ぐるなびの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2020年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2020年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2020年3月期448820.26939.54,683万
2019年3月期538812.42664.44,698万
2018年3月期2222444468.273264.44,680万
2017年3月期20224242102.254841.14,868万
2016年3月期1523383890.194442.14,864万
2015年3月期11172822.567.263333.5—
1株 → 2株の株式分割
2014年3月期1020301549.562430.3—
2013年3月期1010201040.152024.9—
2012年3月期1010201039.121925.6—

2015年3月期に1株→2株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2020年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2015年3月期に1株が2株に分かれたので、それより前の期の開示値は2で割ってある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2012年3月期の調整後 = 20円 ÷ 2(分割) = 10円

出所: 有価証券報告書(2024年3月期)

ポータル・メディア業界の配当28社

ポータル・メディア業界の配当28社

高還元GunosyFY25 連結配当性向556.2%1株配当18.3円高還元アイティメディアFY25 連結配当性向163.0%1株配当100円高還元イノベーションFY24 連結配当性向157.8%1株配当40円高還元駅探FY24 連結配当性向115.2%1株配当14円高還元エキサイトHDFY24 連結配当性向79.4%1株配当30円高還元GMOメディアFY25 連結配当性向66.8%1株配当241円高還元シェアリングテクノロジーFY25 連結配当性向66.3%1株配当40円高還元シンクロ・フードFY24 連結配当性向62.5%1株配当15円高還元カカクコムFY25 連結配当性向52.6%1株配当50円ぐるなびFY19 連結配当性向39.5%1株配当8円エイチームHDFY25 連結配当性向39.5%1株配当22円GENOVAFY24 連結配当性向37.6%1株配当30円イードFY25 連結配当性向35.1%1株配当22円ニフティライフスタイルFY24 連結配当性向33.0%1株配当32円エムスリーFY25 連結配当性向30.3%1株配当22円アシロFY25 連結配当性向30.0%1株配当42.2円LINEヤフーFY25 連結配当性向26.1%1株配当7.3円LIFULLFY25 連結配当性向25.1%1株配当10.41円クックパッドFY17 連結配当性向24.6%1株配当8円ジョルダンFY25 連結配当性向11.7%1株配当6円オーケーウェブFY21 連結配当性向8.3%1株配当30円gooddaysHDFY24 連結配当性向8.0%1株配当4円PR TIMESFY25 連結配当性向7.8%1株配当13.8円ミンカブ・ジ・インフォノイドFY23 連結配当性向—1株配当26円楽待FY25 連結配当性向—1株配当10円まぐまぐFY21 連結配当性向—1株配当7円フィスコFY22 連結配当性向—1株配当3円オールアバウトFY24 連結配当性向—1株配当3円
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人55.8%2.1億円
その他法人32.8%1.2億円
金融機関8.4%32百万円
金融商品取引業者1.5%6百万円
外国法人1.2%5百万円
合計99.8%3.7億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2020年3月期8.00円
CAGR(9期)▲2.8%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期10.00n/a連結
2013年3月期10.00▲0.0%連結
2014年3月期15.00+50.0%連結
2015年3月期22.50+50.0%連結
2016年3月期38.00+68.9%連結
2017年3月期42.00+10.5%連結
2018年3月期44.00+4.8%連結
2019年3月期8.00▲81.8%連結
2020年3月期8.00▲0.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2020年3月期39.5%
期間平均(9期)40.6%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期25.6n/a連結
2013年3月期24.9▲0.7pt連結
2014年3月期30.3+5.4pt連結
2015年3月期33.5+3.2pt連結
2016年3月期42.1+8.6pt連結
2017年3月期41.1▲1.0pt連結
2018年3月期64.4+23.3pt連結
2019年3月期64.4▲0.0pt連結
2020年3月期39.5▲24.9pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2020年3月期20.26円
CAGR(9期)▲7.9%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期39.12n/a連結
2013年3月期40.15+2.6%連結
2014年3月期49.56+23.4%連結
2015年3月期67.26+35.7%連結
2016年3月期90.19+34.1%連結
2017年3月期102.25+13.4%連結
2018年3月期68.27▲33.2%連結
2019年3月期12.42▲81.8%連結
2020年3月期20.26+63.1%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2020年3月期3億円
CAGR(6期)▲20.4%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期10n/a連結
2016年3月期15+50.7%連結
2017年3月期20+32.3%連結
2018年3月期21+0.4%連結
2019年3月期13▲38.6%連結
2020年3月期3▲74.0%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2020年3月期n/a
3期増減▲10億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期10n/a連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期50n/a連結
2018年3月期n/an/a連結
2019年3月期0n/a連結
2020年3月期n/an/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2020年3月期3億円
CAGR(6期)▲30.5%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期20n/a連結
2016年3月期15▲23.7%連結
2017年3月期70+355.8%連結
2018年3月期21▲70.9%連結
2019年3月期13▲38.6%連結
2020年3月期3▲74.0%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2020年3月期34.5%
期間平均(6期)93.3%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期61.8n/a連結
2016年3月期35.4▲26.4pt連結
2017年3月期146.8+111.4pt連結
2018年3月期64.3▲82.5pt連結
2019年3月期216.8+152.5pt連結
2020年3月期34.5▲182.3pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2020年3月期0.47億株
5期増減▲0.02億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.49n/a連結
2017年3月期0.49+0.1%連結
2018年3月期0.47▲3.9%連結
2019年3月期0.47+0.4%連結
2020年3月期0.47▲0.3%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2020年3月期・1株8円

大株主が受け取った配当(2020年3月期・1株8円)

2020年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1楽天株式会社7,017,30014.97%56百万円
2滝 久雄5,969,20012.74%48百万円
3公益財団法人日本交通文化協会1,862,8003.97%15百万円
4日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義1,583,1003.38%13百万円
5小田急電鉄株式会社1,128,5002.41%9百万円
6東京地下鉄株式会社973,6002.08%8百万円
7日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社(信託口)名義918,6001.96%7百万円
8みずほ信託銀行株式会社 退職給付信託京浜急行電鉄口 再信託受託者資産管理サービス信託銀行株式会社名義902,6001.93%7百万円
9BNYM SA/NV FOR BNYM FOR BNYM GCM CLIENT ACCTS M ILM FE875,4181.87%7百万円
10滝 裕子847,0001.81%7百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長杉原章郎
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2020年3月期30334.5杉原章郎
2019年3月期13013216.8
2018年3月期2102164.3
2017年3月期205070146.8
2016年3月期1501535.4
2015年3月期10102061.8

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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