三菱鉛筆 の配当・自社株買い

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配当金の推移 2012年12月期〜2025年12月期

配当金の推移 (2012年12月期〜2025年12月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期 中間 期末 年間 調整後 EPS 純利益億円 配当性向% 株式数
2025年12月期 26 26 52 52 114.27 62 45.5 5,676万
2024年12月期 21 25 46 46 204.80 113 22.5 5,775万
2023年12月期 18 22 40 40 186.77 102 21.4 5,675万
2022年12月期 16.5 18.5 35 35 125.73 70 27.8 5,745万
2021年12月期 16 16 32 32 100.96 57 31.7 5,833万
2020年12月期 15.5 15.5 31 31 67.57 38 45.9 5,846万
2019年12月期 15 15 30 30 77.84 44 38.5 5,874万
2018年12月期 14 15 29 29 100.31 58 28.9 5,961万
2017年12月期 22 14 36 25 144.73 83 17.3 6,433万
1株 → 2株の株式分割
2016年12月期 19 21 40 20 107.48 62 18.6 3,219万
2015年12月期 18 18 36 18 129.01 74 14.0
2014年12月期 14.5 17.5 32 16 123.81 72 12.9
2013年12月期 13 15 28 14 113.37 66 12.3
2012年12月期 12.5 13.5 26 13 134.40 39 9.7

2017年12月期に1株→2株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2025年12月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2017年12月期に1株が2株に分かれたので、それより前の期の開示値は2で割ってある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2012年12月期の調整後 = 26円 ÷ 2(分割) = 13円

出所: 有価証券報告書(2025年12月期)

文具・オフィス家具業界の配当 5社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額 (2025年12月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
金融機関42.5%12.5億円
その他法人24.7%7.3億円
個人22.5%6.7億円
外国法人10.0%2.9億円
金融商品取引業者0.3%9百万円
合計100.0%29.5億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人ぶんと丸めのぶんだけ、合計が100%に届かない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く持つ社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年12月期 52.00
CAGR(14期) +11.3%
決算期 1株配当 (円) YoY 基準
2012年12月期 13.00 n/a 連結
2013年12月期 14.00 +7.7% 連結
2014年12月期 16.00 +14.3% 連結
2015年12月期 18.00 +12.5% 連結
2016年12月期 20.00 +11.1% 連結
2017年12月期 25.00 +25.0% 連結
2018年12月期 29.00 +16.0% 連結
2019年12月期 30.00 +3.4% 連結
2020年12月期 31.00 +3.3% 連結
2021年12月期 32.00 +3.2% 連結
2022年12月期 35.00 +9.4% 連結
2023年12月期 40.00 +14.3% 連結
2024年12月期 46.00 +15.0% 連結
2025年12月期 52.00 +13.0% 連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
配当性向

配当性向

2025年12月期 45.5%
期間平均(14期) 24.8%
決算期 配当性向 (%) YoY 基準
2012年12月期 9.7 n/a 連結
2013年12月期 12.3 +2.6pt 連結
2014年12月期 12.9 +0.6pt 連結
2015年12月期 14.0 +1.1pt 連結
2016年12月期 18.6 +4.6pt 連結
2017年12月期 17.3 ▲1.3pt 連結
2018年12月期 28.9 +11.6pt 連結
2019年12月期 38.5 +9.6pt 連結
2020年12月期 45.9 +7.4pt 連結
2021年12月期 31.7 ▲14.2pt 連結
2022年12月期 27.8 ▲3.9pt 連結
2023年12月期 21.4 ▲6.4pt 連結
2024年12月期 22.5 +1.1pt 連結
2025年12月期 45.5 +23.0pt 連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
EPS

EPS

2025年12月期 114.27
CAGR(14期) ▲1.2%
決算期 EPS (円) YoY 基準
2012年12月期 134.40 n/a 連結
2013年12月期 113.37 ▲15.6% 連結
2014年12月期 123.81 +9.2% 連結
2015年12月期 129.01 +4.2% 連結
2016年12月期 107.48 ▲16.7% 連結
2017年12月期 144.73 +34.7% 連結
2018年12月期 100.31 ▲30.7% 連結
2019年12月期 77.84 ▲22.4% 連結
2020年12月期 67.57 ▲13.2% 連結
2021年12月期 100.96 +49.4% 連結
2022年12月期 125.73 +24.5% 連結
2023年12月期 186.77 +48.5% 連結
2024年12月期 204.80 +9.7% 連結
2025年12月期 114.27 ▲44.2% 連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
配当金の支払額

配当金の支払額

2025年12月期 28億円
CAGR(11期) +10.6%
決算期 配当支払額 (億円) YoY 基準
2012年12月期 n/a n/a 連結
2013年12月期 n/a n/a 連結
2014年12月期 n/a n/a 連結
2015年12月期 10 n/a 連結
2016年12月期 11 +4.2% 連結
2017年12月期 12 +16.2% 連結
2018年12月期 16 +30.2% 連結
2019年12月期 17 +6.3% 連結
2020年12月期 17 ▲0.0% 連結
2021年12月期 18 +3.0% 連結
2022年12月期 18 +2.2% 連結
2023年12月期 20 +10.3% 連結
2024年12月期 24 +19.3% 連結
2025年12月期 28 +17.5% 連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年12月期 24億円
11期増減 +24億円
決算期 自社株買い (億円) YoY 基準
2012年12月期 n/a n/a 連結
2013年12月期 n/a n/a 連結
2014年12月期 n/a n/a 連結
2015年12月期 0 n/a 連結
2016年12月期 0 ▲0.0% 連結
2017年12月期 0 ▲25.0% 連結
2018年12月期 8 +28166.7% 連結
2019年12月期 15 +81.0% 連結
2020年12月期 5 ▲70.6% 連結
2021年12月期 2 ▲61.3% 連結
2022年12月期 13 +618.3% 連結
2023年12月期 9 ▲26.4% 連結
2024年12月期 15 +66.5% 連結
2025年12月期 24 +54.9% 連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
総還元額

総還元額

2025年12月期 52億円
CAGR(11期) +17.6%
決算期 総還元額 (億円) YoY 基準
2012年12月期 n/a n/a 連結
2013年12月期 n/a n/a 連結
2014年12月期 n/a n/a 連結
2015年12月期 10 n/a 連結
2016年12月期 11 +4.2% 連結
2017年12月期 12 +16.1% 連結
2018年12月期 25 +98.5% 連結
2019年12月期 32 +32.1% 連結
2020年12月期 22 ▲33.4% 連結
2021年12月期 19 ▲10.4% 連結
2022年12月期 31 +58.0% 連結
2023年12月期 29 ▲4.8% 連結
2024年12月期 39 +34.3% 連結
2025年12月期 52 +32.3% 連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
総還元性向

総還元性向

2025年12月期 82.7%
期間平均(11期) 40.2%
決算期 総還元性向 (%) YoY 基準
2012年12月期 n/a n/a 連結
2013年12月期 n/a n/a 連結
2014年12月期 n/a n/a 連結
2015年12月期 13.7 n/a 連結
2016年12月期 17.2 +3.5pt 連結
2017年12月期 14.8 ▲2.4pt 連結
2018年12月期 42.4 +27.6pt 連結
2019年12月期 73.0 +30.6pt 連結
2020年12月期 56.9 ▲16.1pt 連結
2021年12月期 34.1 ▲22.8pt 連結
2022年12月期 43.9 +9.8pt 連結
2023年12月期 28.6 ▲15.3pt 連結
2024年12月期 34.6 +6.0pt 連結
2025年12月期 82.7 +48.1pt 連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
発行済株式数

発行済株式数

2025年12月期 0.57億株
10期増減 +0.25億株
決算期 株式数 (億株) YoY 基準
2012年12月期 n/a n/a 連結
2013年12月期 n/a n/a 連結
2014年12月期 n/a n/a 連結
2015年12月期 n/a n/a 連結
2016年12月期 0.32 n/a 連結
2017年12月期 0.64 +99.9% 連結
2018年12月期 0.60 ▲7.3% 連結
2019年12月期 0.59 ▲1.5% 連結
2020年12月期 0.58 ▲0.5% 連結
2021年12月期 0.58 ▲0.2% 連結
2022年12月期 0.57 ▲1.5% 連結
2023年12月期 0.57 ▲1.2% 連結
2024年12月期 0.58 +1.8% 連結
2025年12月期 0.57 ▲1.7% 連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を買って消却すると減り、1 株当たりの取り分が増える。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
有価証券報告書(XBRL)/長期の推移を見る
大株主が受け取った配当 2025年12月期・1株52円

大株主が受け取った配当(2025年12月期・1株52円)

2025年12月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義3,632,4006.4%1.9億円
2株式会社横浜銀行2,831,6004.99%1.5億円
3三菱鉛筆取引先持株会2,450,7004.32%1.3億円
4株式会社三井住友銀行2,407,7004.24%1.3億円
5三井住友信託銀行株式会社名義2,375,0004.18%1.2億円
6大同生命保険株式会社2,344,0004.13%1.2億円
7株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義2,041,2003.6%1.1億円
8明治安田生命保険相互会社1,619,5002.85%84百万円
9株式会社みずほ銀行1,540,0002.71%80百万円
10STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103名義1,497,4002.64%78百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長数原英一郎数原滋彦
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年12月期28245282.7
2024年12月期24153934.6
2023年12月期2092928.6
2022年12月期18133143.9
2021年12月期1821934.1数原滋彦
2020年12月期1752256.9
2019年12月期17153273.0
2018年12月期1682542.4
2017年12月期1201214.8
2016年12月期1101117.2
2015年12月期1001013.7数原英一郎

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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