桒田守 東ソー・社長 現任
- 「コモディティ／スペシャリティ」区分を廃し「チェーン事業／先端事業」へ組み替えた経営者である。
- 2025年4月開始の新中計で、オレフィン・ポリマー・化学品・ウレタン・セメントを束ねた「チェーン事業」と、バイオサイエンス・高機能材料・水処理を軸とする「先端事業」へ再編、2027年度目標として売上高1兆1830億円・営業利益1400億円・ROE10%以上を設定
- 長期ビジョン「Vision2030」で営業利益1700億円と GHG排出量2018年度比30%削減を同時提示
- 設備投資抑制と還元強化で資本配分を組み替え、初年度から減損で逆風に直面した。
- 設備投資3ヵ年累計を2200〜2500億円と前中計3000億円水準から減額して収益力底上げと既存更新へ重点、2025年中間期にトーソー・SMD,Inc.の固定資産で減損損失191億円を一括計上
- 総還元性向50%を基本に3ヵ年500億円の自社株取得を計画、2025年11月に通期純利益見通しを620億円→380億円に下方修正、半導体材料事業が37年を経て経営課題へ再浮上
桒田守氏の在任プロフィール 主要指標と職歴
社長就任前年度 2020 年度 2021年3月期
直近年度 2024 年度 2025年3月期
在任期間 4 年 在任中
出自 東ソー 1984-04入社
社長就任前年齢 60 歳 1960年生まれ
直近時年齢 64 歳 +4歳
社長就任前売上 7,329 億円 FY20
直近時売上 10,634 億円 FY24
売上CAGR +9.8 % 4年・年平均（就任前→直近）
社長就任前売上高営業利益率 12.0 % FY20
直近時売上高営業利益率 9.3 % FY24
在任平均売上高営業利益率 10.0 % 4年平均
社長就任前時価総額 6,883 億円 2021年3月末時点
直近時時価総額 6,690 億円 2025年3月末時点
時価総額変化率 -2.8 % ▲193億円
東ソー入社
南陽事業所イソシアネート原料製造部長
四日市事業所機能材料製造部長
理事/生産技術部長兼設備管理センター長
執行役員
上席執行役員ポリマー事業部長
四日市事業所長
取締役 常務執行役員クロル・アルカリセクター長購買・物流部長
セメント事業室長
機能商品セクター長
代表取締役社長 社長執行役員（現）
桒田守氏の任期中の業績貢献 就任前年度〜直近年度の主要指標推移
売上高（PL分解） （億円）
営業利益販管費売上原価
利益率（粗利〜営業利益率） （%）
営業利益率粗利率経常利益率純利益率
利益額（純利益） （億円）
純利益
時価総額推移 （億円） ※各年度末時点
時価総額
ROE推移 （%）
ROE
PBR推移 （倍） ※各年度末時点
PBR
桒田守氏の任期中のIR資料 公式 IR ページ掲載資料へのリンク
決算説明会資料
| 年度 | 経営の振り返り | 報告資料 |
|---|---|---|
| FY25 | 中計2022〜2024年度の最終年度決算。減損損失計上を抑制しつつ通期業績を着地、株主還元は配当方針に基づき継続。次期中長期方針への移行準備が中心 | 決算説明会 - (TDnet) |
| FY24 | 中計2024年度の業績報告。減損損失は前期比で大幅縮小、コモディティとスペシャリティの両事業基盤を維持。特記すべき構造的トピックは限定的 | 決算説明会 - (TDnet) |
| FY23 | 中計2025年度初年度の業績着地。ハイブリッドカンパニー戦略下で減損損失83億円を計上、コモディティとスペシャリティの両軸経営を継続 | 決算説明会 - (TDnet) |
| FY22 | 前中計2019〜2021年度の総括回。自己株式100億円取得を実施、3年間で1株当たり24円の増配など株主還元を強化。次期中計（2022〜2024年度）への橋渡し | 決算説明会 - (TDnet) |
アニュアルレポート / 統合報告書
| 年度 | 経営の振り返り | 報告資料 |
|---|---|---|
| FY26 | — | 東ソーレポート（統合報告書） https://www.tosoh.co.jp/sustainability/report/data/report2025.pdf |
| FY25 | 中期経営計画2025の最終年。事業構造改革を継続し、ビニル・イソシアネート・スペシャリティ事業の差別化加速とカーボンニュートラル達成を目指す。米Tosoh SMD増強・累進配当継続・2期連続5円増配などコモディティ依存からの脱却を推進 | 東ソーレポート（統合報告書） https://www.tosoh.co.jp/sustainability/report/data/report2024.pdf |
| FY24 | 中計2022〜2024年度の2年目進捗。事業構造改革を継続し、コモディティとスペシャリティの両軸でハイブリッドカンパニーを志向。営業利益1,000億円超の利益基盤構築を中長期目標に据え、3年累計600億円規模の成長投資を計画 | TOSOH Report（統合報告書） https://www.tosoh.co.jp/sustainability/report/data/report2023.pdf |
| FY23 | 中期経営計画2022〜2024年度の発表年。前中計総括を経て新中計策定、コモディティ事業の収益基盤と機能商品（スペシャリティ）拡大を両立する3カ年方針を提示。3年間で約600億円の投資を計画 | TOSOH Report（統合報告書） https://www.tosoh.co.jp/sustainability/report/data/report2022.pdf |