SCREEN HD 彦根への集中投資 洗浄装置の世界首位を土台にした売上1兆円構想
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何をなぜ決めたか
- 概要
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2023年9月、SCREENホールディングスは2033年3月期に連結売上高を当時の約2倍の1兆円以上へ、売上高営業利益率を20%以上へ引き上げる10年計画を掲げた。半導体洗浄装置で世界シェア約4割・首位に立つ強みを土台に、廣江敏朗社長のもとでマザー工場・彦根事業所の生産能力を増強し、生成AI向けに膨らむ需要へ設備で先回りする集中投資に着手した。
- 背景
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半導体はSCREENの連結売上の約8割を占める中核で、なかでもウエハ洗浄装置は世界シェア約4割の首位事業にあたる。生成AIの普及とデータセンター投資、回路の微細化が進むほど、ウエハ表面から微小な汚れを除く洗浄工程の重みは増す。一方で半導体設備投資は好不況の波が激しく、需要のピークでどこまで能力増強に踏み込むかという判断が重くのしかかる事業でもある。
- 内容
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彦根事業所に2023年1月にSキューブ4、2024年1月にSキューブ5が稼働し、生産能力は子会社SCREENセミコンダクターソリューションズの売上高ベースで2022年比40%増の年5000億円へ拡大した。さらに2027年3月期までに約2割増の年6000億円、2033年3月期には約8000億円へ引き上げる計画で、これらは中期経営計画"Value Up Further 2026"のもとで進む。
- 含意
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2025年3月期に連結売上高6252億円、営業利益1357億円、営業利益率21.7%の最高益を計上し、集中投資は数字の裏づけを得た。ただし2033年3月期の1兆円は本稿の時点で未達の構想にとどまる。2025年に社長は廣江氏から後藤正人氏へ代わり、シクリカルな半導体の波のなかで構想を実現へ運ぶ役目が引き継がれた。
いつ何が起きたか 6件
筆者の見解
シクリカルな産業で、ピークにどこまで賭けるか
この判断の核は、財務の危機でも新規事業への転進でもなく、好不況の波が激しい半導体という産業で、需要のピークに能力増強をどこまで重ねるかにある。SCREENには、1990年代末の不況期に石田明社長が下した300ミリ量産への先行投資が、競合の脱落と寡占を招き寄せた成功体験がある。廣江氏が2033年の1兆円を数字で区切り、彦根に量産を集めて増産を先へ延ばしたのは、その体験を長い時間軸へ引き延ばした選択と思われる。世界シェア首位という土台が、先回りの賭けを支える担保になった。
先回りには裏がある。ピーク前に建てた工場と設備は、需要が想定どおり伸びれば取りこぼしを防ぐ受け皿になるが、波が引けば固定費として収益を圧迫する。2025年3月期の最高益は前者が働いた結果であり、シクリカルな産業では、いつか後者へ転じるときも巡ってくる。1兆円という目標そのものよりも、増勢のときに増やし、退潮のときに耐えるという投資の呼吸を、後藤氏の新体制が波を越えて保てるかどうか――本稿の時点で答えは出ていない。世界首位の設備メーカーが自らの好不況の波とどう向き合うかを見る事例として、この決断は示唆に富む。
Yutaka Sugiura, 2026年7月
業績の推移
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参考文献
- SCREENホールディングス「中期経営計画 Value Up Further 2026」(2024年)
- 有価証券報告書(2025年3月期)