テルモの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期1515303092.141,35932.614.75億
2025年3月期1313262679.011,17032.914.78億
1株 → 2株の株式分割
2024年3月期2222442271.501,06430.87.44億
2023年3月期1921402059.5089333.67.47億
2022年3月期1618341758.7288829.07.54億
2021年3月期14152914.551.1677328.37.57億
2020年3月期1414281456.9885224.67.50億
1株 → 2株の株式分割
2019年3月期27275413.527.1879549.73.68億
2018年3月期23275012.532.3975638.63.53億
2017年3月期20224210.519.0454255.13.50億
2016年3月期1920399.7516.8950757.73.80億
2015年3月期14.51630.57.6312.6738560.2—
1株 → 2株の株式分割
2014年3月期2929587.2511.2234164.6—
2013年3月期2222445.515.4847035.5—
2012年3月期1722394.887.9624261.3—

2025年3月期に1株→2株の株式分割、2020年3月期に1株→2株の株式分割、2015年3月期に1株→2株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2025年3月期に1株が2株に分かれたので、それより前の期の開示値は2で割ってある。さらに前の期は、その後に起きた変更の倍率をすべて掛け合わせている。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2012年3月期の調整後 = 39円 ÷ 2(分割) ÷ 2(分割) ÷ 2(分割) = 4.88円

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

治療機器業界の配当12社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
外国法人44.0%194.7億円
金融機関41.9%185.4億円
個人7.0%31億円
その他法人4.4%19.5億円
金融商品取引業者2.6%11.5億円
合計99.9%442.4億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期30.00円
CAGR(15期)+13.9%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期4.88n/a連結
2013年3月期5.50+12.8%連結
2014年3月期7.25+31.8%連結
2015年3月期7.63+5.2%連結
2016年3月期9.75+27.9%連結
2017年3月期10.50+7.7%連結
2018年3月期12.50+19.0%連結
2019年3月期13.50+8.0%連結
2020年3月期14.00+3.7%連結
2021年3月期14.50+3.6%連結
2022年3月期17.00+17.2%連結
2023年3月期20.00+17.6%連結
2024年3月期22.00+10.0%連結
2025年3月期26.00+18.2%連結
2026年3月期30.00+15.4%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期32.6%
期間平均(15期)42.3%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期61.3n/a連結
2013年3月期35.5▲25.8pt連結
2014年3月期64.6+29.1pt連結
2015年3月期60.2▲4.4pt連結
2016年3月期57.7▲2.5pt連結
2017年3月期55.1▲2.6pt連結
2018年3月期38.6▲16.5pt連結
2019年3月期49.7+11.1pt連結
2020年3月期24.6▲25.1pt連結
2021年3月期28.3+3.7pt連結
2022年3月期29.0+0.7pt連結
2023年3月期33.6+4.6pt連結
2024年3月期30.8▲2.8pt連結
2025年3月期32.9+2.1pt連結
2026年3月期32.6▲0.3pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期92.14円
CAGR(15期)+19.1%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期7.96n/a連結
2013年3月期15.48+94.5%連結
2014年3月期11.22▲27.5%連結
2015年3月期12.67+12.9%連結
2016年3月期16.89+33.4%連結
2017年3月期19.04+12.7%連結
2018年3月期32.39+70.1%連結
2019年3月期27.18▲16.1%連結
2020年3月期56.98+109.7%連結
2021年3月期51.16▲10.2%連結
2022年3月期58.72+14.8%連結
2023年3月期59.50+1.3%連結
2024年3月期71.50+20.2%連結
2025年3月期79.01+10.5%連結
2026年3月期92.14+16.6%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期413億円
CAGR(12期)+12.8%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期110n/a連結
2016年3月期132+19.9%連結
2017年3月期145+10.0%連結
2018年3月期158+9.1%連結
2019年3月期196+23.5%連結
2020年3月期205+4.9%連結
2021年3月期212+3.2%連結
2022年3月期235+10.9%連結
2023年3月期279+19.0%連結
2024年3月期320+14.7%連結
2025年3月期356+11.3%連結
2026年3月期413+15.9%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期0億円
12期増減▲30億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期30n/a連結
2016年3月期610+1926.7%連結
2017年3月期442▲27.5%連結
2018年3月期0▲100.0%連結
2019年3月期0+50.0%連結
2020年3月期0▲66.7%連結
2021年3月期0▲0.0%連結
2022年3月期0▲0.0%連結
2023年3月期501+1669400.0%連結
2024年3月期111▲77.8%連結
2025年3月期301+170.5%連結
2026年3月期0▲100.0%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期413億円
CAGR(12期)+10.3%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期140n/a連結
2016年3月期742+429.2%連結
2017年3月期587▲20.8%連結
2018年3月期158▲73.0%連結
2019年3月期196+23.5%連結
2020年3月期205+4.8%連結
2021年3月期212+3.2%連結
2022年3月期235+10.9%連結
2023年3月期780+232.4%連結
2024年3月期431▲44.7%連結
2025年3月期657+52.3%連結
2026年3月期413▲37.1%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期30.4%
期間平均(12期)52.4%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期36.4n/a連結
2016年3月期146.4+110.0pt連結
2017年3月期108.3▲38.1pt連結
2018年3月期21.0▲87.3pt連結
2019年3月期24.6+3.6pt連結
2020年3月期24.1▲0.5pt連結
2021年3月期27.4+3.3pt連結
2022年3月期26.4▲1.0pt連結
2023年3月期87.3+60.9pt連結
2024年3月期40.5▲46.8pt連結
2025年3月期56.1+15.6pt連結
2026年3月期30.4▲25.7pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期14.75億株
11期増減+10.95億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期3.80n/a連結
2017年3月期3.50▲7.9%連結
2018年3月期3.53+0.9%連結
2019年3月期3.68+4.4%連結
2020年3月期7.50+103.6%連結
2021年3月期7.57+0.9%連結
2022年3月期7.54▲0.4%連結
2023年3月期7.47▲0.9%連結
2024年3月期7.44▲0.5%連結
2025年3月期14.78+98.8%連結
2026年3月期14.75▲0.2%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株30円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株30円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義328,609,00022.3%98.6億円
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義140,223,0009.5%42.1億円
3第一生命保険株式会社51,827,0003.5%15.5億円
4STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223名義45,819,0003.1%13.7億円
5明治安田生命保険相互会社44,494,0003%13.3億円
6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103名義29,466,0002%8.8億円
7公益財団法人テルモ生命科学振興財団29,440,0002%8.8億円
8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001名義27,404,0001.9%8.2億円
9HSBC HONG KONG-TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES23,430,0001.6%7.0億円
10THE CHASE MANHATTAN BANK,N.A. LONDONSECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT22,563,0001.5%6.8億円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長新宅祐太郎佐藤慎次郎鮫島光
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期413041330.4鮫島光
2025年3月期35630165756.1
2024年3月期32011143140.5
2023年3月期27950178087.3
2022年3月期235023526.4
2021年3月期212021227.4
2020年3月期205020524.1
2019年3月期196019624.6佐藤慎次郎
2018年3月期158015821.0
2017年3月期145442587108.3
2016年3月期132610742146.4
2015年3月期1103014036.4新宅祐太郎

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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