川崎重工業川崎航空機・車輛を吸収合併：陸海空にわたる総合重工業をめざした川崎3社の合併

1968年3月、川崎重工業は一年後を目途に川崎航空機工業・川崎車輛の2社を吸収合併すると発表し、1969年4月1日に合併を実施した判断。6代社長・砂野仁氏が主導し、初代社長・松方幸次郎氏以来の"陸海空にわたる総合重工業"の理想のもと、分かれていた造船・航空・車両を一つの経営体へ束ね直した。合併後の年間売上高は約1,700億円を見込んだ。

川崎の重工業は、戦前からの分離独立と戦後の再編を経て、造船の川崎重工業、航空機の川崎航空機工業、鉄道車両の川崎車輛が別々の会社として事業を営む構造となっていた。5社は川崎製鉄・川崎汽船とともに"5社会"を結成して連携していたが、資本の結びつきは薄く、国際化と船型の巨大化が進む重工業で単独の規模には限界があった。

1968年3月に一年後の合併を発表し、川崎重工業の砂野仁氏、川崎車輛の上田将雄氏、川崎航空機工業の四本潔氏の3社首脳が合併の覚書に調印した。1969年4月1日、川崎重工業が2社を吸収合併し、造船・機械に航空機・鉄道車両を加えた総合重工業として再出発した。川崎航空機工業を率いた四本潔氏が7代社長に就いた。

財閥解体を経て分かれた祖業を、およそ20年の時を経て一つの経営体へ再統合した判断。松方以来の理想の継承と、国際化・巨大化という時代の要請が同じ方向を指した選択であった。以後の川崎重工業は造船・航空・車両・二輪などの多軸ポートフォリオを骨格とし、総合か専業かという問いを事業ごとの分社を通じて繰り返し抱えていった。