ヤマハヤマハ創業——浜松尋常小学校のオルガン修理から国産楽器メーカーへ

山葉寅楠 氏は1851年に紀州和歌山藩士の家に生まれ、長崎で英国人技師から時計や医療機器の修理技術を学んだのち、大阪を経て浜松で医療機器の修理を生業としていた^[1]。明治政府は音楽科教育を学校現場へ導入しはじめていたが、流通する楽器の多くは1台45円前後の輸入品で、国内に量産体制を持つ楽器メーカーは存在しなかった^[2]。師範学校や小学校で楽器の需要が現れはじめるなか、精密機器の修理で培った技術を持つ一職人の前に、輸入品に代わる国産化の事業機会が広がっていた。

1887年、浜松尋常小学校が所有していた米国メーソン&ハムリン社製のリードオルガン1台が故障し、その修理依頼が山葉寅楠 氏に回ってきた^[3]。氏は内部のリード・ふいご・鍵盤機構を一つずつ分解しながら、その構造を独学で読み取っていった。修理を終えると同年のうちに試作1号機を製作し、輸入オルガンの国産化という事業構想を具体化させている。ヤマハ自身も後年、企業の歴史はこの1台の輸入オルガンの修理に始まると振り返っており^[4]、一件の修理依頼が、のちの国産楽器メーカーの出発点となった。

1887年、山葉寅楠 氏は試作した1号機を天秤棒でかつぎ、箱根を越えて東京の音楽取調所へ運び込み、伊沢修二らの鑑定を受けて音律と調律の指導を仰いだ^[5]。翌1888年には浜松でオルガン製造の工房を立ち上げ、1891年には合資会社山葉風琴製作所を組織して量産化を進めている^[6]。1893年のシカゴ万国博覧会へオルガンを出品して国内外で一定の評価を得ると、学校向けの受注が広がり、年産は1897年時点で約250台の規模に達した。個人事業から共同経営へと形態を替えながら、国産オルガンの生産体制を整えていった。

個人事業と合資会社の信用や資本では、原材料の集中購買や工場の拡張に必要な資金の調達に限界が見えていた。山葉寅楠 氏は株式会社への改組を決断し、1897年10月12日、静岡県浜松市板屋町に資本金10万円で日本楽器製造株式会社を設立して初代社長に就いた^[7]。発起人には地元の有力者である天野修一らが名を連ね、寅楠 氏個人の修理技術と浜松の地元資本とが結び合わされた^[8]。輸入品を分解模写する一職人の工房から、国産楽器を量産する株式会社への転換が、ここに実現した。

会社設立から3年後の1900年、山葉寅楠 氏はアップライトピアノの国産製造を始め、日本で初めてピアノの量産化に挑んだ^[9]。1902年にはグランドピアノへも製品を広げている。ピアノ製造は鋳鉄フレームやピアノ線、象牙の鍵盤など輸入素材への依存度が高く、原材料費が経営を圧迫した。日本楽器製造は北海道の釧路に森林を確保して木材の調達を内製化するなど、原料の上流にまで踏み込む垂直統合を進め^[10]、学校向けオルガンに偏っていた製品と販路を家庭向けの高価格帯へと押し広げていった。

1915年にはハーモニカの製造へ参入し、大衆価格帯の楽器まで品揃えを広げて、高価格帯から低価格帯までを扱う総合楽器メーカーの原型を整えた^[11]。第一次世界大戦中の好況で工場は拡張され、従業員は約2,000名の規模にまで膨らんでいる^[12]。オルガン1台の修理から出発した個人の工房は、株式会社化からおよそ20年で、ピアノ・オルガン・ハーモニカを量産する日本有数の楽器メーカーへと育っていた。もっとも、嗜好品ゆえに景気の波を受けやすい事業構造は、この拡大の裏側で抱え込まれていった。

1916年8月8日、山葉寅楠 氏は67歳で浜松にて没した^[13]。創業から約30年で年産規模を築いたものの、技術指導と人格的な求心力を寅楠 氏一人に頼ってきた経営体制は、後継者の準備を整えきれていなかった。2代の天野千代丸 氏、3代の梅木弁治 氏と社長交代が続いたが、いずれも短い在任にとどまっている。第一次大戦後の反動不況で楽器需要が急速に縮んだうえ、賃金と労務管理を巡る対立が積み重なり、1926年4月には労使紛争が表面化して105日間に及ぶストライキへと発展した^[14]。

1927年3月、住友財閥傘下の住友電線製造所の出身で住友本社理事を務めていた川上嘉市 氏が、日本楽器製造の4代社長に就いた^[15]。川上 氏は就任と同時に自ら株式を取得し、経営責任と資本責任を一体で引き受けたと記録されている。就任後は釧路分工場や大崎工場、名古屋の貯木池といった過剰な資産を売却して借入金の返済を優先し、無配を続けて内部資金の確保に徹した^[16]。1930年前後に経営が落ち着きを取り戻すと、危機を収拾した川上 氏の実績を背景に、山葉家から川上家への経営権の移行が定着していった。