1830年 大和屋（古手店）を創業

初代十合伊兵衛は近江出身の商人として大坂に出て、1830年（天保元年）に坐摩神社の門前で「大和屋」の屋号を掲げて古手商を始めた。坐摩神社は摂津国一宮として船場の商人町の鎮守であり、神社周辺は古手・古道具を売買する小店が集まる場として知られていた。

新品呉服は三井越後屋（後の三越）をはじめとする上方・江戸の老舗が支配する高付加価値領域で、新規参入の余地は乏しかった。これに対し古手は奉公人や町人の日常着として安定した需要があり、仕入れも振売や仲買から少額で入る流通だった。初代伊兵衛は古手という参入障壁の低い領域から信用と資金を積み上げる経路を選び、後に4代を継ぐ商家の祖業となった。

4代目十合伊兵衛は1877年（明治10年）に屋号を「大和屋」から「十合呉服店」に改め、扱い商品も古手から新品呉服へ転じた。維新後の身分制度解体と俸禄制度の廃止で武家相手の古着流通は縮小し、開港地・神戸を経由した洋装品の流入で和装古着市場は構造的に縮みつつあった。

新品呉服への業態転換は、初代以来50年近く積み上げた坐摩前の商圏と仲買網を、より単価の高い領域に振り向ける判断だった。同時期に大坂では高麗橋の三井大坂呉服店や本町筋の岩田呉服店ら老舗が新品呉服で市場を分け合っていたが、十合は心斎橋筋の南寄りに店を構え直し、後に心斎橋本店として続く立地と顧客層を固めていった。

1919年（大正8年）、十合呉服店は個人商店から株式会社組織へ改組し、株式会社十合呉服店となった。1904年（明治37年）の三越呉服店「デパートメントストア宣言」以降、上方でも大丸（1907年法人化）・高島屋（1909年法人化）が相次いで株式会社へ移行し、呉服店から百貨店への業態転換が業界全体の課題となっていた。

法人化と同時に十合は洋品・雑貨・家庭用品の取り扱いを始め、心斎橋本店の売場拡張に着手した。個人経営では難しかった建築投資と多部門展開を、株式発行と銀行借入で賄う体制を整えた。法人化は呉服専門店から百貨店へ移るための制度的前提であり、続く1930年の心斎橋本店新築を可能にした基盤となった。

1930年（昭和5年）、十合は心斎橋筋2丁目に鉄骨鉄筋コンクリート造の地上8階・地下2階建ての新本店を竣工させた。設計は村野藤吾、建坪と売場面積で当時東洋一を称する百貨店建築として、心斎橋筋のランドマークとなった。続く1933年（昭和8年）には神戸・三宮に神戸店を出店し、上方百貨店として大阪と神戸の二都に基盤を広げた。

しかし大規模建築と新店投資が重なり、昭和恐慌期の売上低迷とも相まって財務は逼迫した。1935年（昭和10年）、十合家は保有株式の大半を売却し、創業家は経営の第一線から退いた。経営権は資本提供者の板谷家へ移り、以後そごうは創業家の意思決定回路を持たない外部資本主導の体制で運営される会社となった。

1940年（昭和15年）、十合呉服店は商号を「株式会社そごう」へ改めた。日中戦争下で繊維配給統制が強まり、呉服専業の看板で営業を続けることが実態に合わなくなったためで、同時期に三越・大丸・高島屋も社名から「呉服店」を外している。戦中は心斎橋本店も商品供給の縮小と空襲被害に直面し、1945年3月の大阪大空襲で店舗の一部が焼失した。

戦後は1946年5月に進駐軍による心斎橋本店の一部接収を受け、1952年7月の接収解除まで売場制約が続いた。それでも1949年5月の東京・大阪両証券取引所の再開に合わせ、そごうは大阪証券取引所に株式を上場した。戦前の心斎橋本店という土地資産を担保に再建資金を集め、創業119年目で公開企業として戦後復興に踏み出した。