福田義徳
ナフコ
・社外取締役
Fukuda Yoshinori
(敬称略)
更新:
2026/10/14
経歴
1982〜2021年
経歴
区分
所属先
年
役職
現任
1990
2000
2010
2020
民間
監査法人第一監査事務所
1982
入所
1994
代表社員就任
福田義徳公認会計士事務所
2006
開設
○
ナフコ
2012
監査役
2021
取締役
○
大学・研究
北九州市立大学
2017
監事
○
他
資格
1982
公認会計士 登録
社外取締役の兼務先
1社
社外取締役の兼務先(1社)
会社
役職
就任
属性
選任賛成比率
2025年
ナフコ
取締役
2021/3期
公認会計士
95.70%
同じ所属先の社外取締役
1社
同じ所属先を経歴に持つ社外取締役
所属先
社外取締役
ナフコ
廣瀬隆明
ナフコの業績
2021/3期に就任
ナフコの業績(2021/3期に就任)
決算期
売上高(億円)
営業利益(億円)
営業利益率(%)
2016/3期
2,299
87.1
3.8
2017/3期
2,310
87.3
3.8
2018/3期
2,255
76.5
3.4
2019/3期
2,232
70
3.1
2020/3期
2,178
83.2
3.8
2021/3期
2,346
182
7.8
2022/3期
2,069
120
5.8
2023/3期
2,026
92.2
4.5
2024/3期
1,924
51.6
2.7
2025/3期
1,819
12.7
0.7
2026/3期
1,753
16.4
0.9
The社史のほかのページ
歴史
1,386社の社史・業績・歴代社長
決断社史
2,582件の経営判断とその結果
経営論点
100件の問いごとに、各社の決断を並べる
市場規模
896品目の市場の長期推移
長期統計
402系列の長期統計
企業城下町
133市町村と、町を支えた企業
業種一覧
業種ごとの企業と、同業他社の顔ぶれ
ランキング
売上・利益・年収などで企業を並べる
大株主一覧
株主ごとに、大株主として名を連ねる企業
出身大学
歴代社長の出身大学
系譜の歴史
合併・分割でたどる企業の系譜
←
The社史 トップに戻る
免責事項およびポリシー
コンテンツの位置づけと正確性
本サイトは有価証券報告書・IR資料・書籍・報道等の公開情報をもとに作成した 個人の分析・整理であり、当該企業および関係者の公式見解ではありません。
記載内容の正確性・適時性は保証せず、提出後の訂正や最新の開示には 必ずしも追従していません。重要な判断には一次情報をご参照ください。
責任の範囲
本サイトの利用に起因する損害について、運営者は一切の責任を負いません。
記載内容は投資助言・推奨を目的としたものではなく、 投資判断はご自身の責任に基づいて行ってください。
二次利用について
本サイト掲載の内容の商用利用(営利目的の転載・複製・配布等)および
SNS 等への画像・スクリーンショットの転載はご遠慮ください
。
(飲み会や、社内 Slack・Teams など、リアルな口コミでご紹介いただけますと大変嬉しく存じます。)
本サイトへのリンクは制限しておりません。
社内会議資料・社内研修等、法人内での社内利用(社外への再配布を伴わないもの)は制限しておりません。
アクセス解析とプライバシー
アクセス解析(Google Analytics 4)
本サイトは Google LLC が提供する Google Analytics 4 によりアクセス解析を行っています。Cookie を用いてページビュー・参照元・ブラウザ環境等を収集しますが、氏名等の個人を直接特定する情報は収集しません。収集された情報は Google LLC のプライバシーポリシーに基づき、同社のサービス提供・維持・改善等の目的でも利用される場合があります。収集を望まない場合は、Google が提供する
オプトアウトアドオン
で無効にできます。
配信ログ(Amazon CloudFront)
本サイトの配信に用いている Amazon CloudFront のアクセスログを取得しています。リクエスト元 IP アドレス・User-Agent・リクエストパス・ステータスコード等を保存し、AI クローラー(ClaudeBot, GPTBot 等)と人間のアクセスの比率把握、不正アクセスの検知、配信品質の改善のために利用しています。
ご意見フォーム
ご意見フォームから送信された内容(本文・送信元ページの URL・端末ごとのランダムな識別子)は、送信元 IP アドレスとともに記録されます。サイトの品質改善と不正な送信の防止のために利用し、本文の要約には外部の AI サービスを利用する場合があります。フォームには個人情報を記入しないでください。
外部への提供
収集データは、上記の目的の範囲で、業務を委託する外部サービス(アクセス解析・配信など)に取り扱わせる場合があります。それ以外に、法令に基づく場合を除き、第三者に提供することはありません。
最終改定: 2026年10月