ニチロ：三社合併による北洋サケ・マス漁業の集約

1914年に始まった第一次世界大戦は、北洋の缶詰に値上がりをもたらした。優良漁場を次々と失って苦しい時期にあった堤商会も、製品の値上がりでやりくりがついた。欧州大戦の結果、缶詰の輸出は盛んになった。設立まもない日魯漁業は缶詰設備の拡張のため、1917年6月と1920年2月に増資して資本金1,000万円となる。1916年には、デンビー商会が自ら表に立たず、新規の出願者を装った替え玉を使って三社のいずれの優良漁場も取っていった。平塚氏は抗議に回らず、さらにキシカへ進出して操業で対抗した。缶詰の値が上がるほど、漁区を取る競争も激しくなった。

大阪で金融業を営む島徳蔵氏が日魯漁業の社長となったのは1916年で、旧重役が退いた後を受けてのことだった。創業から数年、この会社の持ち主は落ち着かなかった。初代社長だった田村市郎氏のほうは内地のトロール漁業を組み直す仕事へ移り、共同漁業の株式の過半を握ったうえで、1919年には日本トロール株式会社を吸収合併した。のちの日本水産は、この共同漁業から出ている。同じ1919年、島徳氏の日魯漁業は資本金を1,000万円へ増やしたうえで函館の資産家目貫礼三氏の手に渡り、そこへ堤商会が一万株を携えて加わった。北洋の漁場で殴り合っていた堤商会にとって、日魯漁業は競争相手であると同時に、株を握っておく相手になった。

1917年のロシア革命は露人の漁業家に打撃を与え、平塚氏の競争相手だったデンビー商会も1918年に三菱へ身売りした。革命後のソビエトは国営漁場を推し進め、日本の漁業家が個々に対峙できる相手ではなくなる。1919年、平塚氏が草分けしたカム河の三漁場が長期漁区として競売にかけられた。当時のロシアは外国為替を禁じており、入札には数百万ルーブルの現金が要る。平塚氏はハルビンで200万ルーブルを現金化すると、紙幣の束を小分けにして体に巻きつけ、その上に毛皮外套を着てウラジオストクへ渡った。無警察状態のシベリアを単身で抜けたこの入札行で、三漁場を確保した。堤商会自身も1919年12月に極東漁業へ改組し、翌1920年2月には輸出食品を合併してその商号を継いだ。

1920年3月の尼港事件では石田領事以下の邦人700余名が殺害され、その余波でオホーツク方面の漁場30余か所が焼き払われた。同じ年、大戦後の世界的な恐慌でロンドンへ送った缶詰が滞貨し、運賃の変動による差損も重なって1,000万円の負債を抱えた。朝鮮銀行を主体とする融資の条件が、関係三社の合同だった。1921年3月、輸出食品・勘察加漁業・日魯漁業の三社が合併して日魯漁業の商号を継ぎ、資本金2,570万円の会社が本社を東京市日本橋区に置き、堤氏が取締役会長、平塚氏が常務に就任した。この合同は米国式の缶詰機械と技術を全面的に使い、缶詰の能率的な大量生産を図るためのもので、輸出食品が主体となって計画を進めた。

三社の合同は、資本の足し算ではなく信用の持ち寄りだった。合同の主体となった輸出食品は、1919年11月に堤商会と旧輸出食品が合併してできた会社である。堤商会は個人企業のまま優秀な製品を作り、英国のセール・フレーザー社やセール商会の信用を得ていた。合同にあたって輸出食品はこの信用と暖簾を無形資産として提供した。新会社は英国商社から機械の輸入と融資の援助を受け、合同を実現した。平塚氏は堤商会のカムチャッカ漁業部を輸出食品へ合併させて常務取締役に入り、さらに袴・小熊ら西海岸の漁業家を糾合して堪察加漁業会社を創設し、取締役となっていた。堤商会・輸出食品・日魯の三社は、合併の前にすでに平塚氏の手で一本に繋がれていた。

合同の直後、1921年10月に日魯漁業の全額出資で資本金100万円の北海製罐倉庫が設立され、製缶業と倉庫業を始めた。空缶の製造は、堤商会がオゼルナヤで米国式機械を入れたときに切り離した部門であり、それが合同後に会社の形を取った。同じ1921年から翌年にかけて、北洋では自衛出漁と呼ばれる操業が行われた。帝政が倒れた後のロシアには協約を履行する相手がおらず、現地の官憲は既得権を顧みずに振る舞った。小さな漁業家はその迫害でまともに出漁できず、日魯漁業と北洋漁業の二大会社だけが操業を続けた。個々の漁業家が残れない海になったことが、合同を必要とした条件だった。

合同後の日魯漁業は露領の漁場を集め、1924年10月に大北漁業を買収して露領の優良漁場をほぼ掌握し、1932年9月には露領に散在する41漁場を合併して総合同を実現する。同年11月の経営漁場はカムチャッカ東海岸106、西海岸137、オホーツク38、沿海州サガレン17の計298に達し、工場は32を数えた。半期の漁獲高は1,394万貫、缶詰122万2,000函、塩魚53万6,000函にのぼる。缶詰は英国船1隻と邦船2隻を使ってほとんど英国へ直送され、年産5,000万円を突破した。堤商会が作ったあけぼの印の鮭缶詰は、合同前の1915年にサンフランシスコ万国博覧会で名誉大賞牌を得ていた。

事業が好調になると、外から仕掛けられた。1929年の漁区競売では、日魯漁業が更新するはずの優良漁区78か所がK・UDA名義の露人によって落札される。工場のあるキシカの漁区は平塚氏が2万金ルーブルで入れたのに対し、相手は10万金ルーブルという高値だった。入札の結果が知れ渡る前に市場へ投げ物が殺到し、120円台だった日魯株は20円まで暴落し、立会停止になった。仕掛けたのは相場師の島徳蔵氏の一派で、漁場を押さえて事業を止め、株の操作で儲ける筋書きだった。調停に立った杉山茂丸氏の一言で島側が漁区を全部放棄し、日魯漁業が160万円を渡して決着した。

平塚氏と堤清六氏の二人は、事業においては一人の人間といってよいほど一体だった。その堤氏が1931年、灸の跡から丹毒に冒され、肺炎を併せて起こして52歳で急逝する。残された平塚氏は、身も心も抜け落ちたような虚しさのなかにあった。北洋漁業が一社にまとまったのは翌1932年で、中小の漁業家が合同した北洋合同漁業を即時合併し、資本金は5,380万円に達した。さらに1943年4月、企業整備令に従って太平洋漁業・北千島水産・北日本漁業・日本蟹缶詰・北洋蟹缶詰の5社を吸収合併し、資本金を8,550万円に広げた。この時点で北洋全地域のサケ・マス漁業とカニ漁業の大部分を日魯漁業が経営した。そして1945年8月、終戦により在外の全資産を失った。