1673年 三井越後屋呉服店を創業

三井高利は1622年、伊勢国松坂で三井越後守高安の四男として生まれた。長兄の三井俊次が江戸で松坂屋を営み、高利は14歳で江戸店勤めに出たが、24歳で松坂に戻され母・殊法のもとで国元の店を任された。長兄の存命中は江戸進出を抑えられ、家業金融と松坂店経営で資本を蓄えながら独立の機を待った。

1673年（延宝元）、長兄没後に高利は江戸本町一丁目に間口9尺の小規模店舗を借り受け、屋号を「越後屋」として呉服小売を開業した。同時に京都室町通蛸薬師に仕入店を設け、京都の織物産地と江戸の消費市場を自己の店舗網で直結する三都体制を初手から構築した。創業時の高利は数え52歳で、独立開業の時期としては当時の標準より遅い起業であった。三井家の家業系譜のなかでは、高利の世代までは伊勢松坂を本拠とする質屋・酒造の地方商家であり、江戸・京都・大坂を一体運営する商法は高利の構想として持ち込まれた。

当時の江戸呉服商は得意先の武家屋敷へ番頭が反物を運ぶ「屋敷売り」と、盆暮の二季決済による「掛売り」、客ごとに異なる「掛値（値引き交渉前提の高めの提示値）」が標準であった。資金回収まで半年〜数年を要し、貸倒れ損が利幅を圧縮する構造を抱えていた。

高利は1673年の越後屋開業時から「現銀掛値なし」（その場で正札現金決済）、「店前売り」（屋敷売りではなく店頭での待ち売り）、「小切売り」（必要な丈だけ反物を切って販売）を打ち出した。一反単位の販売しか想定しない既存商法では、町人層の小口需要は購入機会から排除されていた。小切売りは町人客層を一挙に呉服需要に取り込み、回転を上げて在庫回収期間を短縮した。同時代の文人・井原西鶴は『日本永代蔵』（1688年刊）で越後屋の繁盛を「現銀売りの掛値なし」（『日本永代蔵』巻一「正月仕舞」）と記録しており、新商法の認知は開業15年内に上方町人層にも及んでいた。

越後屋の商業構造上、京都・大坂で仕入れた反物代金を江戸の売上から決済する遠隔地間の資金移動が日常的に発生していた。三井家は1673〜1682年の10年間で江戸店・京都店・大坂店（1683年開設）の三都店舗網を整え、店舗間の資金移動規模が外部両替商の手数料負担を無視できない水準に達した。

1683年（天和3）、高利は江戸本両替町（現中央区日本橋本石町）に三井両替店を開き、本両替商として銀貨と金貨の両替・両替手形振出・遠隔地為替を内製化した。本両替町は幕府公認の両替商組合が集中する地区で、本両替の認可は信用と資本の双方を求められた。1691年（元禄4）、幕府御用為替の請負を許され、大坂で徴収した米納年貢の代金を江戸まで送金する公金為替を独占的に取り扱う立場を得た。三井両替店はこれにより呉服業の付帯機能から、近世日本最大規模の民間金融業へ性格を転じた。

三井高利は1694年（元禄7）に73歳で没し、遺言で家産を子9人で分割せず同族共有とする「身上一致」を命じた。京呉服店・江戸呉服店・両替店をそれぞれ別店として独立採算で運営しつつ、損益と資産は本家・分家11軒（後の三井十一家）で共有する仕組みを取った。

1710年（宝永7）、京都本店内に「大元方」と称する家政・財務統括機関が設けられ、各店の決算と利益分配・新規投資判断を集約した。大元方は三井十一家の出資割合に基づき各店の損益を按分する一方、店ごとの番頭（支配人）に大幅な経営裁量を委ね、所有と経営を分離する近代企業組織の原理を江戸期に先取りした。1722年制定の「宗竺遺書」（高利長男・高平起草）は家憲として家産共有と店経営の独立性を明文化し、明治期の三井組改正・三井合名会社設立まで約200年の三井組織の骨格を規定した。

明治維新後、三井両替店は新政府の金銀為替御用を引き継ぎ、紙幣寮為替方を務めた。1872年（明治5）の国立銀行条例制定を受けて三井組は小野組・島田組と「三井組御用所」を介した三組合同の銀行設立を進めたが、1874年の小野組・島田組の連鎖破綻で計画は頓挫した。三井組は単独での銀行設立構想に切り替え、井上馨・渋沢栄一らの助言を受け資本構成を再設計した。

1876年5月の国立銀行条例改正で兌換義務が緩和され私立銀行の設立が解禁されると、同年7月1日付で資本金200万円・三井家11家の出資による「三井銀行」が設立された。私立銀行第一号として認可され、本店は東京日本橋駿河町（現中央区日本橋室町、旧三井組本拠）に置かれた。初代総長代理は三野村利左衛門、初代頭取は三井八郎右衛門（高福、三井惣領家当主）が就いた。1683年の三井両替店以来193年の三井家金融業は、ここで近代株式会社銀行へと法人格を転じた。