1869年 藤田組商会を創業

藤田伝三郎は1841年に長州萩の醸造業の家に生まれ、奇兵隊に身を投じて維新の動乱期を過ごした。維新後、同郷の井上馨・山県有朋・伊藤博文ら明治新政府の中枢に登った長州出身者との人脈を足場に、1869年に大阪へ出て藤田組商会を興し、新政府軍向けの軍靴・軍服の納入を主たる事業として発足させた。

明治初年の大阪は薩長閥が政府御用商人の供給網を再編する時期にあり、伝三郎は同郷ネットワークを通じて陸軍省・大蔵省の官需を取り込んだ。1873年からは兄の鹿太郎・久原庄三郎の家業を再編して藤田組商会を拡張、土木建築・運輸業へ事業領域を広げ、1881年には伝三郎が中心となって兄弟3名で藤田組合名会社を組織し、1885年には資本金100万円規模の合名会社として法人形態を整えた。

明治政府は1880年の「工場払下概則」で官営事業の民間払下げ方針を打ち出し、1884年に同概則を改正して払下げ条件を緩和した。前田正名・松方正義ら大蔵省の方針のもと、政府は財政再建のため官営鉱山・工場の民間移管を本格化させ、藤田組はこの政策転換の主要な受け皿となった。

1884年9月、藤田組は秋田県北秋田郡小坂村の官営小坂鉱山の払下げを受けた。小坂鉱山は江戸期から続く銀山で、明治政府が直営で近代化を進めていたものの、金・銀・銅・亜鉛・鉛が複雑に混在する黒鉱の製錬技術が確立せず採算が悪化していた。藤田組の取得後も製錬技術の確立は難航し、開発資金は旧長州藩主毛利家から20万円を借り入れる形で確保したと藤田組史に記録される。1881年の院内銀山・阿仁銅山の払下げを受けた古河市兵衛と並ぶ明治期の鉱業王の出発点となった。

児島湾は岡山県の瀬戸内海沿岸に広がる遠浅の海域で、江戸期から干拓構想が断続的に検討されていた。1899年5月、藤田伝三郎は政府から児島湾干拓の許可を受けて事業に着手し、藤田組の資金で堤防築造・排水工事を進めた。1902年には第一区干拓地の造成に着手し、以後数十年にわたる長期事業として藤田組の経営の柱の一つに位置づけられた。

鉱山経営は資源価格と製錬技術に収益が左右され変動が大きく、伝三郎は児島湾の干拓地造成という土地資産の蓄積で経営リスクの分散を図った。並行して大阪財界では大阪商法会議所の運営に深く関わり、関西経済人クラブの源流となる財界人ネットワークを大阪で組織化した。1912年に藤田伝三郎が72歳で没した後、息子の徳次郎・平太郎・彦三郎らが藤田組を継承し、児島湾干拓は同和鉱業を経て戦後まで継続された長期事業として残った。

小坂鉱山は黒鉱の製錬技術の壁で長期赤字が続き、融資元の毛利家から正式な閉山指示が出される事態に至った。閉山処理のため小坂に着任した久原房之助は事業継続の必要性を強く主張し、同郷の長州出身者である井上馨の個人的な支持を取りつけて閉鎖指示の撤回を実現した。

久原は1897年6月に小坂の銚子第一発電所で水力発電を立ち上げ、1898年1月に黒鉱乾式製錬の操業を開始、1902年6月にはついに黒鉱自溶製錬の操業に成功した。1906年には小坂鉱山が国内全鉱山中の生産額一位となり、閉山寸前からの逆転劇は藤田組の経営哲学の原点として社内に長く語り継がれた。後に久原は藤田組を離れて1905年に日立鉱山を取得し、久原財閥（後の日産コンツェルン）を興すが、小坂で培われた製錬技術は藤田組に残り、戦中の同和鉱業の中核資産として継承された。

1937年の日中戦争開始以降、軍需用銅・亜鉛・鉛の安定供給が国策となり、藤田組の鉱業部門は重要産業統制下に置かれた。藤田組合名会社は事業部門ごとの法人分離を進め、鉱業部門を中核とする再編が戦時期を通じて段階的に進行した。1944年2月、本店を創業以来の大阪から東京へ移転し、戦時統制下の中央官庁との関係強化を図った。

1945年12月、商号を同和鉱業株式会社へ正式変更し、藤田家の同族財閥色を薄める再編が完了した。戦後の財閥解体は藤田組も対象となったが、同和鉱業は中堅鉱山会社として独立を保ち、1949年7月に東京証券取引所に株式上場を果たして公開企業として再出発した。1884年の小坂鉱山取得から数えて65年、藤田組の鉱業部門が独立法人として上場するまでに長州人脈・官営払下げ・黒鉱自溶製錬・戦時統制という4つの時代の節目を通過した経緯となる。