石原廣一郎

石原廣一郎氏が南方の鉄に目を向けた1920年前後、日本の製鉄は官営の八幡製鉄所が主力で、原料の鉄鉱石は内地2,000トン、朝鮮20万トン、中国40万トンなどを合わせて年60〜70万トンにすぎなかった。鉱石の多くを中国に依存するため、政府は4,000万円の対中借款を起こしたものの、供給はたびたび政治問題に左右された。石原廣一郎氏自身はゴム栽培のためにマレー半島へ渡り、パンチョルの原始林を1年かけて切り開いて20エーカーに苗を植えた。ゴムの樹液が採れるまでの3年を使って弟の石原新三郎氏と山を歩き、1年探しても鉱床に行き当たらなかったが、1919年夏に日本人のゴム園主から聞いた噂を手がかりにシンパンキリ川を上って露頭にたどり着いた。

創業した南洋鉱業公司は、大阪市西区川口町の川口ビルに支配人1人と社員2人を置いて始まった。現地では十数人の日本人と300人の現地の労務者が、1年で川沿いの樹木を払い、鉱山の山肌を切り開いた。鉱石をシンガポールで積み替えると艀の費用がかさむため、ジョホール政府に掛け合い、1920年12月にバトパハの開港を決めさせた。1921年1月に入った第1船の夕張丸は雨期に阻まれて3,000トンしか積めなかったが、見本を持ち帰ってから13カ月で鉱石を届けた実績を見て、台湾銀行は融資の残り40万円を出した。現場の従業員はその後3,000人を超えた。

売り先が八幡製鉄所1社だったため、1922年に1トンあたりの納入価格が30円前後の内地相場を下回る水準から12円50銭へ引き下げられると、採算は運賃の上下に左右された。自社船での輸送、2つ目の鉱山、往路の船腹を使った航路、内地の銅山と、南方の鉄鉱一本の事業に別の稼ぎ口を重ねていったのはこの後である。1943年6月には海運業を日本海運に譲り、商号を石原産業に改めた。

転機は敗戦だった。1945年8月、石原廣一郎氏は会長と社長の辞表を専務の小山卓次郎氏に託して会社を離れた。同年12月に戦犯容疑者として巣鴨拘置所に入り、起訴されないまま1948年12月24日に釈放されたものの、公職追放は1951年8月まで解けなかった。その間に会社は南方の事業地を失い、紀州鉱山・妙法鉱山・四日市工場などを引き継ぐ第二会社の三和鉱工を1949年6月に発足させ、同月のうちに石原産業の商号を戻した。

追放が解けた翌月の1951年9月、石原廣一郎氏は取締役会長に戻り、1952年6月には社長を兼ねた。再建で注力したのは、扶桑商事が米国の製造元から日本での製造販売権を得ていた除草剤2,4-Dと、自社で多く作っていた硫酸を原料に使う顔料酸化チタンの2つである。四日市では1950年4月に除草剤の工場、1954年3月に硫酸法の酸化チタン工場が稼働した。1961年10月にいったん社長を離れ、1963年11月に会長のまま社長へ戻ったのち、1970年4月に石原健三氏へ社長を渡した。