エイベックスの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期2525505083.683659.84,250万
2025年3月期2525505026.1111191.54,237万
2024年3月期2525505021.8310229.04,527万
2023年3月期2525505060.802782.24,514万
2022年3月期2525505020.779240.74,501万
2021年3月期2596121121298.1112840.64,142万
2020年3月期25255050-25.39-11—4,354万
2019年3月期2525505054.532491.74,343万
2018年3月期2525505060.412682.84,325万
2017年3月期252550502.7511,818.24,501万
2016年3月期2525505099.884350.14,506万
2015年3月期25255050141.906035.2—
2014年3月期35256060161.516837.1—
2013年3月期20355555172.697331.8—
2012年3月期20204040115.064934.8—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

音楽・芸能・ライブ業界の配当6社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人37.5%8億円
その他法人28.7%6.1億円
外国法人16.9%3.6億円
金融機関12.9%2.7億円
金融商品取引業者3.9%82百万円
合計99.9%21.3億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期50.00円
CAGR(15期)+1.6%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期40.00n/a連結
2013年3月期55.00+37.5%連結
2014年3月期60.00+9.1%連結
2015年3月期50.00▲16.7%連結
2016年3月期50.00▲0.0%連結
2017年3月期50.00▲0.0%連結
2018年3月期50.00▲0.0%連結
2019年3月期50.00▲0.0%連結
2020年3月期50.00▲0.0%連結
2021年3月期121.00+142.0%連結
2022年3月期50.00▲58.7%連結
2023年3月期50.00▲0.0%連結
2024年3月期50.00▲0.0%連結
2025年3月期50.00▲0.0%連結
2026年3月期50.00▲0.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期59.8%
期間平均(14期)216.1%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期34.8n/a連結
2013年3月期31.8▲3.0pt連結
2014年3月期37.1+5.3pt連結
2015年3月期35.2▲1.9pt連結
2016年3月期50.1+14.9pt連結
2017年3月期1,818.2+1768.1pt連結
2018年3月期82.8▲1735.4pt連結
2019年3月期91.7+8.9pt連結
2020年3月期n/an/a連結
2021年3月期40.6n/a連結
2022年3月期240.7+200.1pt連結
2023年3月期82.2▲158.5pt連結
2024年3月期229.0+146.8pt連結
2025年3月期191.5▲37.5pt連結
2026年3月期59.8▲131.7pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期83.68円
CAGR(15期)▲2.2%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期115.06n/a連結
2013年3月期172.69+50.1%連結
2014年3月期161.51▲6.5%連結
2015年3月期141.90▲12.1%連結
2016年3月期99.88▲29.6%連結
2017年3月期2.75▲97.2%連結
2018年3月期60.41+2096.7%連結
2019年3月期54.53▲9.7%連結
2020年3月期▲25.39▲146.6%連結
2021年3月期298.11n/a連結
2022年3月期20.77▲93.0%連結
2023年3月期60.80+192.7%連結
2024年3月期21.83▲64.1%連結
2025年3月期26.11+19.6%連結
2026年3月期83.68+220.5%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期21億円
CAGR(12期)+0.2%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期21n/a連結
2016年3月期22+3.5%連結
2017年3月期22▲0.5%連結
2018年3月期22+0.2%連結
2019年3月期22+0.4%連結
2020年3月期22+0.4%連結
2021年3月期22+0.2%連結
2022年3月期51+133.8%連結
2023年3月期23▲55.8%連結
2024年3月期23+0.2%連結
2025年3月期22▲2.3%連結
2026年3月期21▲3.6%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期0億円
12期増減▲18億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期18n/a連結
2016年3月期22+23.0%連結
2017年3月期0▲100.0%連結
2018年3月期3n/a連結
2019年3月期0▲100.0%連結
2020年3月期0n/a連結
2021年3月期26n/a連結
2022年3月期0▲100.0%連結
2023年3月期0n/a連結
2024年3月期0n/a連結
2025年3月期43n/a連結
2026年3月期0▲100.0%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期21億円
CAGR(12期)▲5.3%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期39n/a連結
2016年3月期44+12.5%連結
2017年3月期22▲50.7%連結
2018年3月期24+13.7%連結
2019年3月期22▲11.5%連結
2020年3月期22+0.4%連結
2021年3月期48+119.1%連結
2022年3月期51+6.9%連結
2023年3月期23▲55.8%連結
2024年3月期23+0.2%連結
2025年3月期65+190.0%連結
2026年3月期21▲67.5%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期59.8%
期間平均(11期)337.7%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期64.9n/a連結
2016年3月期101.7+36.8pt連結
2017年3月期1,824.6+1722.9pt連結
2018年3月期94.1▲1730.5pt連結
2019年3月期92.0▲2.1pt連結
2020年3月期n/an/a連結
2021年3月期37.1n/a連結
2022年3月期554.3+517.2pt連結
2023年3月期82.2▲472.1pt連結
2024年3月期228.8+146.6pt連結
2025年3月期575.4+346.6pt連結
2026年3月期59.8▲515.6pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期0.43億株
11期増減▲0.03億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.45n/a連結
2017年3月期0.45▲0.1%連結
2018年3月期0.43▲3.9%連結
2019年3月期0.43+0.4%連結
2020年3月期0.44+0.3%連結
2021年3月期0.41▲4.9%連結
2022年3月期0.45+8.7%連結
2023年3月期0.45+0.3%連結
2024年3月期0.45+0.3%連結
2025年3月期0.42▲6.4%連結
2026年3月期0.43+0.3%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株50円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株50円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1㈱サイバーエージェント5,500,00012.94%2.8億円
2日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)名義4,436,00010.44%2.2億円
3㈲ティーズ・キャピタル3,400,0008%1.7億円
4㈱マックス20002,300,0005.41%1.1億円
5STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001名義1,324,0003.12%66百万円
6㈱日本カストディ銀行(信託口)名義1,093,0002.57%55百万円
7㈱第一興商1,020,0002.4%51百万円
8松浦 勝人905,0002.13%45百万円
9柳澤安慶750,0001.76%38百万円
10林 真司731,0001.72%37百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長松浦勝人黒岩克巳
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期2102159.8
2025年3月期224365575.4
2024年3月期23023228.8
2023年3月期2302382.2
2022年3月期51051554.3
2021年3月期22264837.1
2020年3月期22022—黒岩克巳
2019年3月期2202292.0
2018年3月期2232494.1
2017年3月期220221824.6
2016年3月期222244101.7
2015年3月期21183964.9松浦勝人

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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