東京の得意先を他の出入大工に譲って横浜へ馳せ参じている。

開港直後の横浜居留地では、洋館の規模・構造・建材が江戸の在来工法と大きく異なり、棟梁は外国人技師の図面を読み取りながら現場で工法を覚える必要があった。清水組は幕府発注の諸施設と外国商館の請負を通じて煉瓦造・トラス構造・洋瓦などの新工法を実地で取得し、明治期に擬洋風建築を組み立てる技術蓄積を江戸末期のうちに確保した。2代喜助は築地ホテル館に続いて明治4年（1871年）に三井組大番頭・三野村利左衛門から下命を受け第一国立銀行（三井組ハウス）の建築を担当、洋行経験のないまま自前で設計した中央に高い塔を備える宮殿風の外観は、明治初期の代表的洋風建築として技術力を世に示した。

1886年7月、清水組は工学士を招聘して技師長制を発足させ、設計と施工を一貫させる近代的な組織体制を整えた。江戸期以来の棟梁による経験伝承だけでは煉瓦造・鉄骨造の大規模建築に対応できず、技術者を社内に抱え図面と現場を結ぶ体制が業界に先駆けて導入された。

翌1887年（明治20年）、3代店主の急逝を受け渋沢栄一が相談役に就任し、清水組の営業方針を「民間の建築工事」と定めた。日本会社史総覧は「1887年（明20）、渋沢栄一を相談役に迎え、営業の方針を『民間の建築工事』と定めた。以降、1900年前後（明治30年代）にかけて、店内改革、専属取引業者の組織化等を進め、土木・建築請負業の基礎を固めた」（日本会社史総覧 1995）と記す。渋沢は以後30年以上にわたり経営に関与し、官公庁工事に依存する同業他社と一線を画す民間建築主軸の路線が、明治後期から大正期にかけて清水組の事業基盤として定着した。

大正4年（1915年）10月、清水同族は資本金100万円で合資会社清水組を設立し、1804年以来110年続いた個人営業から会社組織へ転換した。法人化は喜助一族の個人責任で背負ってきた建築請負業を有限責任の組織として再構築する転機で、近代企業としての基礎が制度面から整った。

昭和12年（1937年）8月、資本金1,200万円で株式会社清水組を設立し、同年11月に合資会社清水組を合併すると同時に名古屋支店・大阪支店（現 関西支店）・九州支店を開設した。法人統合と全国支店網の整備が同時に行われたことで、関東中心だった営業基盤が一挙に全国規模へ拡大した。日中戦争の拡大に伴い海外工事や軍需関連工事の受注が増加し、1939年5月に北海道支店、1945年5月に広島支店を開設して戦時下の受注体制を全国に張り巡らせている。

1945年8月15日の終戦から3日後の8月18日、戦災を免れた本社社屋で清水組は業務を再開した。当時の社員数は約3,500人で、戦災ビルの改修工事と進駐軍関係施設工事に建設事業の活路を求めた。1946年4月に仙台支店、7月に北陸支店・四国支店、同8月に建設資材販売の丸喜産業（現 ミルックス）を余剰人員対策も兼ねて設立し、雇用維持と支店網拡充を同時に進めた。

しかし1947年末には進駐軍関係工事も一段落、政府発注工事の支払い遅延とインフレで資金繰りが悪化し経営危機に陥った。1948年2月、社名を「清水建設株式会社」へ改称、8月に企業再建整備計画の認可を受け、11月の増資で資本金7,000万円とし初めて清水同族以外から外部資本を導入した。1804年から140年余続いた喜助一族の個人商店色が資本面から薄まり、1961年4月の株式公開（資本金30億円に増資）と同年10月の東証2部上場、翌1962年2月の東証1部指定替えへとつながる公開企業化の起点となった。