A&DホロンHDの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期25305555216.335925.42,771万
2025年3月期20204040235.636517.02,770万
2024年3月期15203535192.915318.12,771万
2023年3月期15203535201.335517.42,771万
2022年3月期10152525172.923614.52,097万
2021年3月期10152525161.873315.42,096万
2020年3月期1010202076.881626.02,095万
2019年3月期710171792.741918.32,082万
2018年3月期57121289.221813.42,082万
2017年3月期57121222.41553.52,257万
2016年3月期57121220.99457.22,244万
2015年3月期5712127.652156.9—
2014年3月期279956.721215.9—
2013年3月期——7744.37915.8—
2012年3月期——7728.44624.6—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。中間配当を開示で追えない期は、年間額をまとめて期末分として描く。

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

分析・計測機器業界の配当20社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
外国法人41.3%6.3億円
個人30.2%4.6億円
金融機関24.6%3.8億円
その他法人2.3%34百万円
金融商品取引業者1.6%24百万円
合計100.0%15.2億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期55.00円
CAGR(15期)+15.9%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期7.00n/a連結
2013年3月期7.00▲0.0%連結
2014年3月期9.00+28.6%連結
2015年3月期12.00+33.3%連結
2016年3月期12.00▲0.0%連結
2017年3月期12.00▲0.0%連結
2018年3月期12.00▲0.0%連結
2019年3月期17.00+41.7%連結
2020年3月期20.00+17.6%連結
2021年3月期25.00+25.0%連結
2022年3月期25.00▲0.0%連結
2023年3月期35.00+40.0%連結
2024年3月期35.00▲0.0%連結
2025年3月期40.00+14.3%連結
2026年3月期55.00+37.5%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期25.4%
期間平均(15期)32.6%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期24.6n/a連結
2013年3月期15.8▲8.8pt連結
2014年3月期15.9+0.1pt連結
2015年3月期156.9+141.0pt連結
2016年3月期57.2▲99.7pt連結
2017年3月期53.5▲3.7pt連結
2018年3月期13.4▲40.1pt連結
2019年3月期18.3+4.9pt連結
2020年3月期26.0+7.7pt連結
2021年3月期15.4▲10.6pt連結
2022年3月期14.5▲0.9pt連結
2023年3月期17.4+2.9pt連結
2024年3月期18.1+0.7pt連結
2025年3月期17.0▲1.1pt連結
2026年3月期25.4+8.4pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期216.33円
CAGR(15期)+15.6%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期28.44n/a連結
2013年3月期44.37+56.0%連結
2014年3月期56.72+27.8%連結
2015年3月期7.65▲86.5%連結
2016年3月期20.99+174.4%連結
2017年3月期22.41+6.8%連結
2018年3月期89.22+298.1%連結
2019年3月期92.74+3.9%連結
2020年3月期76.88▲17.1%連結
2021年3月期161.87+110.5%連結
2022年3月期172.92+6.8%連結
2023年3月期201.33+16.4%連結
2024年3月期192.91▲4.2%連結
2025年3月期235.63+22.1%連結
2026年3月期216.33▲8.2%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期12億円
CAGR(12期)+15.6%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期3n/a連結
2016年3月期3+1.6%連結
2017年3月期3▲0.0%連結
2018年3月期3▲3.1%連結
2019年3月期3+16.8%連結
2020年3月期4+42.5%連結
2021年3月期4+0.5%連結
2022年3月期5+25.4%連結
2023年3月期7+42.4%連結
2024年3月期10+29.6%連結
2025年3月期11+14.6%連結
2026年3月期12+12.6%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期0億円
9期増減▲0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0n/a連結
2017年3月期5n/a連結
2018年3月期n/an/a連結
2019年3月期0n/a連結
2020年3月期0n/a連結
2021年3月期0n/a連結
2022年3月期n/an/a連結
2023年3月期0n/a連結
2024年3月期0▲0.0%連結
2025年3月期3+14850.0%連結
2026年3月期0▲100.0%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期12億円
CAGR(12期)+15.6%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期3n/a連結
2016年3月期3+1.6%連結
2017年3月期7+184.5%連結
2018年3月期3▲65.9%連結
2019年3月期3+16.8%連結
2020年3月期4+42.5%連結
2021年3月期4+0.5%連結
2022年3月期5+25.4%連結
2023年3月期7+42.7%連結
2024年3月期10+29.5%連結
2025年3月期14+45.2%連結
2026年3月期12▲11.3%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期21.1%
期間平均(12期)43.7%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期155.8n/a連結
2016年3月期57.6▲98.2pt連結
2017年3月期153.9+96.3pt連結
2018年3月期13.7▲140.2pt連結
2019年3月期15.4+1.7pt連結
2020年3月期26.4+11.0pt連結
2021年3月期12.5▲13.9pt連結
2022年3月期14.7+2.2pt連結
2023年3月期13.5▲1.2pt連結
2024年3月期18.3+4.8pt連結
2025年3月期21.8+3.5pt連結
2026年3月期21.1▲0.7pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期0.28億株
11期増減+0.05億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.22n/a連結
2017年3月期0.23+0.6%連結
2018年3月期0.21▲7.8%連結
2019年3月期0.21▲0.0%連結
2020年3月期0.21+0.7%連結
2021年3月期0.21▲0.0%連結
2022年3月期0.21+0.1%連結
2023年3月期0.28+32.1%連結
2024年3月期0.28▲0.0%連結
2025年3月期0.28▲0.0%連結
2026年3月期0.28+0.1%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株55円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株55円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)名義3,997,00014.42%2.2億円
2INTERTRUST TRUSTEES(CAYMAN) LIMITED SOLELY IN ITS CAPACITY AS TRUSTEE OF JAPAN-UP名義2,173,0007.84%1.2億円
3NORTHERN TRUST CO. (AVFC) RE IEDP AIF CLIENTS NON TREATY ACCOUNT名義1,128,0004.07%62百万円
4㈱日本カストディ銀行(信託口)名義1,113,0004.02%61百万円
5INTERTRUST TRUSTEES CAYMAN LIMITED AS TRUSTEE OF JAPAN-UP UNIT TRUST名義701,0002.53%39百万円
6A&Dホロンホールディングス従業員持株会679,0002.45%37百万円
7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001名義652,0002.35%36百万円
8㈱埼玉りそな銀行606,0002.19%33百万円
9MSIP CLIENT SECURITIES595,0002.15%33百万円
10THE BANK OF NEW YORK MELLON 140044564,0002.04%31百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長森島泰信
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期1201221.1
2025年3月期1131421.8
2024年3月期1001018.3
2023年3月期70713.5
2022年3月期50514.7
2021年3月期40412.5
2020年3月期40426.4
2019年3月期30315.4
2018年3月期30313.7
2017年3月期357153.9森島泰信
2016年3月期30357.6
2015年3月期303155.8

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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