エン・ジャパンの歴史

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沿革

1983年に設立された前身の日本ブレーンセンターが起源。

1995年に転職情報サイト「縁」エンプロイメントネットを始め、2014年に「エン転職」、2016年に採用支援ツール「engage」を始めた。転職・求人サイトと人材紹介を主力とする人材サービス企業である。

1983年2000年2001年2004年2016年2025年2026年日本ブレーンセンター1983年設立エン・ジャパン2000年設立日本ブレーンセンター2000年合流ナスダック・ジャパン2001年株式上場新卒・教育評価事業2004年前身から承継engage2016年提供を開始エン2025年商号変更
エン・ジャパン 有価証券報告書「沿革」、エン・ジャパン 公式サイト「沿革」
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創業期

1983年〜日本ブレーンセンターの設立と「縁」エンプロイメントネットの開始

  1. 前身の日本ブレーンセンターを設立[1]
  2. 日本ブレーンセンターが人材教育・評価事業を開始[1]
  3. 日本ブレーンセンターが転職情報サイト「縁」エンプロイメントネットを開始[1]
売上高
  • 売上高
エン・ジャパン売上高—
成長期

2000年〜エン・ジャパンの設立とナスダック・ジャパン上場

  1. エン・ジャパンを設立[2]
  2. 求人求職情報サイト「[en]社会人の就職情報」をオープン[1]
  3. 人材紹介会社の集合サイト「[en]転職コンサルタント」をオープン[1]
  4. 「[en]転職コンサルタント」を紹介会社の評価システム付きで本オープン[1]
  5. 新宿アイランドタワーに本社を移転[1]
  6. 人材派遣会社の集合サイト「[en]派遣のお仕事情報」をオープン[1]
  7. 年収1000万円の転職情報「[en]キャリアエグゼクティブ」をオープン[1]
  8. 「[en]社会人の就職情報」にスカウト機能を追加[1]
  9. 大阪証券取引所ナスダック・ジャパン市場に上場[3]
  10. 経営者・人事担当者向け会員制サービス「[en]パートナーズ倶楽部」を開始[1]
  11. 全求人情報に「求人情報の品質保証コメント」を掲載[1]
  12. システムテクノロジー・アイと資本・業務提携[1]
  13. 求人広告の著作権が裁判で認定[2]
  14. 日本ブレーンセンターから新卒採用事業と教育・評価事業を承継[1]
  15. 正社員登用あり専門のアルバイトサイト「[en]本気のアルバイト」をオープン[1]
  16. 日本アナリスト協会のディスクロージャー優良企業（新興市場部門）に選定[1]
  17. 「[en]学生の就職情報」2007年度版をオープン[1]
  18. 中国のネット求人広告会社「英才網聯（北京）科技有限公司」に出資[1]
  19. 「[en]高校生」を事業譲渡[1]
売上高
  • 売上高
エン・ジャパン売上高—
就任年社長氏名役職名
2008年鈴木孝二代表取締役社長
安定成長期

2009年〜Navigos Group買収による海外進出と「エン転職」の開設

  1. レビックグローバルと業務提携[1]
  2. リロ・ホールディングと資本提携[1]
  3. ファーマネットワークと資本業務提携[1]
  4. ラクラスと資本業務提携[1]
  5. 社員向け教育・研修サービス「エンカレッジ」を開始[1]
  6. 人材紹介のウォールストリートアソシエイツを子会社化[1]
  7. 上海に人材紹介会社「職縁人力資源（上海）有限公司」を設立[1]
  8. 口コミサイト「カイシャの評判」をオープン[1]
  9. 香港にen world Hong Kongを設立[4]
  10. Navigos Groupを子会社化[1]
  11. 人材紹介「エン エージェント」を開始[2]
  12. New Era India Consultancyを子会社化[1]
  13. 転職情報サイト「エン転職」をオープン[1]
  14. アルバイト求人サイト「エンバイト」をオープン[1]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
エン・ジャパン2015年3月期売上高196億円売上高経常利益率21.9%
就任年社長氏名役職名
2008年鈴木孝二代表取締役社長
安定成長期

2016年〜「engage」の提供開始とVOLLECTなどの買収

  1. エン婚活を設立[2]
  2. 「カイシャの評判」のAndroidアプリの提供を開始[1]
  3. 業界研究サイト「スマート業界地図」をオープン[1]
  4. 採用支援ツール「engage」の提供を開始[1]
  5. 若手ハイキャリア向け求人サイト「AMBI」をオープン[2]
  6. ゼクウを子会社化[2]
  7. 社員の離職リスク可視化ツール「HR OnBoard」の提供を開始[1]
  8. 東京証券取引所市場第一部に指定替え[1]
  9. LINEとの共同出資会社が「LINEキャリア」の提供を開始[1]
  10. Future Focus Infotechを子会社化[2]
  11. アウルスを子会社化[2]
  12. Brocanteを子会社化[2]
  13. リファレンスチェックサービス「ASHIATO」の提供を開始[1]
  14. 社員・アルバイト向け求人サイト「エンゲージ」をオープン[1]
  15. 「エンSX」事業を開始[1]
  16. プライム市場に移行[2]
  17. 保有するタイミー株式の全部売却を決議[5]
  18. VOLLECTを子会社化[2]
  19. 越智通勝氏が代表取締役会長兼社長に就任[5]
  20. back checkを子会社化[6]
  21. エンに商号変更[1]
  22. engage事業の吸収分割を決定[5]
  23. PeopleXと合弁会社エンPeopleXを設立[1]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
エン・ジャパン2026年3月期売上高591億円売上高営業利益率6.8%
就任年社長氏名役職名
2008年鈴木孝二代表取締役社長
越智通勝

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出典・参考
#年出所
[1]2026エン・ジャパン 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[2]—有価証券報告書
[3]2010会社IR「読売ブリッジサロン」
[4]2012会社IR「ブリッジサロン」
[5]—臨時報告書
[6]—公式サイト（沿革）
エン・ジャパンの財務データ一覧を見るROEFCF自己資本比率＋275科目

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エン・ジャパン通史・長期業績・決断GEThttps://the-shashi.com/api/4849/history.json
エン・ジャパン歴代社長（一覧。行の api_url が 1 人 1 本）GEThttps://the-shashi.com/api/4849/ceo.json
エン・ジャパン業績サマリ（直近 3 期）GEThttps://the-shashi.com/api/4849/financials.json
エン・ジャパン売上分解 3 つの軸GEThttps://the-shashi.com/api/4849/financials/segment.json
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最終改定: 2026年10月