HOYA 池田英一郎氏への承継 21年続いた長期政権の終幕と、次の世代への経営の引き渡し

2022年3月1日、HOYAの代表執行役CEOが鈴木洋氏から池田英一郎氏へ交代した。鈴木洋氏は2000年6月の社長就任から21年8か月にわたりトップを務め、業績も株価も高い時期に自ら退いた。後任は外部からの登用ではなく、執行役CTOを務めていた生え抜きである。池田英一郎氏自身も 『CEOが交代するとすれば、社内ではなく社外から選ぶだろうと漠然と思っていましたので、指名委員会より打診をいただいたときには、大変驚いたというのが率直な感想でした』 と、指名委員会からの打診に驚いたことを明かしている。

鈴木洋氏は、成長が見込めない事業を縮小し、成長分野へ人材と資本を移す資本配分の規律を敷いた。交代直前の2021年3月期は、売上収益5,479億円に対して当期利益が1,252億円。利益は売上の22.9％に達し、製造業として際立って高い収益性を示した。就任当初にあった世襲への批判を、この収益性を築くことで退け、長く求心力を保った経営者だった。

指名委員会等設置会社であるHOYAで後継の指名にあたったのは、社外取締役5名と鈴木洋氏で構成する指名委員会である。委員長を務めた筆頭独立社外取締役の浦野光人氏は、 『池田さんの多岐にわたる事業分野での見識と実績が決め手となりました』 と選任の理由を挙げた。

池田英一郎氏は1992年に入社し、2010年に自ら率いた磁気記録媒体事業の売却を完遂、2013年6月から情報・通信担当COO、2020年3月から執行役CTOを務めた。鈴木洋氏は交代と同じ日に取締役へ退き、2022年6月28日の定時株主総会の終結をもって取締役も退任した。

新CEOが掲げたのは、 『なかでも次の10~20年において成長をけん引する事業をポートフォリオに加えていくことが、私の最大の使命だと考えています』 という務めである。数字で判断するという考え方は変えず、M&Aの対象をライフケア偏重から情報・通信へも広げる方針を示した。

資本配分の規律も引き継がれた。自社株買いと配当を総還元額で捉える方針は変わらず、承継の期に1,061億円だった総還元額は、2026年3月期には2,716億円まで積み上がっている。