1862年 岩井文助商店を創業

1862年（文久2年）、岩井文助は大阪で雑貨舶来商として「岩井文助商店」を開業した。幕末の大阪は1858年の日米修好通商条約以降、長崎・横浜経由で流入する西洋雑貨の集散地として急速に取扱量を増やしており、薬種・染料・洋反物・金属雑貨など多品目の舶来品問屋が船場・道修町界隈に集積した。

岩井文助商店は明治維新を挟んで取扱品目を拡大し、1896年に岩井勝次郎が「岩井商店」として暖簾を引き継いだ。岩井商店は鉄鋼・金属・機械・化学品へ商品構成を広げ、明治後期から大正期にかけて関西を地盤とする中堅商社へ成長した。1943年に岩井産業株式会社へ商号変更し、戦時統制下の取引機構再編に対応した。江戸末期の唐物商から戦時の専門商社へという長い緩やかな転身が、後に日商と合併する側の組織的背骨となった。

1874年、鈴木岩治郎は神戸で洋糖引取商として鈴木商店を創業した。神戸開港（1868年）後の生糸・砂糖の主要陸揚港という地の利を取り込み、輸入砂糖を関西・西日本の問屋網に卸す事業から出発した。1894年に岩治郎が没した後、大番頭の金子直吉が経営の実権を握り、樟脳・小麦・鉄鋼・人絹原料へと取扱品目を拡張し、台湾製糖・神戸製鋼所・帝国人造絹絲・播磨造船所など製造業への投資も並行して進めた。

金子直吉は大正初期に「天下三分の宣誓書」と呼ばれる経営方針書で、三井・三菱と並ぶ三大商社の一角を占める意思を示したと社史は記録している。第一次世界大戦の戦時景気で取引高は1917年に約16億円に達し、当時の名目GDP比で5%超に相当した。金属・化学・繊維・食料を一体で束ねる多角コングロマリットの原型が、戦間期の日本に既に存在していた。

1927年3月、衆議院予算委員会で片岡直温蔵相が「東京渡辺銀行が破綻した」と誤って発言したことを契機に昭和金融恐慌が表面化し、震災手形の不良債権処理に行き詰まった台湾銀行が鈴木商店向け融資の打ち切りを通告した。鈴木商店は同年4月に新規取引停止となり、台湾銀行からの債務約7億円を抱えて事実上の経営破綻に至った。日本経済史上、当時最大規模の商社倒産として記録される事件となった。

鈴木商店の海外支店網と人材を引き継ぐ受け皿として、1928年に旧鈴木商店ロンドン支店長であった高畑誠一・永井幸太郎らが「日商株式会社」を大阪に設立した。資本金は500万円、初代社長は永井幸太郎が務めた。旧鈴木商店が培った海外取引のノウハウと顧客関係は法人格の消滅とは別に無形資産として残り、日商を中堅商社として再起させる基盤となった。再起から40年後の1968年、日商は岩井産業と合併して日商岩井を発足させることになる。

1892年、名古屋・大阪の綿紡績資本を発起人として「日本綿花株式会社」が大阪で設立された。明治期の綿紡績業は原料綿花を米国・インドからの輸入に依存しており、各紡績会社が個別に貿易商を介して買い付ける構造は中間マージンが嵩んだ。これを内製化する形で設立された日本綿花は、綿紡績会社を主要顧客とする綿花輸入専業商社として出発した。

1943年に日綿實業株式会社へ商号変更し、戦時統制下では繊維関連の他品目を取り込んで総合商社化を進めた。戦後は鉄鋼・機械・化学品へ商品構成を拡張したが、繊維・食料・建材を強みとする中堅総合商社の輪郭は維持され、1982年にニチメン株式会社へ商号を変更した。地盤・取扱品目・主要顧客が旧岩井系・旧鈴木系と重ならず、110年にわたり独立した組織文化を保ったことが、2003年の統合作業を複雑にする一因となった。

2002年12月、ニチメンと日商岩井は株主総会と関係官庁の承認を前提に、株式移転による共同持株会社設立と経営統合の基本合意書を締結した。両社の主要融資銀行であるUFJ銀行は2001年の旧三和・東海銀行統合で発足したばかりで、自行の不良債権処理を加速するため大口融資先の中堅商社2社の統合を強く促した。両社経営陣にも、上位5大商社との規模格差を単独で埋め切ることは困難という認識が共有されていた。

2003年4月1日、株式移転によりニチメン・日商岩井ホールディングス株式会社が東京都千代田区に資本金1500億円で設立され、普通株式が東京・大阪両証券取引所に同時上場した。2004年4月、子会社のニチメン株式会社と日商岩井株式会社が合併し、商号を「双日株式会社」と変更した。141年前の岩井文助商店、130年前の鈴木商店、112年前の日本綿花という三系譜が、一つの法人格に合流した瞬間であった。同年7月、持株会社は商号を双日ホールディングス株式会社へ変更し、2005年10月に事業会社双日と合併して持株会社体制を解消した。