ジェイエスピーの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期40509090251.926635.72,623万
2025年3月期40408080193.315141.42,622万
2024年3月期25406565221.836429.32,623万
2023年3月期2525505084.912558.92,985万
2022年3月期2525505097.062951.52,984万
2021年3月期25255050101.223049.42,990万
2020年3月期25255050122.073641.02,982万
2019年3月期25255050144.574334.62,984万
2018年3月期25255050229.916921.72,982万
2017年3月期20305050244.947320.43,142万
2016年3月期15254040198.405920.23,144万
2015年3月期15153030135.504022.1—
2014年3月期15153030147.734420.3—
2013年3月期15153030111.493326.9—
2012年3月期15153030103.983128.9—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

樹脂成形品業界の配当15社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
その他法人50.8%12億円
個人25.6%6億円
外国法人13.2%3.1億円
金融機関8.2%1.9億円
金融商品取引業者2.2%52百万円
合計100.0%23.6億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期90.00円
CAGR(15期)+8.2%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期30.00n/a連結
2013年3月期30.00▲0.0%連結
2014年3月期30.00▲0.0%連結
2015年3月期30.00▲0.0%連結
2016年3月期40.00+33.3%連結
2017年3月期50.00+25.0%連結
2018年3月期50.00▲0.0%連結
2019年3月期50.00▲0.0%連結
2020年3月期50.00▲0.0%連結
2021年3月期50.00▲0.0%連結
2022年3月期50.00▲0.0%連結
2023年3月期50.00▲0.0%連結
2024年3月期65.00+30.0%連結
2025年3月期80.00+23.1%連結
2026年3月期90.00+12.5%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期35.7%
期間平均(15期)33.5%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期28.9n/a連結
2013年3月期26.9▲2.0pt連結
2014年3月期20.3▲6.6pt連結
2015年3月期22.1+1.8pt連結
2016年3月期20.2▲1.9pt連結
2017年3月期20.4+0.2pt連結
2018年3月期21.7+1.3pt連結
2019年3月期34.6+12.9pt連結
2020年3月期41.0+6.4pt連結
2021年3月期49.4+8.4pt連結
2022年3月期51.5+2.1pt連結
2023年3月期58.9+7.4pt連結
2024年3月期29.3▲29.6pt連結
2025年3月期41.4+12.1pt連結
2026年3月期35.7▲5.7pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期251.92円
CAGR(15期)+6.5%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期103.98n/a連結
2013年3月期111.49+7.2%連結
2014年3月期147.73+32.5%連結
2015年3月期135.50▲8.3%連結
2016年3月期198.40+46.4%連結
2017年3月期244.94+23.5%連結
2018年3月期229.91▲6.1%連結
2019年3月期144.57▲37.1%連結
2020年3月期122.07▲15.6%連結
2021年3月期101.22▲17.1%連結
2022年3月期97.06▲4.1%連結
2023年3月期84.91▲12.5%連結
2024年3月期221.83+161.3%連結
2025年3月期193.31▲12.9%連結
2026年3月期251.92+30.3%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期21億円
CAGR(12期)+8.1%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期9n/a連結
2016年3月期9▲0.0%連結
2017年3月期13+50.0%連結
2018年3月期16+22.2%連結
2019年3月期15▲9.1%連結
2020年3月期15▲0.0%連結
2021年3月期15▲0.0%連結
2022年3月期15▲0.0%連結
2023年3月期15▲0.0%連結
2024年3月期15▲0.0%連結
2025年3月期21+40.7%連結
2026年3月期21▲0.0%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期0億円
12期増減▲0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期0▲33.3%連結
2017年3月期0▲0.0%連結
2018年3月期0▲0.0%連結
2019年3月期0▲50.0%連結
2020年3月期0▲100.0%連結
2021年3月期0n/a連結
2022年3月期0n/a連結
2023年3月期0n/a連結
2024年3月期60n/a連結
2025年3月期0▲100.0%連結
2026年3月期0▲100.0%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期21億円
CAGR(12期)+8.0%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期9n/a連結
2016年3月期9▲0.1%連結
2017年3月期13+49.9%連結
2018年3月期16+22.2%連結
2019年3月期15▲9.1%連結
2020年3月期15▲0.1%連結
2021年3月期15▲0.0%連結
2022年3月期15▲0.0%連結
2023年3月期15▲0.0%連結
2024年3月期75+401.3%連結
2025年3月期21▲71.9%連結
2026年3月期21▲0.0%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期31.7%
期間平均(12期)42.1%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期22.2n/a連結
2016年3月期15.2▲7.0pt連結
2017年3月期18.4+3.2pt連結
2018年3月期23.9+5.5pt連結
2019年3月期34.6+10.7pt連結
2020年3月期41.0+6.4pt連結
2021年3月期49.4+8.4pt連結
2022年3月期51.5+2.1pt連結
2023年3月期58.9+7.4pt連結
2024年3月期116.9+58.0pt連結
2025年3月期41.4▲75.5pt連結
2026年3月期31.7▲9.7pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期0.26億株
11期増減▲0.05億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.31n/a連結
2017年3月期0.31▲0.1%連結
2018年3月期0.30▲5.1%連結
2019年3月期0.30+0.1%連結
2020年3月期0.30▲0.0%連結
2021年3月期0.30+0.3%連結
2022年3月期0.30▲0.2%連結
2023年3月期0.30▲0.0%連結
2024年3月期0.26▲12.1%連結
2025年3月期0.26▲0.0%連結
2026年3月期0.26+0.1%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株90円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株90円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1三菱瓦斯化学株式会社12,420,00047.39%11.2億円
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義1,476,0005.63%1.3億円
3JSP取引先持株会1,273,0004.86%1.1億円
4UBS AG LONDON A/C IPB SEGREGATED CLIENT ACCOUNT300,0001.14%27百万円
5MSIP CLIENT SECURITIES294,0001.12%26百万円
6BNYMSANV RE BNYMIL RE WS ZENNOR JAPAN EQUITY INCOME FUND266,0001.01%24百万円
7JSP従業員持株会253,0000.96%23百万円
8GOLDMAN SACHS BANK EUROPE SE250,0000.95%23百万円
9日本生命保険相互会社241,0000.92%22百万円
10株式会社日本カストディ銀行 (信託口)名義226,0000.86%20百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長酒井幸男大久保知彦
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期2102131.7
2025年3月期2102141.4
2024年3月期156075116.9
2023年3月期1501558.9大久保知彦
2022年3月期1501551.5
2021年3月期1501549.4
2020年3月期1501541.0
2019年3月期1501534.6
2018年3月期1601623.9
2017年3月期1301318.4酒井幸男
2016年3月期90915.2
2015年3月期90922.2

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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