アイティメディアの配当・自社株買い

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配当金の推移2014年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2014年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期——10010061.3412163.01,966万
2025年3月期——10010077.1815129.61,957万
2024年3月期1510011511576.9815149.41,955万
2023年3月期1414282899.822028.11,991万
2022年3月期1112232390.941825.31,988万
2021年3月期79161663.321325.31,993万
2020年3月期66121239.51830.41,981万
2019年3月期56111119.33456.91,950万
2018年3月期55101025.46539.31,948万
2017年3月期55101024.26541.22,009万
2016年3月期84126.6728.21523.61,974万
1株 → 3株の株式分割
2015年3月期59144.6715.25330.6—
2014年3月期4482.6710.69224.9—

2016年3月期に1株→3株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2016年3月期に1株が3株に分かれたので、それより前の期の開示値は3で割ってある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。中間配当を開示で追えない期は、年間額をまとめて期末分として描く。

2014年3月期の調整後 = 8円 ÷ 3(分割) = 2.67円

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

ポータル・メディア業界の配当28社

ポータル・メディア業界の配当28社

高還元GunosyFY25 連結配当性向556.2%1株配当18.3円高還元アイティメディアFY25 連結配当性向163.0%1株配当100円高還元イノベーションFY24 連結配当性向157.8%1株配当40円高還元駅探FY24 連結配当性向115.2%1株配当14円高還元エキサイトHDFY24 連結配当性向79.4%1株配当30円高還元GMOメディアFY25 連結配当性向66.8%1株配当241円高還元シェアリングテクノロジーFY25 連結配当性向66.3%1株配当40円高還元シンクロ・フードFY24 連結配当性向62.5%1株配当15円高還元カカクコムFY25 連結配当性向52.6%1株配当50円ぐるなびFY19 連結配当性向39.5%1株配当8円エイチームHDFY25 連結配当性向39.5%1株配当22円GENOVAFY24 連結配当性向37.6%1株配当30円イードFY25 連結配当性向35.1%1株配当22円ニフティライフスタイルFY24 連結配当性向33.0%1株配当32円エムスリーFY25 連結配当性向30.3%1株配当22円アシロFY25 連結配当性向30.0%1株配当42.2円LINEヤフーFY25 連結配当性向26.1%1株配当7.3円LIFULLFY25 連結配当性向25.1%1株配当10.41円クックパッドFY17 連結配当性向24.6%1株配当8円ジョルダンFY25 連結配当性向11.7%1株配当6円オーケーウェブFY21 連結配当性向8.3%1株配当30円gooddaysHDFY24 連結配当性向8.0%1株配当4円PR TIMESFY25 連結配当性向7.8%1株配当13.8円ミンカブ・ジ・インフォノイドFY23 連結配当性向—1株配当26円楽待FY25 連結配当性向—1株配当10円まぐまぐFY21 連結配当性向—1株配当7円フィスコFY22 連結配当性向—1株配当3円オールアバウトFY24 連結配当性向—1株配当3円
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
その他法人50.1%9.8億円
個人43.0%8.5億円
金融機関5.7%1.1億円
金融商品取引業者0.6%12百万円
外国法人0.5%10百万円
合計99.9%19.7億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期100.00円
CAGR(13期)+35.3%
決算期1株配当(円)YoY基準
2014年3月期2.67n/a連結
2015年3月期4.67+75.0%連結
2016年3月期6.67+42.9%連結
2017年3月期10.00+50.0%連結
2018年3月期10.00▲0.0%連結
2019年3月期11.00+10.0%連結
2020年3月期12.00+9.1%連結
2021年3月期16.00+33.3%連結
2022年3月期23.00+43.8%連結
2023年3月期28.00+21.7%連結
2024年3月期115.00+310.7%連結
2025年3月期100.00▲13.0%連結
2026年3月期100.00▲0.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期163.0%
期間平均(13期)59.0%
決算期配当性向(%)YoY基準
2014年3月期24.9n/a連結
2015年3月期30.6+5.7pt連結
2016年3月期23.6▲7.0pt連結
2017年3月期41.2+17.6pt連結
2018年3月期39.3▲1.9pt連結
2019年3月期56.9+17.6pt連結
2020年3月期30.4▲26.5pt連結
2021年3月期25.3▲5.1pt連結
2022年3月期25.3▲0.0pt連結
2023年3月期28.1+2.8pt連結
2024年3月期149.4+121.3pt連結
2025年3月期129.6▲19.8pt連結
2026年3月期163.0+33.4pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期61.34円
CAGR(13期)+15.7%
決算期EPS(円)YoY基準
2014年3月期10.69n/a連結
2015年3月期15.25+42.7%連結
2016年3月期28.21+85.0%連結
2017年3月期24.26▲14.0%連結
2018年3月期25.46+4.9%連結
2019年3月期19.33▲24.1%連結
2020年3月期39.51+104.4%連結
2021年3月期63.32+60.3%連結
2022年3月期90.94+43.6%連結
2023年3月期99.82+9.8%連結
2024年3月期76.98▲22.9%連結
2025年3月期77.18+0.3%連結
2026年3月期61.34▲20.5%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期19億円
CAGR(11期)+42.2%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期1n/a連結
2016年3月期1+92.0%連結
2017年3月期n/an/a連結
2018年3月期2n/a連結
2019年3月期2+0.4%連結
2020年3月期2+20.9%連結
2021年3月期3+9.4%連結
2022年3月期4+54.2%連結
2023年3月期5+29.6%連結
2024年3月期6+10.5%連結
2025年3月期19+240.6%連結
2026年3月期19▲0.0%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期0億円
7期増減+0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期n/an/a連結
2018年3月期n/an/a連結
2019年3月期n/an/a連結
2020年3月期0n/a連結
2021年3月期0+50.0%連結
2022年3月期8+1333383.3%連結
2023年3月期n/an/a連結
2024年3月期7n/a連結
2025年3月期0▲100.0%連結
2026年3月期0▲50.0%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期19億円
CAGR(11期)+42.2%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期1n/a連結
2016年3月期1+91.9%連結
2017年3月期n/an/a連結
2018年3月期2n/a連結
2019年3月期2+0.4%連結
2020年3月期2+20.9%連結
2021年3月期3+9.4%連結
2022年3月期12+364.7%連結
2023年3月期5▲57.0%連結
2024年3月期12+137.1%連結
2025年3月期19+58.8%連結
2026年3月期19▲0.0%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期162.6%
期間平均(11期)58.9%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期19.5n/a連結
2016年3月期20.8+1.3pt連結
2017年3月期n/an/a連結
2018年3月期39.2n/a連結
2019年3月期51.7+12.5pt連結
2020年3月期30.2▲21.5pt連結
2021年3月期20.5▲9.7pt連結
2022年3月期66.5+46.0pt連結
2023年3月期26.1▲40.4pt連結
2024年3月期81.2+55.1pt連結
2025年3月期129.4+48.2pt連結
2026年3月期162.6+33.2pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期0.20億株
11期増減▲0.00億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.20n/a連結
2017年3月期0.20+1.8%連結
2018年3月期0.19▲3.0%連結
2019年3月期0.19+0.1%連結
2020年3月期0.20+1.6%連結
2021年3月期0.20+0.6%連結
2022年3月期0.20▲0.2%連結
2023年3月期0.20+0.1%連結
2024年3月期0.20▲1.8%連結
2025年3月期0.20+0.1%連結
2026年3月期0.20+0.5%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株100円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株100円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1SBメディアホールディングス株式会社10,457,40053.18%10.5億円
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義851,6004.33%85百万円
3新野 淳一367,5001.87%37百万円
4株式会社日本カストディ銀行(信託E口)名義187,0260.95%19百万円
5小林 教至148,9000.76%15百万円
6アイティメディア従業員持株会130,8000.67%13百万円
7株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義126,8000.64%13百万円
8大槻 利樹104,3000.53%10百万円
9後藤 周子93,9000.48%9百万円
10加賀谷 昭大85,4000.43%9百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長大槻利樹
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期19019162.6
2025年3月期19019129.4
2024年3月期671281.2
2023年3月期50526.1
2022年3月期481266.5
2021年3月期30320.5
2020年3月期20230.2
2019年3月期20251.7
2018年3月期20239.2
2017年3月期————大槻利樹
2016年3月期10120.8
2015年3月期10119.5

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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